アートノミクス(金融ライター)
日経新聞から毎日記事を選び解説しています。ぜひご一読下さいませ！
【はじめに】 フランシス・ベーコン（1909-1992）はピカソと並び20世紀を代表する画家である。その数奇な運命を辿った人生の歩みのなかで、一貫して具象絵画にこだわり続けて数々の傑作を描いている。人間が本能的に持つ不安や叫びといった激情的な感情を主題に置き、作品の中に見られるモチーフの連続性と時間はトリプティックとも呼ばれているのだ。21世紀に入ってもさらに評価の高まりを見せ続け、それに伴い価格も上昇し続けている最重要画家である。 【生い立ち】 フランシス・ベーコン(
12月20日付日経新聞より 日本でもついに大規模なゲノム解析がスタートします。特にがん治療の分野でゲノム解析が期待されています。がんは遺伝子の異常による発生が原因ですが、地域性や民族の違いで傾向が異なるそうで、日本人に適した早期治療へとつながることが期待されています。では海外はというと、ゲノム解析は中国が覇権を握ると言われています。なぜなら、技術的には双子の子供を作ることは既に可能であり、各国が倫理観の下で議論をしている中、中国は着々と医療技術を進めています。近い将来、世
12月17日付日経新聞より 金融大手のゴールドマンサックスが米フィナンシャル・タイムズへの寄稿で、環境・生態系への配慮のため、今後の石油関連への融資を削減することを明らかにしました。金融機関による環境への配慮は欧州が進んでいましたが、ゴールドマンによって世界的なトレンドになりそうです。 石油埋蔵量は実に不思議に見える世界で、技術革新と共に新たに石油を抽出できるようになってきました。石油と聞くとサウジアラビアなどの中東のイメージが強いですが、米国は「シェール革命」によっ
12月16日付日経新聞より クラウドソーシング大手のランサーズが東証マザーズに上場しました。初値が842円、終値が779円とのこと。ちなみに同業他社のクラウドワークスの本日の終値924円なので、この2社の今後の株価の動きも注目です。会社が成長して認知度がさらに高まれば、より多くの案件がクラウドソーシングに流れるはずです。つまり誰もがリモートワーク(フリーランス)が出来る時代に突入しつつあるのです。
ジンは一度発酵させたアルコールを沸騰させてその蒸気を集め、蒸留させて製造します。その過程で草の根や木の皮など様々な植物で香り付けする為、よりローカルな特色を出しやすいのです。また人気クラフトジンともなれば、世界的な需要があります。 ローカルでありながらグローバルである面白さこそ、静岡発のクラフトジンが持つ可能性なのです。どのように展開して行くのか、その動向に注目です。 https://r.nikkei.com/article/DGXMZO53334990T11C19A2L6
12月13日付日経新聞 ビットコインが再び下落しています。要因として米インターコンチネンタル取引所参加の仮装通貨バックトがビットコインのオプション取引を開始したこともあり、ビットコイン関連の好材料が出尽くし個人投資家が利確して売りに動いたことが大きいようです。 ビットコインは「デジタル・ゴールド」と呼ばれ、金と同じく埋蔵量が決まっており、ボラティリティも高いため、一部の投資家は資産のリスクヘッジとして少しビットコインを購入しているようです。 ビットコインは市場が小
12月12日付日経新聞 日本は既に安い国である、という認識を日本人は自覚する必要があります。かつての「出稼ぎ先」の日本の姿は一昔前なのです。 2017年の報酬中央値が日本は約10万ドル(1090万円)で、これはシンガポールや北京よりも安く、タイも日本の7割まで迫っています。つまり、安くレベルの高い日本人の海外流出が止まらなくなりつつあるのです。 シリコンバレーのあるサンフランシスコでは年収1400万円の4人家族を「低所得者層」に分類されています。対して日本の世帯年
12月11日付日経新聞 世界一のパウダースノーとも言われる北海道のニセコ地域。外国人インバウンドを引き込み地価高騰が止まらないと言われています。2019年の地価の上昇率は66.7%で4年連続全国トップだそうです。 ところが世界を見ればニセコはまだまだ安く、スキーリゾートの世界地価ランキングで31位に過ぎない。これは首位の仏クーシュベルよりも6割以上安いそうです。 安くてご飯も美味しく安全な日本から、いかに高級路線へと脱皮できるのか。街の規模が小さなニセコだからこ
12月10日付 日経新聞より 2020年代がどのような時代に突入するのか、次のトレンドや産業は企業から生まれてきます。つまり5G社会に向けた次世代通信機器、医療&嗜好用大麻、ヘルスケア業界の再編。この辺りに投資のチャンスが広がっているのです。例えばバフェットの会社が運用する「バンガード・米国ヘルスケア・セクターETF 」は充分に資産運用として検討できるでしょう。 さらに便利で楽しい社会がやってくると思うと、ワクワクして来ませんか？ https://t21.nikk
12月9日付 日経新聞より 地方銀行の全国シェアが4割を超えました。日本は超低金利社会であり、銀行にお金を預けていても資産運用にはなりません。その為、メインバンクの価値が急速に下がっています。なぜなら地方銀行は生き残りを賭けて、ローカルな事情に適した金融サービスを模索しており、メインバンクよりも融通が利く存在になりつつあるからです。 技術革新が進み、銀行には人が入らなくなると言われています。だからこそ、地域性がより重要なポジションを占める時代なのです。 https:/
12月8日付日経新聞より ALE(エール、東京・港区)というスタートアップ企業をご存知でしょうか。衛星を使って人工流れ星を作ることを目指しており、このまま順調に行けば2020年には地球からALEの流れ星が見れるそうです。これにより野外イベントなどで宇宙と連携して創り出す新しいエンターテイメント産業が生まれると思うと、今から楽しみで仕方ありません。 宇宙産業の分野で日本は幾つかの条件に恵まれています。その一つが地理的な条件で、ロケットは地球の自転を利用して発射されるため
12月7日付日経新聞より 日本の和牛は世界で一番美味しい牛肉です。しかしマグロに比べるとまだまだ安いと聞くと意外に思う方も多いのではないでしょうか。マグロの場合、新年早々に初セリのニュースが賑わうことで、マグロの価格上昇に貢献しています。もはや1億円を超えても驚きません。対して和牛はまだ1頭1億円を超えるまでには至らず、最高価格は5千万程度に過ぎません。価格上昇させる為には和牛ブランドのさらなる確立が必要なのです。 「和牛」の世界進出はこれからであり、そこには大きなブルー
12月6日付日経新聞より 10月からの消費税増税により消費が5.1%落ち込みましたが、天候の要因もあるそうです。 実は世界は減税方向へと向かっています。今回は福祉の為の増税とも言われますが、福祉国家のスウェーデンや欧州は減税へと向かっています。アジアでも中国やインドは減税です。 法人税を下げることで外国企業を自国へ呼び込む政策が主流ですが、日本政府は真逆の方向へと進んでいます。 「税金」の政策にも反対や賛成、様々な意見がありますが、日本経済や世界経済の行く末がどんなシ
12月5日付 日経新聞より ファーウェイの最新スマホが台湾で販売取りやめになりました。この背後には米中の激しい覇権争いがあります。トランプ政権は台湾に軍事支援しており、それは台湾が軍事の上で欠かせない場所であるからです。ファーウェイが台湾を牛耳ればあらゆる機密情報が中国共産党へと渡ります。また香港のように中国が台湾が飲み込まれる事態を未然に防ごうとしているのです。ファーウェイVS台湾の構図は中国VS米国でもあるのです。
12月4日付日経新聞社より 都内のマンション価格が高騰しており、年収の10倍を超えるそうです。この記事を読んで、山手線の内側のマンションを避けて郊外の安いマンションを買おうとするのは、その時点で「情報弱者」といえるでしょう。 日本で一番マンションが売買されている場所は湾岸エリアです。そして新築マンションの下落率も低く、10年経っても価格がほぼ横ばいです。つまり、長期間都心ライフを満喫して、ライフスタイルを変化させたい場合にいつでも売却することができるのです。 価
12月3日付日経新聞より 20代~40代の世代を中心に「つみたてNISA」が広がりを見せています。全体では1400万口座まで増加し、これは成人人口の12%に達するそうです。 金融庁がなぜ資産運用を勧めるのか。それは日本経済が右肩下がりであることに加えて、貯金から投資へと資金が動くことを期待しているからです。国を挙げておススメしている制度を使わない手はないのですが、まだまだ投資に対して抵抗感がある人が多いようです。それは日本の教育に「お金」を学ぶ機会がないことによる弊害
