【日刊ドローン情報　No.119】DPAとVFR、国産ドローン「SOTEN」販売における業務提携を締結

DPAとVFR、国産ドローン「SOTEN」販売における業務提携を締結

　ドローンの講習を管理する講習管理団体は，現時点（２０２２年８月）で８７団体あり，ＤＰＡ（ドローン操縦士協会）はその中でもＪＵＩＤＡ（日本ＵＡＳ産業振興協議会）などと並び，最も歴史がある団体の一つです。この講習管理団体とは，ドローンスクールのカリキュラムを作りスクールを管理している団体で，スクールを開校する人はこの講習管理団体に加盟してその団体のカリキュラムに沿ってスクールを運営することになります。
　ＶＦＲとＤＰＡが「ＳＯＴＥＮ」の販売における業務提携をするメリットとして，当然ＤＰＡの知名度や拠点（スクール）の多さはありますが，それ以外にもあると考えます。
　一つは，ＤＰＡスクールの施設要件です。ＤＰＡのスクールは，屋外でかつ，２０ｍ×１０ｍ×４ｍ（縦　×　横　×　高さ）以上の広さの教習施設が無いと開校することができません。ドローンのデモ飛行をするにあたり，天候に左右されないというのは大きなメリットの一つですし，広い施設があるのでさまざまな飛行を見せることができます。なお，施設要件がそれほど厳しく決まっていない団体もあるので，講習を屋外で行うスクールもあります。
　もう一つは，ＤＰＡスクールのインストラクターの質の高さです。ＤＰＡのカリキュラムは実技に特化しており，またそれを教えるインストラクターの操縦技術はかなり高いので，デモフライトをこなす信頼性は高いと言えます。また，ＤＰＡスクールの受講生も高い操縦技能を持つので，ＳＯＴＥＮを操縦することができるパイロットの育成にもつながります。
　ＤＰＡとＶＦＲの業務提携で，国産ドローンがより普及し，よりよい機体になっていくといいですね。