やりすぎ考察「大統領選の裏」

12/25にテレビ東京系列で放送された「やりすぎ都市伝説2020冬　4時間スペシャル」。
面白かったですね‼

個人的には、あばれる君がロケに行った幽霊が出ると噂されるトンネルは、僕が住む東京都青梅市の「旧吹上トンネル」だったのではないかな？　と思っています。
番組では埼玉と東京で起きた連続殺人事件の現場だと説明されていますが、
旧吹上トンネルは1980年代後半に起きた宮崎勤による東京・埼玉連続幼女誘拐殺人事件の犯行現場だったと噂されています。
「番組でも殺害した女の子をバラバラにして遺棄した」と言っていましたが、この事件も殺害した女の子ををバラバラに切断していたしていたそうです。
こういった訳で青梅かな？　と推測しているのですが、違ったらごめんなさいね。

反トランプ報道の裏

あばれる君のコーナーも面白かったわけですが、やっぱりメインとなるのがMr.都市伝説、関暁夫さんのコーナーですね！
特に僕が注目したのが、今年行われたアメリカ大統領選挙についてでした。
大統領選挙で不正が行なわれていたのかもしれない、という話ですね。

不正選挙の前に、まず今回の大統領選挙でも目立っていたのがメディアによる印象操作＝反トランプキャンペーン。
関さんの話にも、TVがトランプ大統領の会見を根拠がないとして打ち切る場面がありました。

確かに、日本でも報道は「反トランプ」ばかりでしたね。
バイデンさんを応援するような報道でしたが、バイデンさんよりもトランプ大統領の方が圧倒的に露出度が高く、バイデンさんがどのような人物かはあまり取り上げられませんでした。
民主党が話題になるときはバイデンさんではなく、彼が選んだ副大統領候補であるカマラ・ハリスさんのことばかり。
なんだかバイデンさんのことを隠しているような印象を受けました。

僕が調べたところ、この反トランプ報道について具体的なデータが存在しました。
それがアメリカのメディア監視機関「メディア・リサーチ・センター」の「ニュースバスターズ」というプロジェクトチームによる調査です。
それによると、6/1～7/31までのABC、CBS、NBCの夕方のニュースで、
トランプ大統領を取り上げた時間＝512分、
バイデン候補を取り上げた時間＝58分。
圧倒的にトランプさんばかりを取り上げているんですね。
確かにトランプさんは過激な発言が目立つし、バイデンさんより視聴率が取れるんだと思います。
ただ、それにしても偏り過ぎではないでしょうか？
バイデンさんを推しているなら、彼がどんな人物かをもっと報道すればいいのに。
そうじゃないと、彼が大統領になったとき、「いったいバイデンは何者なのか？」という事態になってしまうでしょう。
彼が何者かは大統領選挙の前に知っておくべきなのに。

さて、なぜここまで偏った報道がされるのか？
関暁夫さんはこう言ってました。
「この選挙の裏側にあるの。それこそが、オールドメディアとニューメディアの戦い」と。
オールドメディアと言うのはTVや新聞と言った、昔からある媒体ですね。
ニューメディアは、SNSなどインターネット媒体。
すなわち、TVや新聞が偏っているのは、オールドメディアがバイデン候補率いる民主党の後ろにいるから。
一方、トランプ大統領、共和党の後ろにいるのがネットを中心としたニューメディア、ということです。
トランプ大統領はツイッターやフェイスブックを巧みに利用することで有名ですもんね。

ただ、今回の大統領選挙では、ツイッターがトランプ大統領の発言に表示制限をかけ発言を規制するような行動にでました。
さらにフェイスブックではバイデン候補の息子ハンター・バイデン氏に対する汚職疑惑を拡散できないよう規制しました。
ここへきてなぜか横槍を入れるようになったのです。
オールドメディアだけでなく、ニューメディアまでもがバイデンさんを守る形になったのです。

なぜここにきてニューメディアがトランプ大統領を裏切る形になったのか？
番組ではこのことについて触れていませんでしたが、ここには「GAFA解体論」が関わっているのかもしれないと、僕は推測しています。
（GAFA＝グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンの四大テック企業）

GAFAでは、ライバルになり得る企業を買収し競争相手を減らすという戦略が行われています。
競争相手がいなくなれば、価格競争に巻き込まれず市場を独占することができるからです。
現にフェイスブックは、2012年に写真投稿アプリ「インスタグラム」を買収し、また14年にはメッセージアプリ「ワッツアップ」を買収しています。
それによって米連邦取引委員会（FTC）などが、他社との競争を阻む行為だとしてこれら二つの事業の分離も視野に入れた是正措置を求めました。
またGAFAの結託によって市場が独占されることも問題視されています。
例えば米司法省は、グーグルがアップルと契約し、アップル製品のデフォルト検索エンジンにグーグルを設定してもらっていたことを提訴してます。
グーグルはアップル以外にも、アンドロイドにグーグル検索アプリをプリインストールするよう他社に要請していたことや、ライバル企業の検索ツールをプリインストールしないよう禁じていました。（iPhone Maniaより）

民主党も共和党もこれを問題視していて、そこで浮上したのが「GAFA解体論」です。
例えば、民主党では米大統領選挙の民主党候補者として立候補したエリザベス・ウォーレン上院議員はGAFA解体を公約として掲げました。
彼女は「私が政権を取ったら、IT業界の競争を促進するべく、グーグル、アマゾン、フェイスブックの解体を含め、大幅な構造改革を断行する」と宣言しています。（日経ビジネスより）
一方トランプ政権もGAFAに対して圧力をかけています。
司法省によるグーグルとアップルの共謀に対して提訴はトランプ政権の下で行なわれました。
またグーグルは、テキサスを始めとする司法長官が共和党系の州、10州からフェイスブックとの共謀に関する提訴を受けています。
グーグルがフェイスブックと不正に協力して、オンライン広告での既に独占的な地位の強化を図ったという内容です。

ここでグーグルを訴えた州は、
テキサス、アーカンソー、インディアナ、ケンタッキー、ミズーリ、ミシシッピ、サウスダコタ、ノースダコタ、ユタ、アイダホ。
全部が今回の大統領選挙でトランプ大統領が勝った州なんですよね。

このように民主党からも共和党からも解体を求められているGAFAですが、バイデン政権が誕生した方がGAFAにとって有利なのかもしれません。
トランプ政権では実際にGAFAへ対する訴えを起こしているが、バイデン候補はIT政策に関してあまり突っ込んだ発言をしていません。
その根拠となるMIT Technology Reviewの記事にはこう書いてあります。

「オバマ政権で米国連邦通信委員会（FCC）委員長を務めたトム・ウィーラーの相談役、ジジ・ソーンによると、ブロードバンド接続、気候政策、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）を除けば、
テクノロジー分野はバイデンの中で優先順位は高くないかもしれないという」
「11月8日バイデン次期大統領は政権移行にあたっての課題を詳細に示したWebサイトを公開した。
そこで示された優先課題は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）、景気回復、人種平等、気候変動の4つだった。
テクノロジーについても簡単に触れられているが、焦点は巨大テック企業の規制ではなく、
ブロードバンド・インターネットの拡大に絞られている」
また、次期副大統領候補であるカマラ・ハリス氏は、サンフランシスコ市の地方検事を務めていたため、シリコンバレーとの付き合いが長いようです。
ただ、たとえ彼らがGAFA解体に熱意を持っていないとしても、民主党はGAFA解体に積極的に取り組むだろうと言う記事も多くあります。

GAFAにとってどちらが有利なのかは、ハッキリと分かりませんがもしかしたらバイデン政権になった方がいいという判断でニューメディアがバイデン候補を守るような動きを見せたのかもしれませんね。

不正選挙はあったのか？

さて関さんは番組の中で「大統領選挙での不正疑惑」について言及しています。
その根拠となるのがトランプ大統領のこのツイート。
「ドミニオンは全国で270万のトランプ票を削除し、さらにデータ分析により22万1000人のペンシルベニア州の票がトランプからバイデンに切り替えられたことが判明した」
つまりドミニオンによって票が書き換えれたという主張です。

「ドミニオン」とは投票機製造および集計ソフトのことで、今回の大統領選ではペンシルベニア、アリゾナ、ミシガン、ネバダ、ジョージア、ウィスコンシンなど6つの激戦州を含む全米28州以上で使用されました。

では、本当にドミニオンで不正が行われていたのか？

まずドミニオンには中国が絡んでいたという話があります。
米メディアinfowarsによると、米国証券取引委員会（SEC）の文書で、投票機製造および集計ソフト開発会社、ドミニオンは選挙開始の1カ月前、中国当局と深いつながりのある瑞銀証券（UBS）から
4億ドル（約418億円）の出資を受け取っていたことが明らかになりました。
番組では触れてませんでしたが、ドミニオンの集計機の部品にはメイド・イン・チャイナのものようですね。
またバイデン候補の息子、ハンター・バイデン氏は中国企業から1万ドル（104万円）相当のダイヤモンドを受け取っていたことで司法当局から捜査されています。
こうしたことからバイデン候補を勝たせるために、中国がドミニオンを使って選挙結果を操作したという話が持ち上がったのです。

これも番組では取り扱ってないのですが、ドミニオン導入には民主党との関わりが深いと言う報道もあります。
民主党のナンシー・ペロシ下院議長の側近であるナデイム・エイシャミ氏がドミニオンボートシステムの上級幹部を務めていました。
さらにドミニオンシはクリントン夫妻が主宰を務めるクリントン財団に献金していました。
こういったことを根拠に、民主党による不正が疑われますが、ドミニオンはそれを否定しています。
ドミニオンは、民主党ばかりをひいきしていたのではなく、共和党に関わる人物も雇用していたし、共和党にも献金をしていました。（BBCより）
民主党だけに片寄っているわけじゃないようです。

番組ではトランプ弁護団であるシドニー・パウエル氏による証言を元に、ドミニオンは不正選挙のために作られたシステムだと主張していました。
ベネズエラの元大統領、ウゴ・チャベスという独裁者を当選させるために作られた投票システムこそがドミニオンたったのです。

さて、ドミニオンに関する疑惑。ここからもっとヤバくなります！
番組で関さんは「パウエル弁護士が“クラーケン（海の怪獣）を解き放った”とツイートした」と言っていました。
「クラーケン」とは何か？
番組では言及しなかったのですが、これは国防総省のサイバー戦争プログラムではないかとされています。

実は、パウエル弁護士が「クラーケン」を口にした直後、ドミニオンをめぐりドイツのフランクフルトで銃撃戦が行われたのです。
米軍（米特殊部隊デルタフォース）はドイツ政府の協力を得て、フランクフルトにあるサイトル社（スペイン企業）にあるのドミニオンのサーバーを没収したと言われています。
その際、CIAと米特殊部隊デルタフォースの間で銃撃戦が行われ、CIA側1人、デルタフォース側5人が死亡したというのです。

CIAもデルタフォースもアメリカ政府に機関です。
なぜ、仲間内で銃撃戦が起こってしまったのでしょう？

そもそも大統領が送り込んだのはCIAではなく、デルタフォースです。
では、なぜそこにCIAが現れたのか？
現代ビジネスはこの件に関してトランプ政権で安全保障担当補佐官を担当していたマイケル・フリン氏と
友人のトーマス・マキナニー氏（元米空軍中尉）に電話インタビューを行っています。

その一部がこう。
「ドイツのフランクフルトにサーバーがあり、表面上はサイテルという会社の名前になっている。
しかし、これは実質ドミニオンという会社であって、ドミニオンのサーバーになっているが、実質CIAが運用しているものである。
アメリカの陸軍の特殊部隊（デルタフォースや米軍第305情報大隊の名前が挙がっている）がフランクフルトのある場所を急襲したが、
その際に銃撃戦が起こり、米軍が5名、CIA側は1名が亡くなった」
つまり、ドミニオンのサーバーは元々CIAが管理していて、デルタフォースがそれを奪いに来たというのです。

本来ならCIAは大統領の直属の監督下にある機関です。
共和党でもなく、民主党でもなく、現職大統領に仕える立場です。
その立場を超えてまで、ドミニオンを守らなければならなかった。
そう考えると、ますますドミニオンが疑わしくなります。
CIAとしては「ドミニオンを没収されれば証拠がでっち上げられてしまう」ということでしょうが、立場を考えると現政権へのクーデターなんじゃないかと言われています。

このようにドミニオンの裏には怪しい影が付きまとっています。
ただ、証拠は明らかになっていません。
トランプ大統領が証拠をねつ造するためにドミニオンを奪ったという見方もできますし。

ドミニオンに対する疑惑は、都市伝説の粋を出ませんが、アメリカはこれによって大きく分断されようとしています。
こういった疑惑が生まれてしまった以上、これからも選挙があるたびに不正選挙だと騒がれてしまうかもしれませんね。

番組では、バイデン候補が中国に支援されていたことから親中派だという路線で話が進みました。
そこから中国の今後の動きへ警戒せよ、という流れになるのですが、僕の考察はここまでとします。

日本ではドミニオンは導入されていませんが、日本のほとんどの選挙システムは「ムサシ」という企業が担っています。
ムサシにも、2012年から悪い噂が目立ってきているので、注意が必要ですね。
ドミニオンの疑惑を皮切りに、これから選挙システムも見直されていくのかもしれませんね。

情報があふれる現代、不正が行われたか行われていないか、どの情報がウソでどれが真実なのか、非常に分かりにくくなっています。
TVだって印象操作の道具にされてるし。
関さんが言う「信じるか信じないかはあなた次第」という言葉はまさに、どの情報を信じるかはあなた次第だということでしょう。
あなたはこの話、信じますか？

参考
やりすぎ都市伝説2020冬　4時間スペシャル
週刊エコノミストOnline
日経ビジネス
MIT Technology Review
現代ビジネス
現代新書
ビジネス＋IT
大紀元
zakzak
iPhone Mania
BBC