カレーの人

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ビジネス書100冊より、『サピエンス全史』・『ホモデウス』を読むべき理由

まず結論から。 ユヴァル・ノア・ハラリの『サピエンス全史』『ホモデウス』『21Lessons』の三部作は、全人類が読むべき歴史的名著です。 まだ読んでいないひと、興味があったけどまだ手をつけていない。。。そんなあなた、このページを見ている以上もう運命です。いますぐポチってください……!! 私は年間かなりの数の本を読んでいるので、よく「おすすめの本教えて〜」と言われたら、その人の背景や興味をヒアリングして、最適な本をお勧めするのが密かな楽しみでした。……ハラリ先生に出会うま

    • 意識の高いビジネスパーソンが信奉する「どこへ行っても通用する能力」が幻想である理由

      読売新聞は31日、一面見出しで「コロナで観光や飲食業を離職、別業種の資格取得などに補助金」と題する独自取材記事を掲載しました。 コロナショックでダメージを受けた観光や飲食といった業界から、別の業種や職種を目指す離職者や事業主を支援する、新たな補助制度を厚生労働省がスタートさせます。 解雇や雇い止めになった労働者は八万人弱、休廃業、解散を選んだ企業数は約四万三千と、コロナが労働者と企業の双方に深刻な影響を与えている中で、労働移動の促進につなげる狙いがあります。 ビジネスパー

      • ドワンゴに魔法が起こる! 「魔法のような復活」の裏側とは?

        【今日取り上げる記事】朝日新聞は10月20日から22日にかけて、『ドワンゴの救世主』をけいざい+で連載しました。 ドワンゴといえば、00年代にオタクカルチャーの中心となった「ニコニコ動画」の運営会社。2014年にKADOKAWA(角川グループ)と経営統合したものの、業績は右肩下がりでした。 本連載では昨年2月にドワンゴ社長に就任した、「iモードの生みの親」としてネット業界に名高い夏野剛氏によって、ドワンゴが「再建」されてた様子を描いています。 夏野氏の肩書には「ドワンゴ

        • ブランドの終わりのはじまりなのか?ホンダF1撤退の衝撃

          今日取り上げるニュースホンダF1撤退 10月3日、新聞各紙はホンダ(本田技研工業株式会社)が2021年シーズン限りでフォーミュラー1(F1)から撤退することを一斉に報じました。 ホンダは初参戦した1964年から撤退と再参戦を繰り返し、15年に4度目の参戦を果たしていました。 再参戦は考えておらず、ホンダの屋台骨と企業アイデンティティを支えたF1からの完全撤退を通じ、世界的トレンドである「脱炭素シフト」に経営資源を傾けるようです。 【実は日本で2番目にブランド力がある企

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          チーズが安くなるだけの日英通商協定が、どうして歴史的合意なのか?

          今日取り上げるニュース日本経済新聞『英通商の多難映すチーズ』 日本経済新聞は29日、日英両政府が新たな通商協定で大筋合意したことを報じました。 英国は離脱したEUとの通商交渉が暗礁に乗り上げつつあるなかで、EU域外との初めての通商協定の合意となりました。 歴史的な合意とも言える日英通商協定は、イギリスにとってTPP(環太平洋経済連携協定)参加への重要な一歩でもあります。 EUに貿易額比率の半分近くを依存しているイギリスにとって、EU域外への自由貿易圏の拡大が政権の最優

          チーズが安くなるだけの日英通商協定が、どうして歴史的合意なのか?

          ゲーム業界でアマゾンエフェクトが起こらない理由とは?クラウドゲームの憂鬱

          今日深堀りするニュース日本経済新聞『クラウド3巨人、ゲームにそろい踏み アマゾンも参入』 日本経済新聞は25日、米アマゾンドットコムがクラウドゲームのサービスを開始すると報じました。 アマゾンは米国でクラウドゲームサービス「Luna(ルナ)」の申し込みの受付を開始。50種類以上のゲームを月額5.99ドルで提供します。 マイクロソフト、グーグルに続き、アマゾンのクラウドゲームサービスへの参入によって、クラウド3強が揃ったことになります。 ゲームの世界そのものがプラットフ

          ゲーム業界でアマゾンエフェクトが起こらない理由とは?クラウドゲームの憂鬱

          国境が不可侵なんて誰が決めた?「領土回復主義」と暴力の歴史

          今日取り上げるニュース EU、ガス田巡りトルコ制裁検討 首脳会議は延期日本経済新聞は22日、欧州連合(EU)が東地中海の係争海域でガス田調査を続けるトルコへの制裁を検討していることを報じました。 トルコが2019年からキプロス島周辺やギリシャ領沖で東地中海のガス田調査を開始している情勢を受け、欧州議会は9月17日にはトルコに対する批難決議を採択しました。 しかしEUの二大国であるフランスとドイツ対応に温度差が出るなど、EUの足並みが揃わない可能性があります。 そんな中ト

          国境が不可侵なんて誰が決めた?「領土回復主義」と暴力の歴史

          平行世界で同時計算する?神さまの計算機、量子コンピュータとは

          今日取り上げる記事日本経済新聞『米中、量子革命を主導 日本は脱落懸念も 中国、暗号関連論文は米の倍/米、超高速計算に巨額投資』 【記事の内容】日本経済新聞は19日、量子技術における世界規模の覇権争いについて報じました。 国の基礎研究力を示す論文数では中国が米国を抜き一位に立ち、主導的な役割を果たしつつあります。 世界のあらゆる分野に影響を与える可能性のある量子技術領域において、日本は脱落の懸念があるとしています。 【神さまの計算機?】次世代計算機である量子コンピュータ

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          料理から温かみは失われるのか?大戸屋TOBの裏側を深堀りしてみる

          今日取り上げるニュース朝日新聞デジタル『「株主判断、結果がすべて」 大戸屋HD社長インタビュー』 【記事の要点】朝日新聞は18日、定食チェーンの大戸屋HD窪田健一社長のインタビューを掲載しました。 大戸屋HDは居酒屋チェーン「甘太郎」や回転寿司チェーン「かっぱ寿司」を運営するコロワイドのTOB(敵対的買収)を受け、コロワイドが大戸屋株の46.77%を握ったことで決着。コロワイドは大戸屋の現取締役11人のうち10人を解任し、経営権を完全に掌握する見込みです。 TOBの結果

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          いまさら聞けない、ゴーン事件の裏側を深堀りしてみる

          今日深読みするニュース読売新聞『ゴーン被告 報酬不正 「未払い」存在否定…ケリー被告 無罪主張 初公判』 【記事の要点】読売新聞は16日、金融商品取引法違反(有価証券報告書の虚偽記載)に問われた日産自動車の元代表取締役であるグレッグ・ケリー被告の初公判を報じました。 レバノンへ逃亡した日産自動車前会長カルロス・ゴーン被告の役員報酬が、過少に記載されていたという当事件。当事者のゴーン被告不在のまま始まった初公判では、ケリー被告は「犯罪の共謀に関与していない」と起訴事実を否認

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          トランプ大統領が顔を真っ赤にしてTikTokを叩くわけ

          今日取り上げるニュース日本経済新聞「TikTok事業、オラクル提携案有力 米投資委、週内に審査」 【記事の要点】日本経済新聞は今月15日、中国バイトダンス傘下であるTikTokの米国事業の買収交渉で、米IT大手のオラクルを中心とするグループが提案してきた案が有力になったと報じました。 先行して買収交渉を進めていた米マイクロソフトは交渉を既に交渉を打ち切っているようです。理由は明らかになってはいませんが、中国当局が8月下旬に打ち出した人工知能の輸出規制の強化が要因であるとみ

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          ワクチンは夢の特効薬か、禁断の果実となるか?

          今日取り上げるニュースThe Wall Street Journal 『中国、コロナワクチン候補を数十万人に投与』 【記事の要点】WSJは、中国国有企業である中国医薬集団(シノファーム)傘下の中国生物技術(チャイナ・ナショナル・バイオテック・グループ=CNBG)が新型コロナウィルスのワクチン候補を数十万人に投与したと報じました。 ワクチン候補は世界中で臨床試験が実施されていますが、多くても数千人の規模に止まっています。 ワクチン候補を摂取することで新型コロナウィルスに感

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