メタバースのBtoBビジネス可能性は⁉
こんにちは。事業計画研究所です。
本日も「世界2.0 メタバースの歩き方と創り方」佐藤航陽（幻冬舎）の所感をレポートしていきます。
前回は、「メタバースとNFT」をテーマに話してきました。
今回は「メタバースのBtoBビジネスとしての可能性」をテーマに話していきたいと思います。
法人向けのメタバースとは？
メタバースの話でよく聞くものは、私たち消費者に対してのサービスの話が多く、BtoCビジネスについてのものがほとんどです。
一方で、法人向けのBtoBビジネスでは、メタバースはどのような可能性を示してくれるのでしょうか？
結論から言うと、メタバースの技術には法人向けのサービスにも大きな可能性を秘めていると言えます。
例えば、2016年にMicrosoftは「HoloLens」という商品を発売しています。
製造業や医療・教育現場では、パワーポイントで作ったような2Dのグラフでは物足りないことがあります。
2次元のレントゲン写真を眺めるだけでは、心臓や肺の患部はどこなのか正確に把握することができません。
奥行きがある3次元の映像を、大勢で共有するときに便利なのがこのHoloLensという製品なのです。
これはちょうどVRとARの中間のMR（複合現実）デバイスというようにも呼ばれています。
Meta社はHorizon Workroomsというサービスをリリースしました。
これは、アバターとしてログインした先で、3次元のオンライン会議を開くことができるサービスです。
いわゆるzoomの3D化のようなものだと考えられます。
しかし、BtoB領域のビジネスは、BtoCビジネスほど普及速度も高くなく、法人向けのメタバースが本格的に普及していくにはまだ数年かかるとよそうされています。
PLATEAU
一方で、行政ではメタバースはどのように活用されていくと考えられているのでしょうか？
コンピュータ上で、2次元データや3次元データによるシミュレーションを行いたいというニーズは昔から存在し、それに応えられるようなサービスに注目が集まっています。
2020年に国土交通省が、日本全国の都市を３Dのデータにまとめたプラットフォームである「PLATEAU」を立ち上げました。
このように、データを基にしたシミュレーションを行うという用途がメタバースに求められており、行政・建築・工業・農業などさまざまな分野では
「デジタルツイン」と呼ばれている概念が注目されています。
まとめ
いかがでしたか？
個人向けでなく、法人向けのメタバースについて話してきました。
世界全体を用いたシミュレーションを行ったり、３Dデータを用いた活用法がさまざまな方向で考えられており、私たち消費者向けの製品と同様に注目しておくべき分野です！
次回作をお待ちください！
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