電気自動車の特許分析を行う際の分析母集団検索式作成の考え方①－分析対象範囲を決める－
「知財情報を組織の力に🄬」をモットーに活動している知財情報コンサルタントの野崎です。
脱炭素・カーボンニュートラルに注目が集まって早数年経過しました。
トヨタ自動車の新社長に就任する佐藤氏もEVを起点に改革を進めると述べており、今後より一層研究開発・商品開発動向に注目が集まってくると考えられます。
最近は、特許分析をテーマにした記事が多かったので、今回は久しぶりに電気自動車（EV）を対象にした検索式作成の考え方について解説していきたいと思います。
今回用いるデータベー
