貧乏サラリーマンが見た世界３８６

世界的な猛暑の中、７月（6/25－7/24）の電気代はZEH-Mマンション（ネットゼロエネルギーハウス）に引っ越し期待通りの断熱効果が出て電力消費量が大幅に減り、７月から政府の補助金が終了し、電気代が値上がりする中、前年比マイナスにすることが出来た。日中はリビング、夜は寝室のエアコンをフル稼働しての結果に満足している。自分のような高齢者の収入は年金が太宗を占めており、増えることはほとんど期待出来ないので現役時代の生活を見直し、生活費を徐々に削減していくことに注力していくしかない。今年は幸いにもコンサルタントとして契約し、アルバイト的に働き、生活費削減に向けた収入の崖を少しでも緩やかにすべく頑張っている。家人にとっては買い物はストレス解消でもあり、スーパーでの買い物くらい自由にさせてやることが自分の甲斐性だと思っているからだ。一方で１００歳までの想定キャッシュフロー表はエクセルで作成済みであり、余計なことは考えずキャッシュイン以下の生活をすることが第一目標となる。男性の平均寿命は８１歳ながら６５歳男性の平均余命は２０年弱、健康寿命は７３歳となると１２年程度民間老人ホームでの費用を想定しなければならない。勿論、健康寿命を延ばす努力は必須である。現在の保有金融資産は万一の大病への備えといったもので手を付けられないが、子供はいないので自分より年下の家人も身体が動かなくなれば今年購入したZEH-Mマンションを処分して老人ホームに入るといったことになろう。それにしても自分の会社の社則や年金制度も知らず、役職毎の月給、退職金、年金を把握していないといったサラリーマンの記事を頻繁に目にするが、ボーナスは業績次第としても福利厚生含め知っていて当然だと思う。１０人以上の労働者が働く企業においては就業規則を労働基準監督署に届け出る義務があるのでサラリーマンなら会社の就業規則を基に自分の凡その収入は想定出来るはずである。一方で現在の日本政府の基礎的財政収支に限って歳出の中身を見ると４５％は社会保障費であり、多くは高齢者への年金と医療費となっている。来年度基礎的財政収支の黒字化を達成するようだが、日本政府は高齢者、特に引退後の政治家、高級官僚そして財界人の豊かな老後のために存在するようなものだ。今後、インフルエンザやコロナ株でマス層の老人の平均寿命を短くしていくべく医療費や薬価の引き上げ等の施策が打たれることになるだろう。これは陰謀でも何でもない。日本政府の政策としてインフレを主導し、政府の歳入を増やすと同時に政府の借金を減じていく一方で庶民の生活は確実に厳しくなっていく。例えると第二次大戦後の経済復興でハムカツからコロッケ、そしてハンバーグへ、昭和バブルの頃には一億総中流と囃され庶民もステーキを楽しむまで経済成長を成し遂げたが、現在は富裕層は別にして庶民の生活はハムカツへの逆戻りの道を辿っているように見える。一汁三菜から一汁一菜の食に戻るのだ。それなら１カ月の食費も１万円で賄える。物価が２倍となっても栄養面を考慮しない食事なら何とかなるのでないかと思う。こうした食事に戻れば老人の寿命も短くなるはずである。今のところ拙宅では親族からの食の支援もあり、毎日肉か魚を主菜に副菜も十分に摂れており、年１回ながら人間ドックと適宜主治医のところを訪れ、健康管理をしつつ生活を送っている。主治医は友人であるが、出来るなら、医者の友人を持つべきである。小さくとも自分の持つ繋がりを共同体化していくことあたりに庶民の生きる道があるのではないかと思う。