これからの圧倒的なIT人材不足時代

2030年　IT人材不足数78.9万人。

こちらの数字は2016年に経産省が発表したデータになります。日本では、IT需要拡大にたいし、人口減少などの影響から10年後の2030年に78.9万人ののIT人材が不足するといわれております。数々の企業様にとって、まさに待ったなしの状況になっています。

そんなITエンジニア不足の時代だと自社で雇用をするということがものすごく難易度が高くなってきますし、その雇用した人材を維持することもとても大変になります。

そもそも不足しているので見つからないですし、見つかったとしても売り手市場なので給与は高騰している。見つけるための採用コストも高い。当然ですが、待遇も上げていってあげなければすぐに他社に転職してしまいますし、1 on 1を定期的に実施してキャリアプランを描いて上げないとすぐにモチベーションダウンで退職してしまいます。

こんな状況だとエンジニアを採用するという業務が最も面倒な業務の1つになってきているとよく聞きます。

これはもっと今後難易度があがっていきますので、速やかに必要なときに必要な数のエンジニアを調達できる体制を構築する必要があるとかんがえています。

また、昔はソフトウェア自体に価値があったのですが、今の時代はソフトウェアは時代に合わせて都度変えながら、それを使って取得したデータやトランザクション自体に価値がある世の中になっているので、データさえ自分たちが確保できていれば、作る人は誰であっても構わないという時代にシフトしつつあるというのもよく耳にする話です。

そういった、エンジニアをスケーラブルに確保できる体制が整っていれば、辞めてもらってはこまる社内のエンジニアは本来中の人にやってもらいたい、やらせたい業務に集中させることができます。その業務は社内の人がやりたい業務でもあるので、退職につながることも少ないでしょう。

また中の人がすべき開発業務に集中することでコモディティ化している部分、枝葉の開発は外出しすることで、今までリソース不足で断らなくてはいけなかった案件も受けることができたり、急なトラブルやスケジュール変更にも柔軟に対応できる強固でレジリエントな組織ができがあると考えています。

こういった体制にシフトできたIT企業が今後はますます成長余力が出てくるのではないかと考えています。