公開型ハザードマップ（GIS）

「ハザードマップ」とは、一般的に「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被災想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」とされています。（国土地理院）

全国で大規模な自然災害が相次ぐ中、ハザードマップの作成は急務といえます。ハザードマップの提供手段にも色々ありますが、GISの活用が重要だと思います。

提供手段が紙の場合のデメリットには下記のようなものがあります。
・配布されても一度無くしてしまうと、再度受け取らなければならない。
・配布する自治体内に居住していることが前提となっているので、災害時に自治体外から来ていた人は見ることができない。
・住んでいるエリアの地図しか配布されない場合が多いが、災害によっては、広域の避難情報が必要である。

一方、公開型ハザードマップをGISとして、自治体のホームページから閲覧できるようになっていると、スマートフォン等から、いつでもアクセスすることができます。非常に多岐にわたる情報の表示や非表示、災害の種類による切り替えもできます。

下記は熊本市の統合型ハザードマップの例です。
http://kumamoto-hazard.sakura.ne.jp/

但し、公開型ハザードマップGISも、スマートフォンをもたない人は、緊急時にみることができないので、現状は、紙の地図と併用が現実的だと思われます。災害等の緊急時には、スマートフォンを持っている人の割合が少ない高齢者が、よりリスクが高いことにも留意する必要があります。

また、緊急時に、とっさにハザードマップを把握することは難しいので、日ごろから、マップの見方等を含めて、備えを行っていることが重要です。

防災・減災につなげる ハザードマップの活かし方