見出し画像

Global Marketing Report vol.9(海外向けWeb広告)

こんにちは!
アウンコンサルティング株式会社(証券コード:2459)のIR担当です。

今回は、当社が主力サービスとしている“海外向けWeb広告”について、解説していきたいと思いますので、ぜひ、ご覧ください。


1. “Web広告”とは?

Web広告とは、インターネット上で出稿される広告のことを指し、デジタルマーケティングの重要な要素の一つです。

Web広告には、GoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジンに出稿されるリスティング広告(検索連動型広告)、大手ポータルサイトなどにバナーやテキスト形式で出稿するディスプレイ広告、X(旧Twitter)やInstagramなどのSNS上に出稿するSNS広告、YouTubeやTikTokなどに出稿する動画広告など様々な種類のものが含まれます。

特定の製品やサービスを紹介し、ユーザーを特定のWebサイト(ランディングページや商品購入ページなど)へ誘導し、成果を獲得する目的で用いられます。

2. 広告市場規模

かつて広告といえば、新聞、雑誌、テレビ、ラジオといったいわゆる「4大マス・メディア」上に掲載されるものがその大半を占めていました。

しかし時代の変化とともに、インターネット広告費は右肩上がりに成長しており、世界の総広告費に占めるデジタル広告の割合は、2025年に59.9%、2026年には61.1%と、初めて60%台に達する見通しです。(電通グループ「世界の広告費成長率予測(2023~2026)」)

世界の媒体別広告費の推移及び予測

また、日本国内における2023年のインターネット広告媒体費は、前年比108.3%の2兆6,870億円(電通「2023年 日本の広告費」)となりました。2024年も堅調に拡大し、前年比108.4%の2兆9,124億円になる見通しです。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

インターネット広告媒体費を広告種別でみると、検索連動型広告は推定開始以降はじめて1兆円を突破し、前年比109.9%の1兆729億円と、構成比では最も高い39.9%となりました。また、ディスプレイ広告は前年比104.5%の7,701億円(構成比28.7%)、ビデオ(動画)広告は前年比115.9%の6,860億円(構成比25.5%)となりました。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

出典
・株式会社電通グループ「世界の広告費成長率予測(2023~2026)」
・株式会社電通「2023年 日本の広告費」

3. 海外向けWeb広告

当社はSEM(検索エンジンマーケティング)を軸としたグローバルマーケティングを展開しており、海外の言語(多言語)に強みを持っています。

英語や中国語の簡体字・繁体字、韓国語、フランス語、スペイン語などいろいろな言語を日本語よりも強化しています。

当社が得意とするリスティング広告(検索連動型広告)を例に、海外向けのWeb広告を実施していく為のプラットフォームにはどういったものがあって、どう使い分けていくかについて触れてみたいと思います。

まず、配信プラットフォームについては特定の地域、言語を除いては基本的にはGoogleと考えるのが一般的です。

Googleは、例えば中国など特定の国を除いて、ほぼ全世界に配信出来る利点があります。また、日本企業が海外進出やインバウンド対象国として考える主要な国・地域という観点でみた場合、欧州、米国、豪州、台湾、香港、タイ、ベトナム、インド等といった名前がよく上がりますが、このいずれの国・地域においてもGoogleのリスティング広告(検索連動型広告)におけるシェアはほぼ独占されており、他に選択肢がない事もその理由になります。

また一方で、「希少言語話者に日本語教育を訴求する」といったニッチな広告であってもGoogleであればセグメントが容易に実施可能な点が特徴的です。費用や対象ユーザー数、市場規模などにとらわれずに希少言語・地域にも対応出来ることがGoogle広告の大きな特徴になります。

加えて、Google広告のプラットフォームは国や言語に依存してないため、ある特定の地域や言語での出稿内容を他の地域や言語でのプロモーションに転用することも容易に実現できます。当然「言語変換」という観点では人の目と手で翻訳する必要性は生じますが、同一のプラットフォームで運用できる点は大きなメリットであるといえます。

4. 最後に

単純に「インターネット上で精度の高い集客を増やす」という観点では便利なWeb広告ですが、シンプルにWeb広告だけを実施すれば課題が解決されるという時代は過ぎ去っています。

そもそもWeb広告だけでは補えない部分として潜在層へのアプローチやWeb広告以外の訴求の仕方、Webサイトの内容がユーザーとマッチしているのか(購買や問い合わせに結びつくWEBサイトになっているか)?など様々な重要な要素のひとつとして、Web広告が位置づけられていることを念頭に海外Web広告の導入を検討されるのが望ましいと思います。

また、前提として「広告」として販促費を投下する以前に、Webサイトそのものの検索エンジンへの最適化(SEO)や、問い合わせ・購買率の向上といったサイト内の最適化などWebサイトそのものの機能引き上げとセットで実施することで、高い効果が期待できることはいうまでもありません。

当社は、インターネット黎明期の1998年に法人設立し、1999年にSEOを事業化、その後、デジタルプロモーションの実績は国内外合わせて48カ国2,000社以上となります。

この豊富な実績から得た経験とノウハウを活かし、お客様に最適なご提案をさせていただきます。

海外向けWebプロモーションに関連するコンテンツを数多くご用意しておりますので、ぜひ、ご覧ください。

【お問い合わせ先】
IRに関するお問い合わせは、下記当社ホームページ内のお問い合わせまでご連絡ください。

【免責事項】
この投稿は当社のIR活動等についてお知らせすることのみを目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。
投資に関するご決定はご自身の判断で行っていただきますようお願いいたします。

なお、投資判断に資する重要情報や新しい情報については、東証のガイドラインに則り、引き続き適時開示とHP掲載により行います。
IR情報の発信は当社IRサイトよりご覧ください。