【FX初心者学習】4日目「ファンダメンタルズ」
学習も4日目に突入ですね！
今回は、国の経済状況などのお話です。FXの今後の流れを大きく変えることもあるような、重要な要素の一つです。
相場が上がるか、下がるかを予想するうえでも避けて通ることはできないファンダメンタルズ分析をさっそく学習していきましょう！
ファンダメンタルズって？
ファンダメンタルズとは、ひとことで言うと経済状況のことです。
企業で言えば売り上げ、国だと経済の成長率や雇用情勢などをが、ファンダメンタルズにあたります。
経済状況が今どのような状況で、そこから今後のFX相場の流れがどのように変化するのかを分析するのがファンダメンタルズ分析です。
例えば、日本の経済状況が悪化しているから、ドルが買われそうだな・・・このような分析もファンダメンタルズ分析です。
ファンダメンタルズの中でも、GDPや消費者物価指数などの各国の経済指標というものが、数値で発表されます。
それらの日時は事前に決まっていて、その時間に発表された数値によって、相場が一方向に大きく動きが出ます。
経済指標や重要な出来事は、スマートフォンのアプリでも確認することができます。
僕は、「新・羊飼いのFX！経済指標＆通知アプリ」というものを実際に使用していて、これがとても便利です！
ファンダメンタルズ分析は、長期的な相場の傾向に影響することが多く、スキャルピングトレードにはほとんど必要ありません。
スキャルピングトレードで狙うような瞬間的な値動きをファンダメンタルズ分析で予測することは難しいからです。
デイトレードやスイングトレードを使用する時に、ファンダメンタルズ分析が必須になってきます。
相場変動の要因
相場の値動きは、通貨の需要と供給のバランスで決まります。これについては、前回記事を見てください。
また、相場の値動きに大きな影響を及ぼすファンダメンタルズは、4つあります。
景気
金利
資源
政治
これらをそれぞれ詳しく紹介していきます。
景気要因
例えば、日本とアメリカの2国だけを比較した場合、アメリカの経済がよくなると、アメリカの不動産や株式を購入することで値上がりを期待する人が多くなります。
結果、アメリカに投資をしたい！ドルを買いたい！という人が増え、ドル円のレートは上昇します。
反対に、日本の経済がよくなったり、アメリカの経済が悪くなると、日本の不動産や株式を購入する人が増えるため、ドル円のレートは下落します。
金利要因
日本とアメリカを比べた場合、アメリカの金利がよくなると、ドルで投資などをしたほうが利回りが上がります。
そのため、ドルを買う人が増え、ドル円のレートは上昇します。
しかし、その後アメリカの金利が下がった場合は、アメリカの投資利回りに魅力がなくなってしまい、ドル価格が下落し、円が買われるようになります。
資源要因
石油、石炭、鉄などの資源価格が上がると、その資源を輸出している国の景気がよくなるので通貨価格が上昇します。
例えば、オーストラリアは資源大国と言われていますが、資源価格が上がると対円であるオージー円（AUDJPY）のレートが上昇します。
反対に資源が安くなると、景気が悪くなるため、レートが下落します。
政治要因
アメリカと日本を比較した場合、例えばアメリカの政治情勢が安定すると、政治への安心から投資資金が増えるため、ドル円のレートは上昇します。
また、日本で政府要人の事件やテロなどがあった場合などは、日本の政治情勢が不安定になるため、こちらも円が売られてドルが買われ、ドル円のレートが上昇します。
金融政策
国の経済を安定させるために、物価の安定化を計ることを金融政策といいます。
金融政策は国の中央銀行が行います。日本であれば日本銀行、アメリカはFRB（連邦準備理事会）、欧州はECB（欧州中央銀行）、イギリスはBOE（イングランド銀行）が中央銀行です。
金融政策の中には、政策金利の引き上げや引き下げ、量的緩和があります。
アメリカの場合は、年に8回、FOMC（連邦公開市場委員会）が開催され、そこで政策金利であるフェデラルファンド金利の目標値が発表されます。
このFOMCは、世界中から注目されている経済指標でもあり、FXの相場変動に大きな影響をもたらします。
政策金利
政策金利は景気によって、引き上げや引き下げをします。
景気が悪い時は、政策金利を引き下げることで、国内のお金の流れがよくなるため、景気回復を促します。
中央銀行が政策金利を引き下げることで、銀行の預金金利や貸出金利が下がります。その結果、お金を借りやすくなるほか、投資にも積極的になり、市場にお金が出回ることで景気が回復していきます。
ただし、市場にお金が出回った結果、その通貨の価値が薄くなるので、通貨安、例えば日本円の場合は売られて、他の通貨が買われやすくなります。
また、景気が良く過熱しているときは、政策金利を引き上げることで、国内のお金の流れを制限し、景気を抑制します。
中央銀行が政策金利を引き上げれば、預金金利や貸出金利があがります。その結果、お金を借りにくくなったり、預金をする人が増え、市場のお金の流れが緩やかになり、景気が抑制されます。
ただし、市場にお金が出回らないため、その通貨の価値が高くなり、通貨高、例えば日本円の場合は買われて、他の通貨が売られやすくなります。
量的緩和
中央銀行が金融機関から国債を買い上げて、通貨の供給量を増やすようにコントロールすることを量的緩和と言います。
市場に出回る通貨の量が増えると、需要供給の面からもその通貨の価値が下がるため、ドル円の場合はレートが上昇します。
経済指標
重要な経済指標の発表時は、為替レートが急変動します。
数秒で100PIPS以上動くときもあり、利益を狙うトレーダーが次々とエントリーするためです。
ただし、利益方向に相場が動くことばかりではなく、損失方向へ動き、資金が大きく減ることもあるため注意が必要です。
経済指標は数値で発表されることが多く、予想値と発表値の差が為替レートに反映されます。
例えば、予想値よりも結果が良ければ、通貨高方向へ相場が変動し、予想値よりも結果が悪ければ、通貨安方向へ相場が動きます。
米雇用統計
経済指標の中でも、世界中から一番注目されている指標です。
米雇用統計はいくつかの項目に分かれていて、それぞれが数値化されています。
非農業部門雇用者数
失業率
平均時給
週労働時間
建設業就業者数
製造業就業者数
金融機関就業者数 など
この中で、重要な項目は非農業部門雇用者数（以下、NFP）で、農業以外の分野で雇用されている人数を表します。
雇用統計発表時は、このNFPが予想値よりも高いのか低いのかに注目します。
予想値よりも発表値が高ければ、ドル高、低ければドル安方向にレートが変動します。
米雇用統計の発表は、毎月1週目の金曜日の21時30分（夏時間）もしくは22時30分（冬時間）と決まっています。
GDP（国内総生産）
国の経済規模を表す数値です。経済規模が大きくなれば景気が良くなり、経済規模が小さくなれば景気が悪くなります。
GDPは、ある期間内に「国内で生産された付加価値の総額」とされています。国内のみのため、日本企業が国外で生産したものは含まれません。
四半期ごとの「1月」、「4月」、「7月」、「10月」にそれぞれ「速報値」、「改定値」、「確定値」が発表されます。
中でも速報値が最も注目される値で、相場が大きく変動します。
小売売上高
個人消費支出の動向を表す指標です。毎月中旬ごろに発表され、GDPの動向を予測するにのにも有効です。
CPI（消費者物価指数）
家計で消費される500品目以上の財やサービスを基にした物価指数で、毎月発表されます。
中でも、生鮮食品を除く総合指数のコアCPIが注目され、相場が大きく変動します。
ISM製造業景況感指数
製造業の景況感を示す経済指標で、毎月第一営業日に発表されます。
50より数値が上だと景気が拡大、50より下だと景気減退という解釈になります。
ADP雇用統計
民間会社のADP者から米雇用統計の2日までに発表されます。
米雇用統計の結果と同じになるわけではないですが、相場が大きく動く場合があります。
おわりに
4日目の学習は終了です！
今日もっともお伝えしたかったのは、経済指標と呼ばれるものが、相場に大きな変動をもたらすということです。
そのような経済指標の時に、トレードをしてしまうと初心者は大変危険なので、自分の資金を守る上でやってはいけないことです！
5日目は、いよいよ本格的に相場分析の方法について学習していきます！
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