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<プレスリリース>~学生のNFTアートがNFTマーケットプレイスに登場~ 「GameFi教育プロジェクト第2弾」で、NFTアートを作成 AI生成防止を検証するイラストコンテストを、企業連携にて始動。

 教育事業を手掛けるヒューマンアカデミー株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:川上輝之、以下「当社」)が運営する全日制専門校「総合学園ヒューマンアカデミー」は、NFTゲームを通じて、次代を担う若者に近未来の「世の中の仕組み」を深く理解するキッカケを与え、今後「世界をリードする人材」に成長する一助となる機会を作ることを目的とした「GameFi(※1)」教育プロジェクト」を、2023年1月に立ち上げました。
プロジェクトの第一弾は、Web3.0の最新技術のひとつであるブロックチェーン技術を用いたNFTゲームに触れ、「Play to Earn(※2)」の仕組みを学びました。この度、第二弾として、実際のNFTゲームに採用される「NFTアート作成」に取り組みます。
 今回のプロジェクトは、当社と、設立趣旨にご賛同いただいたDigital Entertainment Asset Pte.Ltd. (本社:シンガポール、Founder & CEO:吉田直人、Founder & Co-CEO:山田耕三、以下「DEA社」)、A.W株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役:川俣清隆、以下「A.W社」)の3社合同プロジェクトです。

※1GameFi ・・・Game(ゲーム)とFinance(金融)をつなげた言葉で、「プレイすることで、ゲーム外においても価値がある仮想通貨やNFTを獲得し、経済的価値、つまり現実世界のお金を稼ぐことができるゲーム」のことを指す。
※2Play to Earn・・・遊んで(Play)稼ぐ(Earn)という考え方。

【本件のポイント】

●日本ではまだ黎明期である「NFTゲーム」において、学生作品(キャラクターイラスト)が実際に実装され、学生 は新しいエンターテインメント分野におけるイラスト制作を経験できる。

●NFT(非代替性トークン…唯一無二の価値を持つデジタル資産)を通じて、ブロックチェーン技術を活用したクリエイターの権利の保全、地位向上を実体験することができる。

●作品は「AI生成」防止に対応するため、レイヤーや作成工程の提出を義務付け提出するコンテスト型式で募集する。

 第一弾である「スカラーシップ制度を利用してのPlay to Earn体験」は、学生がゲームプレイをすることで、月5,000~20,000円の報酬を得ており、NETゲームの特徴、暗号資産の仕組みなどについての講義などを実施することで、GameFiの可能性だけでなく、関連した危険性や問題点などを学ぶ機会を、学生側に提供してきました。第二弾では、NFTアート作成に取り組むことで、「Web3.0の今後の可能性をさらに実感できる場」とします。
 インターネット技術の革新(ブロックチェーン技術の発明)が進むにつれて、Web3.0と言われる「変革」が進行中である昨今、ゲーム業界において、現在主流である「ソーシャルゲーム」の次のモデルとして、「NFTゲーム(ブロックチェーンゲーム)」が注目されています。このゲームの特徴のひとつとして、一般的に「Play to Earn」と呼ばれる要素があり、これは、ゲームをプレイすることで仮想通貨を稼ぐことができる」というものですが、現状、日本国内での認知度は低く、仕組みもよく理解されておりません。しかし、ゲーム業界においては、ゲーム団体によって最近まで禁止されていた「リアルマネートレード」が、NFTゲームには適用されないことが決定し、大手の国内ゲーム会社が参入を予定しています。新しい領域であるため、理解する、理解されることが難しく、「仮想通貨」の安全性や仕組みに対する不安も存在します。そこで、今回、各企業様にご協力を頂き、スカラーシップ制度を活用し、若者にNFTゲームに触れる機会を与えて人材を育成し、さらには、NFTゲームの業界発展に寄与できるプロジェクトを立ち上げました。このプロジェクトを通じて、未来ある若者に、新しいエンターテインメントと技術、新しい分野・将来の経済の学びを提供し、業界の健全な発展にも寄与をしてまいります。

▼プレスリリースの詳細

 1985 年の創設以来、ヒューマンアカデミーは未就学児童から中高生・大学生・社会人・シニア層とあらゆるライフステージにあわせて学びと成長を支援するリカレント教育を推進しています。IT分野、語学・留学、保育、資格・就転職、趣味・教養、ココロとカラダコンディショニング、なりたい人を応援する専門教育など大きく8つのカテゴリで、時代や社会の変化にあわせながら800以上の講座を編成し、あらゆる人々の多様なニーズに対し、学びの提供を行っております。



本記事は、2023年6月1日のプレスリリースの抜粋となります。