何かが変わらないと結果は変わらない。でも社員の意識が変わるのは一番最後。

業績が上がらない、仕事がうまくいかない時、単に「頑張れ」と言うだけでは、必ずしも業績が向上するわけではないことは説明するまでもないでしょう。もし単純に「頑張る」ことで結果が改善するのであれば、そもそも業績が下降するような事態には陥らないはずです。もちろん、粘り強さや闘志が最後の一踏ん張りとして働き、数パーセントの上積みを可能にすることもあるでしょう。そしてその経験は、社員の成長を促す強力なエンジンになり得ます。ただ、これは非常に例外的なケース。

会社や上司が、「今月の数値目標に届かない」といった局面で、「社員の意識を高めて、目標達成を目指しましょう」と言ってしまうケースを見かけることがあります。世の中は、原因と結果から成り立っています。原因が変わらなければ、結果も変わらないのです。原因には、自社の運営や戦略も含まれますし、市場環境や競争相手の変化も含まれます。しかし市場や競合の要素は短期的には変わらないし、自社だけでコントロールすることは難しい。ならば、真に結果を変える近道は、自社の行動だったり社員の行動パターンを変えていくことに他ならないのです。

業績が伸び悩んでいるとき、それを改善するためにどのような行動を変えるべきか、これこそがマネジャーが思考しなければならない問題です。

そして、意識改革で行動を変えさせることが必要だと感じるかもしれません。しかし、それは順番が逆です。変えていく意識について方向性は示したとしても、やるべき行動、アクションを明確にし、それをやっていくことを先行させる。意識改革は単なる口頭での指示ではなく、具体的な行動の変化によって生じた結果として実現するべきものです。新たな行動を取り入れることで、たとえ部分的な改善でも結果がついてくる。そうした経験を通じて初めて、社員は言われたことの正しさを信じ、それを自らの経験に裏打ちされた知識として身につけることができます。つまり、「意識を変えて」というのは結果であり、それを実現するための行動改革が先行するべきなのです。行動と結果、そしてその後の意識改革、この三者が有機的に連動して初めて、組織全体としての成長と業績改善が達成されるのです。

AI生成画像 「壁に棒グラフの書かれた紙が貼ってある。その前で社員が腕組みをしてそれを見ながら考え事をしている」