否定表現を使う危険：PDLB

何かのネーミングやブランディングをするとき、表に出ないコンセプトと、人の目に触れる表現が同じではいけない場合があります。「A」というすでにマーケットに流通している概念に挑戦しようとする画期的なサービスが登場するとしても、既成概念に否定表現を足して「Aではない」と主張するのは得策ではないと思っています。

たとえば2012年に始まった、携帯デバイスを使った「NOTTV（ノッティービー）」というコンテンツ配信サービスがありました。「従来のテレビではないテレビ」というコンセプトは十分理解できるのですが、ネーミングに対しては「？」と感じていました。まったく新しい概念を浸透させるのは難しく時間がかかるので、「これはテレビに置き換わる物である」と言った方が伝達の速度が出ると考えたのだと思います。しかし、ここに落とし穴があります。

表現には「言いたいこと」と「伝わること」の二種類があります。企業が言いたいことは得てして自社製品の自慢になりがちで、新製品発表リリースは製品・サービス利用者の知りたいこととはズレてしまうのです。ですからその伝わり方のズレを適切に翻訳できる人が必要です。