会計センスを身につける 2: 費用収益対応の原則 その 1

今日はとても眠いです。昨日の夜は寝つきが悪く 1 時前に布団に入ったのに 3 時半まで眠れなかった。たまーにありますねこういうこと。

さて、前回に引き続き会計センスを身につけるその2。

今回は「費用収益対応の原則」です。

前回のおさらいですが、お国と株主に影響するから、お金をもらった日ではなく、売上は商品やサービスを提供した日を基準にして計上する必要があるということでした。つまり、売上を正しい年に計上してねということです。

売上を正しくするなら、費用も正しくしないとダメじゃない？！

今回は、費用のお話です。商品サービスを提供するために必要な費用ありますね。商品だったら材料の仕入れ値だったり。 

売上が正しい年に計上されていても、費用が正しく計上されてないとダメですね。なぜなら、困る2人がいます。株主とお国です。なので費用も正しい年に計上する必要があります。

費用収益対応を一言でいうと

この収益（売上）に対応させるべき費用はどれ？

例えば、1 年間に 10 個商品を仕入れ、8個を売りました。つまり、2個残っています。

この場合、この年の売上には、8個の商品の売上が計上されますね。では、費用はどうでしょう？

1. 10個全てを今年の費用に計上する

2. 8個のみ今年の費用として計上する

正解は、2です。なぜなら、売上に対応する費用は、8個の仕入れ値だからです。残りの2個はそれが売られた年、正解には売上に計上される年に計上する必要がある。

ところで、先ほどの例は、“この売上はこの費用だ“ と、とても分かりやすい例でしたよね。ちなみに、この例のように商品サービスを提供するたびに掛かる費用のことを変動費といいます。

一方、“この売上はこの費用だ“ ど判断しづらいものもありますね。必ずしもこの売上だけの費用じゃないもの。例えば、自動車の費用。これはこの売上だけの費用とはいえないですね。また、商品サービスを提供していなくてもかかる費用ともいいかえられます。これは、固定費といいます。

では“この売上はこの費用だ“ と判断したらい費用をどのようにすれば正しい年に計上でききるのでしょうか？

次回は、固定費をどのように計上しないといけないのかについて紹介します。

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