ジュリー社長の動画を見て #ジャニーズ事務所

ジャニーズ事務所社長・ジュリー氏の動画を見た

ジャニー前社長の性加害問題で揺れているというジャニーズ事務所。
そのジャニーズ事務所社長の動画を見た。

「これはダメそうだなあ。
大丈夫かな、TOKIO」

というのが率直な感想だった。

国分さんのtwitterもここ2、3日ないから、この問題に巻き込まれているのか心配している。もっともTOKIO-BA1周年で忙しかったらお休みなのかもしれないけど。(その後再開した)

話は戻して、どうしてダメだと思ったのか。

ぱっと見、
“何不自由なく歳をとった元お嬢様が
「なんで私が謝らないといけないんだろう」
と泣きそうになりながら準備した原稿を読んでいる“
という印象を受けたからだ。
（髪型のせいかもしれないが）

どうにもバリバリ働いている会社社長というふうには見えなかったし、
この人が大会社ジャニーズ事務所を引っ張って行って、今の問題を解決してくれそうには見えなかった。

何より、

「私の会社です。私がなんとかします！」
という気合も気概も感じなかった

のが一番の問題だと思う。

SMAPをプロデュースした飯島氏には劣るだろうが、それなりにグループをデビューさせヒットさせてきたので、プロデュース力やマネージメント力はあるのだろう。
また、今もTOKIO3人がくっついているところや、TOKIOや他のジャニーズがたまに話す内容から考えると、それなりにタレントのことを考えて面倒を見てきたのだろう。

でも、
大会社の社長には向いていない、
と思う。

ましてやこれから海外に出向いていくとすると尚更だろう。

逆らうことを全く許さないワンマン社長は結構いる。
私もそういう職場で仕事をしたことあるから。
もう死んだ前の代のワンマン社長の起こした問題の責任を取れと言われて、今いる人たちが「そんなこと言われても、、」となるのもまあわかる。社員ならね。

残念ながら経営陣は話が違うだろう。
多数の人気タレントを抱え、芸能界に大きな影響力を持ち、莫大な収入を得ているという正の遺産を受け継ぐのなら、同時に負の遺産も受け継がないとならない。

ましてや現社長は、娘で姪であり、母と叔父によって一般市民では考えられないような暮らしをしてきたわけなので、ダブスタのいいトコどりというわけにはいかないだろう。
どこぞのプリンセスではあるまいし。

今後のジャニーズ事務所について

では、今後ジャニーズ事務所はどうしたら良いか。

解散か存続か

まず、解散か存続かになる。

解散して責任を取るというのはどうだろう。
解散しろという人は気が済むとは思うが、被害者に対しての保証や対応は、会社がなくなっては不十分になってしまうだろうし、真相は全く解明されないまま、今後に活かせないままとなってしまう。

被害者がこれから名乗り出てくる可能性やその対応を考えると、存続して対応するべきと考える。
裁判や補償、損害賠償となった場合、会社がなければ払いようがないだろう。

また、訴えているのは退所した元Jr.とのことだが、確率的に考えて、被害に遭った人間が全て退所したとは考えにくいだろう。
現在所属しているタレントの中にも被害にあった人がいる可能性がある。
もちろん訴えや告白を強制することはできないため、可能性でしかないか、全ての現所属のタレントにその可能性を考えて対応するべきだろう。
（ベテラン勢は責任を取るべきと訴えている人もいたらしいが、それは違うと思う。今のベテラン勢だって、入所した時は未成年であったわけであり、可能性は否定できない。また仮に他人が被害にあったことを知っていたとしても、それを当事者以外が公言するべきではないだろう）

それでも残った人の今後を、会社は解散という形で放り投げるのではなく、きちんと責任をとっていくべきではないだろうか。

存続するとしたらどうするか

では、どういった形で存続するか。

今の社長では、荷が重いと思うから、問題の責任をとって退任するのが良いと思う。

ではそのあとはどうするか。
選択肢は大きく2つ。
1つ目は社外から社長を呼び込む。
2つ目は社内から繰り上がりで社長になる。
後者の場合は、
今の社長と一緒に働いている経営陣がなる場合と、
イノッチのようにタレントがなる場合、
があるだろう。

社外から社長が呼び込まれて改革を行なった場合、今いるメンバーとの対立は避けられないだろうし、今いる人たちがパラパラと辞めていくか、おいだされることになるだろう。仮に社長の方針教育が実を結ぶとしても、がらっと変わった会社になるだろうし、ジャニーズという名前すらなくなっているかもしれない。

社内からの繰り上がりについては、どんな人がいるかわからないので、なんとも言えないが、
ここ最近の対応の遅さに加えて、現社長のあの動画を流している時点で、難しそうな印象を受ける。

すると、タレントが多数繰り上がって役職に、社外の相談役やアドバイザーを迎えながらやっていくのが良いのではないだろうか。

もし、実際に被害にあったタレントがいたら、そのタレントが役職につき中から事務所を変えていくと宣言すると、評価されると思う。
もちろん被害にあったことを公言することを強制できないので、任意になるのだけれど。

いずれにしても、

TOKIOは子会社とはいえ別会社だから、そのまま離れてもいいからね。