デジタルトランスフォーメーションは次の段階へ！その方向性とは？

ここ数年で加速度的に進んでいるAI技術の発達により、これまでじっくりと浸透してきた事業のデジタル化が一気に進もうとしています。

こんにちは！アルマ・クリエイション若手マーケッターの水落です。

そこで注目されているのが、今回のテーマであるデジタルトランスフォーメーション（DX）という、デジタル技術による『業務とビジネスの変革』

そもそもデジタルトランスフォーメーションは、「Dijital Transformaition」から派生した言葉で。「DX」は、TransをXと省略する英語圏の慣例からくる略語。「Dijital　Transformaition」は、直訳すると「デジタル変換」という意味です。

このDX（デジタルトランスフォーメーション）は、いまや企業が避けて通ることの出来ないこと。

経済産業省では、このデジタルトランスフォーメーションを、以下のように定義しています。

❝企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること❞

しかしこのような状況のなか、電通デジタルの報告によれば、2019年時点で日本国内の企業でDX完了済みの企業はわずか8％にとどまっています。

それはおそらく、デジタルトランスフォーメーションで『何をすべきかが分からない企業や経営者が多い』から。

そこで今回は、デジタルトランスフォーメーションについての基礎的な考え方と、まず最初に着手すべきことなどを詳しく、そして分かりやすく解説していきます。

ぜひ、あなたの会社や業務のお役に立てれば幸いです。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の基礎となる考え方

デジタルトランスフォーメーション（DX）は、ただ単に業務にPCを使うといった程度のあいまいな理解のままに取り組むと、失敗リスクが高まります。

デジタルトランスフォーメーションを業務に取り入れるということは、近年急速に普及しているAIや5Gといったデジタル技術を活用して、自社の商品やビジネスモデル、業務などのマーケティング分野に変革を起こし、他者との競争で優位に立てるようにすることです。

マーケティング活動のすべてが数値化される時代

神田昌典は、とくにマーケティング戦略においては、今後すべてが数値化される時代が来ると考えています。

そして、営業の分野だけ限らず、事務や人事に至るまですべてが数値化され、適材適所に資本を投下し、弱いところを集中的に効率よく強化していくということが必要になると訴えています。

では、このような新しいマーケティング戦略のデジタル化によって、どのような変化が起きるのかを考えていきましょう。

神田は、まず事業に与える変化として「競合他社に対して、差別化できる商品を持たない限り、企業は急速に利益が出ない水準まで追い込まれる」と断言。

それは、マーケティングオートメーション（MA）によってすべてが数値化され、統計的に分析が行われるようになると、競合する企業はそれを基にして顧客を整理し、成約率の高い顧客に対しての商品戦略を立てていくから。

そこで、商品やサービスを差別化し、自社の顧客をしっかりと囲い込みすることができなければ、結果的に価格競争でしか戦えなくなるのです。

デジタルトランスフォーメーションに必要なリーダーとは？

では、デジタルトランスフォーメーションを事業に取り入れる際に、相応しいリーダーになり得る人とは、どのような人材なのでしょうか？

神田曰く、「文系と理系が融合した、もしくは異なる思考を統合し実現できる人」であると答えています。

これまでのマーケティング戦略は、いわゆる“文系”の発想によって消費者の好みを想像することで進められてきました。

しかしこれからは、発想といった曖昧な部分以外に、デジタルで統計分析をし、AIを使って戦略を錬るという“理系”の要素も必要になるのです。

それ故に「直感や洞察力と分析力に優れ、コミュニケーション力に秀でた人」が、デジタルトランスフォーメーション・リーダーに相応しい人物となり得るのです。

デジタルトランスフォーメーションが進む次の段階、DXの第2章へ！

さらに神田は、デジタル変革の成功の鍵が、TDDX（テデックス）からBUDX（ブデックス）に変わったとも伝えています。

TDDXとは、トップダウンDX（デジタルトランスフォーメーション）、BUDXはボトムアップDXを意味する神田の造語。

2016年ごろから本格的に進み出した日本のデジタルマーケティング変革は、これまでTDDXの形で進められてきました。

変革の重要性に気づき、デジタルトランスフォーメーションに取り組もうとする企業の大半は、経営資源の不足や関連部署の調整不足といった壁にぶつかります。

そこで企業のトップが旗を振り、事業を引っ張ってきたことで、ようやく先が見えるようになったのです。

しかし、コロナ禍をきっかけにしてオンラインでの企業活動が活発になり、これまでの訪問型営業など、事業活動の非効率性が浮き彫りになりました。

そして、マーケティングオートメーション（MA）の導入により、顧客データを自動で収集し、そのデータをAIで分析すれば、会社にいなくても顧客の動きを瞬時に数値として捉えられるようになったのです。

そこで重要となるのが、現場から吸い上げられる多種多様な顧客のデータで、AIを使った分析は、多くのデータを集めるほど精緻になり、顧客の動きがリアルに浮かび上がります。

そこで、現場サイドがどのようなデータを収集しなければならないかを把握し、収集した上で、きちんとそのデータを入力する。この日々のボトムアップの積み重ねこそが、DXを推進する上で大きな鍵となるのです。

この「BUDX」によって、業務にありがちな問題点を抽出しコンテンツ化すれば、集客やお客様対応の業務マニュアルとしても役立ちます。

また、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）により、事務作業の自動化を進めることも可能になり、より事業の高収益化と効率化が進むのです。

このTDDXからBUDXへの変革に取り残されているのは、比較的業績の安定している成熟業界の中堅企業が圧倒的に多い。

このような会社の多くは、昭和から平成の古い企業体質と文化が残っており、人間関係を大切にする一方で、いまだに「営業に手間ひまかけてわざわざ足を運ぶこと」が多い。また、それを良しとする経営者がトップに居座り続ける傾向にるのが特徴です。

トップがアナログ人材ばかりなので、事業の時計がストップしている状態。そんな経営者が障害となって、DXを推進したい有望な若手の人材が埋もれる現状。

このような成熟業界の会社は、今しばらくは過去の遺産でやっていけるかもしれない。しかし、今変わらなければ、この大きな変革の大きな波に飲み込まれるでしょう。

ある意味、このような中堅企業に狙いを定めてM&Aを進めていけば、大きな利益を得られるブルーオーシャンが広がっているのかもしれませんが…。

いかがでしたか？もしもあなたがこの記事を読んで『デジタルトランスフォーメーションに興味をもった！』とか『もっとデジタルトランスフォーメーションを知りたい！』と思ったら。

また、このnoteでアルマ・クリエイションや弊社代表の神田昌典について興味をもっていただいた方は、ぜひアルマ・クリエイション公式ホームページや、神田昌典公式ホームページを覗いてみてください！

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｜アルマ・クリエイション株式会社
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最後までお読みいただきありがとうございます。

それでは、また次回をおたのしみに！