研究ノート 過去半世紀(1970-)の米原発の設備利用率の変化から、興味深い事実が分かり、あえて言えば、それらは、社会的・工学的要因と言えますが、時系列に沿って記せば、・・・

過去半世紀(1970-)の米原発の設備利用率の変化から、興味深い事実が分かり、あえて言えば、それらは、社会的・工学的要因と言えますが、時系列に沿って記せば、

Trovatoreさんの質問「米国の原発は地震が少ないために80年運転も可能だそうですが、地震の多い西海岸ではどうなのでしょうか」への回答 欧米の原発の中で、地震の影響を受けるのは、米カリフォルニア州ディアブロンキャニオン原発(110kW級WH社製PWR、2基、PG&E社所有)のみ、米国では、大部分の原発が、20年間の寿命延長認可済み、さらに、20年間の再延長申請に13基が合格しているめ、80年間(設計寿命40年+寿命延長20年+再寿命延長20年=80年)の運転が可能、しかし、・・・

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私が、日本でも代表的な研究機関と大学で体験したことですが、研究者でも、基礎的事項に対し、間違いだらけ、新聞記者や出版編集者や原子力資料情報室スタッフやグリーンピース・ジャパンスタッフや小出裕章さんや支離滅裂なことを主張していた広瀬隆さんなどは、皆、それ以下のお猿の電車のお猿さん的認識、いくら個々の真理教信者相手の商売でも、ひどすぎる

以下、私が、日本でも代表的な研究機関と大学で体験したことですが、研究者でも、

研究ノート 原発寿命延長の日本特有の課題－機器・配管の経年変化と地震の影響の不確実性－

はじめに 耐震について、参考になる文献は、濱田・曽田・久野『原子力耐震工学』、(鹿島出版、2014)。 クリエータサイトnoteの私のバックナンバー記事・写真参照(https://note.com/kiyoshi_sakurai/all)。

研究ノート 原発耐震設計の考え方と設計法と課題－静岡県防災・原子力学術会議原子力分科会委員の浜岡原発3 & 4に対する視点－

はじめに 世の中には、耐震設計にかかわる学術書(大学院修士課程教科書)として濱田・曽田・久野『原子力耐震工学』、鹿島出版(2014)が存在しており、分かりやすい記載内容です。 私は、静岡県防災・原子力学術会議原子力分科会委員として、主に、中部電力の浜岡原発3 & 4の耐震安全解析にかかわる重要事項を吟味し、クリエータサイトnote本欄バックナンバー記事・写真にまとめていますので、ご参照ください(https://note.com/kiyoshi_sakurai/all)。

Trovatoreさんの質問「桜井先生の著書によれば、炉心損傷や放射能拡散を解析するコンピューターソフトとして、SAMPSON, THALES, SEOなどがあるそうですが、零細会社は何を解析に使用したのでしょうか。独自に開発したソフトを使ったのでしょうか」への回答 何ひとつ開発せず、計算もせず、原電の計算法と計算コードと計算結果の感想にすぎず、茨城県に収めた報告書は、十数ページ、半分は、原電報告書の解説や補足、残り数ページは、良いか否かの感想を述べているだけ

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研究ノート 井野博満さん(東大名誉教授)は、東大在職中、目だった社会的発言はしておらず、定年直前、エイズ対策担当者の官僚が、東大教授に就任後、その人物の業績に対し、反社会的と思われることに対し、学内でビラ配りや主張をしたことはあったものの、社会的問題提起が目立ち始めたのは、法政大学特任教授後のことで、井野さんの経歴からして、原子力理解や安全論は、初歩的であり、検討にも値しませんが、あまりのもひどい事実誤認がありますので、やむをえず、特に、脆性遷移温度について、指摘しておきます

はじめに 井野博満さん(東大名誉教授、反原発活動家)は、私の知るかぎり、東大在職中には、目だった社会的発言はしていなかったように記憶しており(ただし、新左翼覆面集団「現代技術史研究会」の会員)、唯一のことは、定年直前、エイズ対策担当者の官僚が、東大教授に就任後、その人物の業績に対し、反社会的と思われることに対し、学内でビラ配りをしたり、主張したことはあったものの、特に目立ったことはなく、社会的問題提起が目立ち始めたのは、法政大学特任教授後のことでした。 井野さんの経歴からし

茨城県は、原電が提出した『東海第二原発災害評価報告書』に対し、追加評価(気象解析における逆転層の考慮、異なった計算コードによる全条件での解析)の要求

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Trovatoreさんの質問への回答 東海村の非居住区域とは、人がいない区域と言う意味ではなく、定住居住者がいない区域の意、東海第二原発の西にある南北に走る道路の東側(海側)の一部の区域であり、東海第二原発、核物質管理センター、東大原子力工学研究施設、原子力機構が設置、それらの組織には、勤務者はいますが、定住者はおらず、低人口地帯とは、上記道路の西側の東海村の住宅地のことで、低人口地帯と高人口地帯の定量的定義が存在しないため、主観の問題になってしまいます

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島崎邦彦『3.11 大津波の対策を邪魔した男たち』、青志社 (2023.3.24) 島崎さんは、3.11後、改めて考えてみると、当時は意識していなかったものの、「このようになっていたように思えます」と告白しましたが、私は、本書と「東電首脳責任訴訟」の判決文の内容が大きく異なることに違和感を覚え、島崎さんは、判決文から判断すると、「長期評価」を受け入れ、議論に加わり、同意同犯と解釈でき、当時、日本全体が混乱、何が真実か分からない状態、3.11後の後知恵で評価すれば、おかしいと思えることもあるはず

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