IPOにおけるオファリングサイズは極大化させるべきか、極小化させるべきか。

皆さん、こんちには。
2023年もあっという間に上半期が終わってしまいましたが、いかがお過ごしでしょうか。

IPOに目を向けると、2023年は東証の証券会社ヒヤリングによると90社超で着地しそうとのことで、2020年/2022年水準と同程度となりそうです。
オファリングサイズで見ると、楽天銀行（5838）や住信SBIネット銀行（7163）が牽引し、2021年上半期を上回る水準で推移しています。

出所：EDINET、東証HP、各社開示資料より作成

USでは既にいくつかの大型テックIPOの承認が出始めていますが、日本でも2024年にはいくつかの大型IPOも見られるかもというところです。
今回のnoteは題名にもあるとおり、オファリングサイズについて触れていきたいと思います。

ここでいうオファリングサイズとは公募増資、売出し、オーバーアロットメント（以下、OA）の金額の合算値を指しています。
OAを抜いた数値/定義をオファリングサイズと指していることもありますが、OAの株数はIPO時のオファリングに組み込まれているため、本記事ではオファリングサイズに含めて定義しております。

オーバーアロットメント
公募・売出しを実施する際において、公募・売出しの数量を超える需要があった場合、主幹事証券会社が一時的に株券を借りて、公募・売出しと同一条件で追加的に投資家に販売すること。（借入先によって旧株型、新株型に分かれる）
オーバーアロットメントが可能な数量は公募・売出し数量の15%が上限。