ゴーン氏不可解逃亡事件?
仏紙ルモンドは３日、ゴーン前会長が数カ月前、米動画配信最大手、ネットフリックスと独占契約を結んだと報じた。
契約の詳細と目的は明らかにされていないが、ゴーン前会長本人をテーマにした動画の撮影などが検討されている可能性がある。
（パリ＝疋田多揚）(記事引用)
昨日の記事では「ハリウッドの映画プロデューサーに自身の体験を映画に仕立てる構想を語っていたことが分かった。米紙ニューヨーク・タイムズ（ＮＹＴ）が２日、会話の内容に詳しい複数の関係者を引用して伝えた」、というものだった。
この二つの情報は、本件核心部分とはリンクせず、また信憑性も疑わしいが、否定もできない。というのも、昨日の予告通り、「カルロス・ゴーン会長逮捕衝撃.2 2018-11-20 09:47:50 」の過去のテータを読むと、ゴーン氏が、飛びぬけた金の盲信論者であり売名行為もいとわない、というレッテルをメディアが連呼していた。真偽のほどはうかがい知れぬが、よく言うところの「火のない～」の比喩に倣えば、そう思えるか。
1月4日の報道経過に至って、一気にニュースが配信されたが、今度は、その量が多すぎて、どれとどれが連結していて何が核心にあって、そのどれが問題なのか、皆目推理もできない。それをたとえれば錯綜ではなく、手当たり次第に記事を書く、そんな状況になっている。
この私の記事は報道カテゴリーには組み込まれないとおもっているが、そうであるとしても、「作り話」を披露しているわけではない。そう断っておいて持論を展開してみよう。
ハリウッド映画、ネットフリックス動画など、エンターテイメントにおいて、そのヒーローに立てる、というのは誰しも考える。しかしそれが可能な人物は、おのずと限定され、既存スターか、新作映画のための新人オーディションで登壇した無名新人ということになる。そのいずれの条件を備えてなければ、あとは金しかない。
そのー映画世界、そして映画を動画配信するネットSNS界をリードしたいという目論みは、資金投入の度合いによって興行収益も左右するという相関関係がある。そのスポットに嵌った、と邪推もできる。
現在の情報戦は、従来のセオリーを踏んで勧善懲悪筋の悪と善の色分けで進行している。だとしても、それによって利益を得るものと、その反対で、莫大な損失または、「漁夫の利」を横から奪われた強欲者たちの、攻防戦なのか、それが浮かびあがらない。
そんなことを考えているともしかするとゴーン氏は、シナリオ本をある人物から渡されそれを手にして、リハーサルを何度も積んで、その本番が2019年の末尾日という、メディアも官公庁も一斉に休日だ、という日程を選んで、そのシナリオを決行した、と考えられないだろうか。
もしかすると「金ですべては語れない」と思っているのは、われわれ日本人だけで、「金がないとすべてがはじまらない生きられない」という死生観の根本的哲学が異質であることを理解していないのではないか。
弘中弁護士は、「前会長から事前に出国の連絡は一切なくパスポートも弁護団で保管していたといい、背景に大きな組織が動いたとしか思えないが、心当たりはない」。そうしたインタビューの弘中弁護士発言が、にわかに真実味があり重要発言ではないかと思う。
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