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データで見る。浦和レッズの経営情報

浦和レッズがACLを制し、アジアチャンピオンになった2017年。チームとしては10年ぶり、日本のチームとしては9年ぶりの快挙です。

そんなJリーグ屈指の強豪チーム、浦和レッズの経営情報を調べてみました。

浦和レッズの親会社とは

サッカーチームである浦和レッズ(正式名称:浦和レッドダイヤモンズ)を運営するのは浦和レッドダイヤモンズ株式会社です。筆頭株主はダイヤモンドF.C.パートナーズ株式会社となっています。

もともとは三菱自工が筆頭株主でした。しかし、2016年に三菱自工・燃費試験の不正事件から三菱自工は日産の傘下に入りました。日産は横浜F・マリノスの筆頭株主でもあり、Jリーグの規則の「同一企業が複数のクラブを子会社・関連会社になることを禁する」ことを破ってしまう可能性があります。

これにより、三菱重工60.8%、三菱自工39.2%の割合で出資する持株会社「ダイヤモンドF.C.パートナーズ株式会社」が設立されました。同社を通じて、三菱重工が浦和レッズの主要株主である親会社となりました。

浦和レッズの営業収益について調べる

浦和レッズの営業収益(売上高)はどのようになっているのでしょう?最新の決算は2016年までしか出ていませんので、2016年の営業収益をJ1チーム別に表します。

浦和レッズは66億円を超える1位の営業収益です。J2・J3を合わせたJリーグの中でもトップ。Jリーグ唯一の60億円越えとなっています。

次に浦和レッズの2007〜2016年までの過去10年間による営業収益を見てみます。

ACL優勝した2007年は80億円近くになる営業収益。クラブ史上最高の営業収益です。しかし、その後は成績低迷に伴い、営業収益も年々ダウンしています。

2013年から右肩上がりで成長し続けています。これは、2012年にペトロヴィッチ監督が就任したからでしょう。ペトロヴィッチ監督になったことで成績が向上し、営業収益の上昇にもつながったと言えます。

特に2015年から2016年にかけて大幅にアップ。これは年間勝点1位、年間順位2位、ルヴァンカップ優勝などによるJリーグ分配金の増加、CS決勝などによる入場料の増加、ルヴァンカップ優勝記念グッズなどによる物販収入の増加などによるものです。

なぜ浦和レッズは営業収益がトップなのか

営業収益の内訳を細かく見ると、広告料収入・入場料収入・Jリーグ分配金・アカデミー関連収入・物販収入・その他収入。賞金はその他収入に含まれます。その中でもクラブの営業を支えるのは「広告料収入」「入場料収入」「物販収入」の3本柱とされています。

これらの収入を2016年J1チーム別に見てみます。

「広告料収入」は名古屋グランパスに次いで2位の約26億円です。注目すべきは「入場料収入」と「物販収入」。他のJ1チームと比べても突出して高く、J1チーム1位の収入となっています。

つまり、浦和レッズの高い営業収益は広告料収入の他に、入場料収入物販収入が大きく支えていたのです。

また、「入場料収入」と「物販収入」が高いことから、サポーターから人気のチームであることも分かります。

浦和レッズの人件費

最後にクラブの成績に大きく影響してくる人件費を見てみます。

2016年J1チーム別の人件費のグラフです。浦和レッズは23億8000万円の1位。選手、監督・コーチなどのチームスタッフに力を注いでいることが分かります。浦和レッズの選手層を見ても非常に厚く、日本代表選手も数多くいることから納得の数字です。

これは、
①優秀な選手・監督・コーチの獲得→②好成績を収める→③営業収益のアップ→①の繰り返し
という良いサイクルが生まれているのでしょう。

しかし、人件費が高いと必ず好成績が得られるというわけではありません。実際に、2016年人件費4位の名古屋グランパスはJ2に降格しています。(2017年にJ1へ昇格しました。)

まとめ

2017年の浦和レッズはACLを優勝したことにより、日本協会報奨金を合わせると4億8000万円の獲得。クラブW杯では5位の賞金1億7000万円を手にしました。2017年の営業収益はこれらの賞金を合わせると、2007年の79億6400万円に並ぶとされています。

しかし、海外の有名クラブと比べると差は歴然。バルセロナの2016-17年営業収益は約915億円と発表されています。日本のサッカークラブも浦和レッズを筆頭に収益を拡大化させ、さらにJリーグを盛り上げてほしいと思います。

ちなみに、私は生粋の京都サンガサポです。

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