企業への口コミは、“偏っている”が採用への影響力はデカい

私のブログでは、テーマとして「中小企業の採用」について扱うことが多いのですが、その中で

『採用活動そのものよりも先に「中身」が問われるようになってきている』

とよくお伝えさせて頂いています。

そこで今回は、なぜ近年、採用においては従来の方法だけではなく、新しいアプローチが求められるようになってきたのかについて、データと今後の展望を交えてお伝えしようと思います。

求職者の口コミサイト利用率は70％以上

近年、求職者の行動パターンは変化してきており、求人情報を探すだけでなく、企業に対して口コミを調べることも重要な要素となってきました。

黒田真行氏の著書「採用100年史から読む人材業界の未来シナリオ」で記されているデータによると、求職者の約70％以上が口コミサイトを利用しており、「信用できる会社かどうかのチェック」がかなりの確率で行われているそうです。

若者を中心に「働きやすさ」を求める流れが強まっており、この傾向は今後ますます高まると考えられますので、企業としては口コミに対する対応が重要になってきます。

口コミ評価の高い企業は応募が2.2倍高くなる

同紙で公開されているデータによれば、口コミの評価を二つに分けた場合、評価の高いグループの企業ほどは、もう一方のグループよりも、応募が2.2倍も増えるという結果が出ています。

採用市場においては、これまで、綺麗な採用ページによるイメージ＆待遇によって、就職する企業が決められる傾向にありましたが、今ではより「生の情報」が意思決定に大きな影響を与えている様です。

日本人はネガティブな意見を書くときしか、口コミサイトに記入しない傾向が強い

既にOpenworkのような口コミを中心とした採用媒体が存在していますが、口コミ主体の媒体が日本でメインストリームになりづらい理由として、

日本人は「ネガティブな意見」を書く場合にのみ口コミサイトへ投稿する傾向が強いからだそう。（某日本産口コミサイト運営企業の従業員曰く）

なので、企業としてはネガティブな口コミが付けられるのを待つだけでなく、SNSなど様々な媒体を利用し能動的に「信用」を蓄積することが重要です。

今後は口コミの信憑性や公平性を保つ新しいアプローチが増えそう

今後は、口コミの信憑性や公平性を保つために、評価者にトークン（ALISが近い？）を配布するなどして積極的な評価を促したり、評価者に採用フローの一部免除などのメリットを付けることで、評価母数を増やすようなサービスが考えられます。

また、単純に評価平均値を出す一意的な口コミだけでなく、口コミの推移や、企業側の取り組みもセットで見られる様な、企業にとってもフェアなプラットフォームが増えていくのではないでしょうか。

まとめ

別記事でもお伝えしましたが、求職者は今だ安定・安心を求める「守りの姿勢」が強いものの、大手志向・公務員志向が弱まりつつあり、中小企業にも多少追い風が吹いてると感じます。

求職者の行動パターンや採用市場の変化を見極めた上で、積極的に採用戦略を変えながら、企業成長に繋げて貰えればと思っています。

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