データセンターの脱炭素　今後再生エネルギーへの転換は進むのか？

💡このnoteでは、『CO2削減プロジェクトを「応援」してあなただけのHOSHIを育てる 環境貢献型NFT「capture.x」』を100倍楽しむためのマメ知識を提供していきます。

デジタル化が進んだ近年、もはや欠かすことのできないインフラのひとつともなった「データセンター」。カーボンニュートラルの波はこのデータセンターにも確実に及んでいます。

ここでクイズです！

クイズに挑戦！

年々増加傾向にある、世界の大規模データセンターの数。その数はおよそいくつでしょうか？（2021年時点）

A.100
B.700
C.1500

本記事では、データセンターの脱炭素についてご紹介します。
最後にクイズの正解も発表するので、ぜひ最後までお読みください。

データセンターの消費電力の課題

多くのメモリや半導体を使用するため、データセンターは非常に多くの電力を消費します。特に大規模なセンターになると、その消費量は100万kwにも及ぶとされています。

温室効果ガスの削減を見据えて様々なものがデジタル化された昨今、省エネ効果が得られた反面、データセンター向けのエネルギー需要は高まりをみせています。

この課題を受け、環境への影響をできるだけ抑えてエネルギーを効率的に使うことができる「グリーンなデータセンター」の市場が、今後世界的に拡大することが見込まれています。

特に、消費電力の多くを占めるデータセンターの冷却システムにおいて、エアコンにかわって電力消費を抑えることができるシステムの構築が国内外の企業で進められています。

国内の展望は

データセンターの脱炭素は政府の成長戦略においても、経済安全保障の観点からのデジタル政策のひとつとして位置付けられ、2040年までにデータセンターのカーボンニュートラル化を目指すとしています。

省エネ化の研究開発や実証支援が進められ、2030年までに全ての新設データセンターを30％省エネ化することや、データセンター使用電力の一部再生可能エネルギー化の義務付けなどが検討されています。

しかし日本国内で再生可能エネルギーを調達することは難しく、データセンターが集中する首都圏では特にその傾向が強いことから、再生エネルギーへの転換が米国などに比べて遅れをとっているのが現状です。

まとめ

省エネ化や再生エネルギーへの転換に向けて、国の支援や政策がどの程度進められるかが、国内でのデータセンター脱炭素化が進むための大きなポイントといえるでしょう。

クイズの正解発表💰

それでは正解発表です！

答えは「B.700」

世界のデータセンター容量のほぼ半分を米国が占めており、中国以外のアジア・太平洋地域はわずか13％ほど。データセンターの領域では米国の存在感が大きいものとなっています。

勉強になった！という方はスキとシェアをお願いします✨

capture.x ラーニングセンターは、みなさまの応援を励みにして更新していきます😆
サービスへの参加もお待ちしています！↓登録はこちらから↓

タイトル未設定

---

【参考サイト】
・総務省　「情報通信白書　令和4年版　データセンター市場の動向」
・日経クロステック（xTECH）　
「国の成長戦略に『データセンター脱炭素』、再生エネ求め地方分散へ」
・日本経済新聞　「データセンターも脱炭素」
・日本経済新聞　「NTTデータ、液浸冷却方式を採用したデータセンター冷却システムを構築」
・CNN　「米マイクロソフト、海中に沈めたデータセンターを引き揚げ」