遂に米中戦争がやってきた　～企みは日本人に戦争させること～

みなさん、突然ですが、こちらの記事を読んでみてどう思われますか？

在日米軍基地問題といえば、「米軍普天間基地返還」を掲げた名護市辺野古への新基地建設が大々的に報じられてきた。だが人々の関心を辺野古に釘付けにしながら、岩国基地を中心にした日本全土を攻撃基地に変える計画が急ピッチで動いている。

岩国基地にF-35を16機追加配備　嘉手納上回る極東最大基地に変貌　蠢く全土の沖縄化　長周新聞

私も最近見つけたのですが、こちらの「長周新聞」は大手メディアが伝えないことを伝える稀有な存在です。

「米中戦争」、遂にその恐れが現実の物となりつつある

私は、2017年以来、それに日本が巻き込まれる未来をずっと書いてきました。そして、その私の「妄想」は、とうとう誰の目にも分かる形として、その姿を現し始めたのです。

トランプ大統領の誕生が示したこと

私がはじめてその「事実」を伝えたのは、2017年1月のことです。

ズバリ書くと、トランプ、いや、アメリカは中国共産党を本気で叩きに行くつもりではないでしょうか。　

『2017年、国際情勢物語　～トランプ大統領は米の軍事戦略か～』より

私は「奇妙な」大統領選を目の辺りにし、トランプがそれまで何を言って来たかを知った時、米国、すなわち世界の支配層が、中国と戦うためにトランプを大統領に選んだことを確信しました。

インタビュアー：メディアは、選挙結果の予測を大きく誤りましたね。

チョムスキー：必ずしもそうとは言えません。メディアは僅差でクリントンの勝利を予測していました。実際、一般投票はその結果通りだった。メディアや世論調査が予測できなかったのは、時代遅れの政治システムが、保守的なグループに想像以上の大きな権限を与えているということです 。

『人類の未来―AI、経済、民主主義 』　(NHK出版新書 513)

マサチューセッツ工科大学名誉教授、ノーム・チョムスキー氏も指摘する通り、彼らは時代遅れの政治システム（選挙人制度）によって、一般投票の結果をひっくり返したのです。そして、「メディアが読み間違えた」と言う嘘を世界中に宣伝し、話を刷り換えました。

「保守的なグループ」とは一体何か

では、米国の大統領選挙をひっくり返すほどの力をもった「保守的なグループ」とは、いったいなんでしょうか。チョムスキー氏は、はっきりと言及しておりませんが、私は、それはAIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）を頂点とする政治グループだと言明してきました。

アメリカ政界最強のイスラエル・ロビーと思想を共にする、イスラエル右派リクード、ネタニヤフ政権は、トランプ政権の旗振り役となっています。

盲目のトランプ米大統領は、イスラエルのネタニヤフ首相のいいように先導されている――。米ニューヨーク・タイムズ紙（ＮＹＴ）がそんな風刺画を掲載したところ、「反ユダヤ主義だ」との批判が相次ぎ、２度にわたり謝罪に追い込まれる事態になった。

　問題の風刺画は２５日付紙面で掲載された。サングラスをかけ、「キッパ」と呼ばれるユダヤ教徒の円形帽をかぶったトランプ氏が、ユダヤ教のシンボル「ダビデの星」を首につけ、犬に扮したネタニヤフ氏に引っ張られている内容だった。

盲目のトランプ氏が…ＮＹＴが風刺画で炎上し謝罪　朝日新聞

さらにこのイスラエルのリクードに強い影響力を持っているのが、シオニストと呼ばれる過激派です。

・シェルドン・アデルソン（Sheldon Gary Adelson, 1933年8月4日 - ）は、アメリカ合衆国の実業家。ネバダ州ラスベガスに本社をおく上場企業ラスベガス・サンズの会長かつCEOであり、不動産開発業者。アメリカ屈指の富豪であり、フォーブスの発表による世界長者番付の2007年度版では世界で6番目の億万長者であった。

 ・シオニストとして知られ、北米のシオニスト組織『バースライト・イスラエル』に2006年には3,000万ドルを、イスラエル建国70年にあたる2018年には7,000万ドルを寄付している。

2016年アメリカ合衆国大統領選挙に立候補してエルサレムのイスラエル首都承認を掲げるドナルド・トランプを資金面で最も支えてきた共和党の大口献金者であり、トランプの大統領就任式にも単独では過去最高額の500万ドル（日本円で5億円）を寄付している。

ウィキペディア　「シェルドン・アデルソン」

更に米国政治に支配的とも言える影響力を持っているのが、一部の財閥、銀行家で、2017年に死亡したデビット・ロックフェラーは、「世界皇帝」と畏れられていました。

・デビッド氏は絶大な経済力と国際的な人脈を武器に、米国政治に影響力を及ぼした。ジョン・F・ケネディ大統領（民主党）とは経済問題を話し合う間柄となり、1963年11月の同大統領暗殺を受け就任したリンドン・ジョンソン大統領（同）とは、政策について最も頻繁に意見を交わす銀行家になった。
・しかし世界経済を支配したかどうかはともかく、デビッド氏が自分の利益を図るため、一般市民に見えないような形で政治に影響力を及ぼしたのは事実だ。陰謀が「ひそかにたくらむ悪事」（「goo国語辞書」より）だとすれば、デビッド氏の生前の行為は立派な陰謀、それもスケールの大きな国際陰謀だったといえるだろう。

世界を動かしたロックフェラーの「陰謀の真実」…戦争や軍事クーデターで巨万の利益　Business journal

ちなみに、バルフォア宣言でイギリスにイスラエルを建国させたのも、ロスチャイルドという世界最大の財閥、銀行家でした。

ですから、この世界が民主主義で動いているなどと言う幻想は、今すぐに捨てなければいけません。

あなたが大人であるならば、それは夢に過ぎないと認めるべきです。

米中戦争がなぜ起こるのか

そして、賢明なあなたは、ここまででもう分かったはずです。なぜ、米中戦争が現実の物となったのかが。

米中戦争の実態は、自由と民主主義の国、アメリカと共産主義で独裁国家、中国の間のイデオロギーのぶつかり合い、正義の戦いでは決してありません。それは彼らが作り出した、詐欺ストーリーです。

中国の台頭により、米英支配層の座が脅かされたから

これが米中戦争の本当の理由です。そして、彼らの捨て駒にされようとしているのが、今の私たちの現実なのです。

米軍に戦う気はない

ですから、今回米国は前線で戦う気は、さらさらありません。

・日本人は、日米同盟があるのだから、日本を守るために、在日米軍はいてくれるだろう、と無条件に思いがちだ。まして日本から撤退することなど絶対に無いと思っている。
が、果たして、本当にそうなのだろうか?

・—まず、金。その次の理由は何が来ますか?
撤退する二つ目の理由が、スタンドオフです。
—なんですか、それは?
敵の先制攻撃圏外にいることです。
米軍は、中国から先制攻撃された時に、被害を最小限に食い止めるために日本から離れ、十分で安全なスタンドオフ距離を保つ必要性があります。
—この第2の理由は、在日米軍が撤退する理由としては強いですね。米軍に金が足りなかったら、日本は幾らでも払いますからね。

元米陸軍情報将校が明かす「アメリカ軍が日本から撤退する理由」　現代ビジネス

ここ最近の流れを見ていると、世界の民衆は、国際政治が一部の権力者の意向に強く左右されている、つまりは、民主主義が嘘であることに気が付き始めており、彼らは支配層の言うことを聞かなくなってきています。

米国のサンダース旋風は、その象徴です。

その意味からも、米国は中国と戦争は出来ないと私は見ています。

しかし、日本人はどうでしょう。私たちはこの手の知識に疎く、コロナ騒動でも明らかな通り、非常にメディアプロパガンダへの抵抗力が弱いのです。

昨今、中国や韓国叩きで喜ぶ人が増えてきていますが、それは典型的な光景で、米国の支配層の戦略に則っています。彼らは中国が如何に危険で悪魔的な国家であるかを宣伝し、正義の戦いに私たちを借り出そうという訳です。

私も中国共産党が日本に取って危険ではない、とは言いません。

しかし実際、過去も現在も未来においても、米国の方が遥かそれ以上の脅威であることは明白です。

米国は、私たちに原爆投下という世界史上最悪の犯罪行為を犯しましたよね？

世界最悪のテロリスト国家である米国に、中国を非難する資格などさらさらないのです。

・欧米の政治文化では、”自由世界のリーダー”がテロリストでならず者国家であることも、テロに深く関わっていると公言することも、ごく自然で妥当なのだ。

・一瞬でもよいから、『世界』ではなく世界の視点から見てほしい。誰が「世界中で指名手配」されるべき犯罪者なのかを考えてみてほしい。

『誰が世界を支配しているのか？』　「テロリスト大国　アメリカ」　ノーム・チョムスキー

日本のニセ保守、親米保守派たちは、そんなことを一度も考えてみたこともないようです。

夢から目を覚まし、現実を見よ

・しかも米国はここ数年、米軍の戦闘要員を日本に肩代わりさせるため「金だけでなく血を流せ」と自衛隊員の戦地投入を執拗に要求してきた。そして米軍が何度も市街戦訓練をおこない、２０１８年には陸自相浦駐屯地（佐世保市）に水陸機動団（日本版海兵隊）を発足させた。同部隊は「離島奪還」など地上戦を専門にしている。

・こうした計画はすべて日米政府が２００６年５月に決定した「米軍再編計画」に基づいている。この計画を策定したとき日米政府は「普天間基地返還」「米軍基地の整理縮小」「沖縄の負担軽減」を強調した。だが一四年へて浮き彫りになったのは、米軍基地機能や米軍訓練の本土移転を進め、日本全土を「沖縄化」することが狙いだったという現実である。

・こうして米軍再編計画の個別パーツを一つずつ埋めていくと、日本列島全体が、先制攻撃を想定した巨大な戦闘艦のような様相を呈している現実が浮き彫りになっている。「沖縄の負担軽減」「基地の整理縮小」を掲げた「米軍再編計画」とは一体何だったのか、何を目指しているのか、この現実を直視することが、今後の日本の将来を考えるうえで避けて通れない問題になっている。

岩国基地にF-35を16機追加配備　嘉手納上回る極東最大基地に変貌　蠢く全土の沖縄化　長周新聞

私の「妄想」のはずだった米中戦争が、現実のものとなった以上、あなたは私の書いて来た話を決して笑ったり、「都市伝説」として楽しんだりする余裕はないはずです。

生意気言いますが、そこの男性。誰かに侵略されたら、それを守るのは、私たちの役割です。もはやこれ以上、目を逸らし、うつつを抜かしている時間はありません。その態度は、自分の大切な人の未来を危険にさらすのです。

「現実を直視する」こと、今求められていることは、まさにそれではないでしょうか。