コミュニケーションなき性行為の横行

　2024年、公娼制の残存する日本。杖をついたジジイであっても、金を払えば18歳〜30歳代くらいの美人女性と性行為できる。（日本政府に管理されている現代公娼制においても下手すれば中卒の若年女性が紛れている場合があるのでは？と勘繰っている。）
　このような性行為では殆どコミュニケーションは不要で挿入行為まで可能だ。そもそも大阪維新の会、橋下徹が顧問弁護士を務めたり、安倍晋三の葬式の際に日本国旗を掲げて休業することで弔意を示した飛田新地料理組合のような売春宿でコミュニケーションなど取れるわけがない。なぜなら、数万円/15minという単位でしか女性と同席できないからだ。パパッと挿入してさようなら、が日本の文化になっているのだ。
　コミュニケーションなき性行為が横行する日本では、男女が同じ職場で同じ目的を持って働くというのは難しいだろう。日本はジェンダーギャップ118位（2024年）だ。その理由は男女賃金差などと言うが私は公娼制の存続だと思っている。金銭を介したコミュニケーションなき性行為の横行がジェンダー平等を阻んでいるのだ。
　日本政府は現代公娼制を廃止すべきだ。その為に政治家、警察、公務員、医者、財界の重鎮ら含めて、70歳以上をパージすべきである。彼らをクビにするのだ。大人しくスケープゴートとなるが良い。罪状は、若年女性を性奴隷とした罪、である。場合によっては、資産を取り押さえる。例えば、アダルトビデオメーカーのSODを設立したテリー伊藤の資産差し押さえだ。差し押さえの際には腐った警察ではあるものの、どっちがヤクザか分からん大阪府警の専門部隊を動員する。差し押さえた資産を使って、女衒、楼主、売春婦の保護に務める。
　この政策によって、我々日本人らは、高度経済成長を超える経済成長を実現できるのだ。再び、Japan as No.1の時代が来るのだ！