雇用の流動性とは？・・・何じゃねぇ？
ちょっと、北の国からの菅原文太の名言風のタイトルを付けてみした。菅原文太になった気分で発音してみてください。（笑）
実は統計を取ってみると日本は世界的に解雇がしずらい国じゃなかったという話を書きましたが、
同じようなことを言っている人がいます。
この著者、河合薫氏、FacebookでもTwitterでもフォローしていますが、ANAでキャビンアテンダント、その後、気象予報士に転身、でまた、東京大学大学院医学系研究科に進学し、現在に至るというかなり異色の存在。記事、コラム等はよく見てます。
最近、米ハイテックのリストラ、Twitterの荒ぶりは話題になっていますが。日本の経営者も「あんな、米ハイテックみたいにリストラできればいいんだがなー」なんて思っているひともいますが、本当にそうなのか？
ただ、単純に規制緩和だけして、企業が自由に社員を解雇できるようにすれば、それは企業の都合のいいように利用されます。企業はいつの時代でも法律や制度の企業側の都合のいいように解釈し、利用してきました。
ここでも書かれていますが、雇用の流動性さえ高めればいいのか？おそらく、答えはNOでしょう。逆に社会不安、景気の低迷を招く逆効果になるのではないでしょうか？
雇用の流動化をする/しない、解雇を自由にできるようにする/しないではなく、人材を適材適所にアサインできるかどうか。そこだと思います。
専門性を持っている人はその専門性の分野の仕事に。そのほうが、企業としてもパフォーマンスが出るはず。人間は必ず、得意なものと得意じゃないものがあります。そこをどう管理して、生かしていくかがこれからの企業の役目では？
今までの日本のメンバーシップ制はジェネラリストであることが求めれていました。向いていない職種でも企業の人事で職種転換させられたり、転勤させられたり、で、結局何十年も務めても何の専門性も身につかず、年を取るとお払い箱、お荷物になる。
もう、そんな時代じゃないよなー
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