ゆう@FXトレーダー

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ゆう@FXトレーダー

自分用勉強ノート。 自分の勉強の証。 一緒に勉強したい人はどーぞ。 リアルトレード履歴、プロフィールはTwitterにて公開。 ご質問はTwitterのDMにて。

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CFD

CFDとは「Contract For Difference」の略語。「差金決済取引」という。 CFDは、現物株・株価指数・業種別指数や、商品・債券などの市場での値動きを反映しながら、実際に現物株(原資産)等を所有することなく、原市場と同様の取引ができ、売買価格の差が損益になるという取引。 CFDでは、先物取引のような限月(取引期限)はない。 先物取引のように精算日にポジションが解消されてしまったり、取引最終日前に自分で次の限月の商品に乗り換える必要はない。限月を気にするこ

    • ハンセン指数

      ハンセン指数は、中華人民共和国香港特別行政区の香港証券取引所で売買される銘柄のうち、主要50銘柄を時価総額加重平均で算出した、浮動株に基づく株価指数。香港ハンセンとも呼ばれる。 ハンセン指数の主要な構成銘柄 HSBCホールディングス、テンセント、AIAグループ、中国建設銀行、中国平安保険、中国移動通信(チャイナモバイル)、中国工商銀行、香港取引所、中国銀行、中国海洋石油集団、CKハチソン、Link REIT、CLPホールディングス、香港中華ガス、CK Asset、中国人寿保

      • 深セン総合指数

        深セン総合指数は、中国の深セン株式市場の上場銘柄の値動きを示す代表的なインデックス。 広東省深セン市羅湖区にある深セン証券取引所が公表している、人民元建てA株と外貨建てB株の両方に連動する日中価格パフォーマンスを表す株価指数。 中国の株式市場は「本土市場」と「香港市場」の二本立てとなっており、また本土市場は「上海証券取引所」と「深セン証券取引所」の二つがあり、それぞれ独自の銘柄が上場されている。 深センA株:中国本土投資家のみが取引可能 深センB株:海外投資家と中国本土投

        • 上海総合

          中国の上海証券取引所(中国語名称:上海証券交易所)が算出・公表している、人民元建てA株(上海A株)と外貨建てB株(上海B株)の両方に連動する株価指数。 上海総合指数の代表的な銘柄 ・資源関連 中国石油天然気(ペロトチャイナ)、中国石油化工、神華能源 ・食品関連 青島ビール、貴州茅台酒 ・鉄鋼・非鉄関連 宝山鋼鉄、中国アルミニウム ・製造業関連 上海汽車、ハイアール・グループ ・金融関連 中国工商銀行、中国建設銀行、中国農業銀行、中国銀行、興業銀行、招商銀行、中国交通

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          ロンドンフィックス

          ロンドンフィキシングとも呼ばれ、日本の『仲値』的なもの。日本時間の25時(夏時間24時)に『金(Gold)』のスポット価格の値決めを行い、ロンドン市場における銀行の対顧客取引の指標となる為替レートを算出する。 通常『金』はドル建てで取引されており、ロンドンフィックスによりドル資金との需給関係に影響を与えることから重要視される。

          ロンドンフィックス

          ETF・投資信託

          ETFは、“Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれている。日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)等の動きに連動する運用成果をめざし、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託。連動する指数は株式だけでなく、債券、REIT(リート)、通貨、コモディティ(商品)の指数がある。証券会社より買い付けを行う。 投資信託はファンドごとに異なる販売会社で、証券会社や銀行、郵便局などから買い付けを行う。 「ゆう」的ヌルっと解釈 ETF

          日経平均株価

          東証一部に上場する主要225銘柄の平均株価指数。日本経済新聞社が東証一部に上場する約2,000銘柄の中から選び、年に1度の見直しを行う。 日経225とも呼ばれる。 TOPIX(東証株価指数) TOPIX(東証株価指数)は、東証一部に上場している全銘柄から算出した指数。

          ゴールド(金)

          ゴールドの価格がどのような原因で動くのかのまとめ。 米ドルとの関連性米ドルとゴールドの関係は、逆相関。つまり米ドルが上昇すれば、金価格は下落する。   ・米ドル安⇒ゴールド価格高   ・米ドル高⇒ゴールド価格安 金利との関連性ゴールドはそのものが価値を持つ資産だが、金利がつかないという欠点を併せ持つ。故に、金利が上昇するとゴールドよりも他の資産のほうが魅力的となり、価格が下がる。   ・金利上昇⇒ゴールド価格安   ・金利低下⇒ゴールド価格高 有事の金 ゴールド投資で有

          ゴトー日

          ゴトー日とは、毎月5日、10日、15日、20日、25日、30日のように5と10の付く日をいいます。企業の銀行の資金決済が多くなるため、実需のドル需要が多くなる傾向がある。 FX市場でもゴトー日には東京時間の仲値(9:55)の時間にかけて取引が活発に行われ、ドル円を中心に短期的なトレンドができやすいという傾向がある。

          月別アノマリー

          1月1月のマーケットは「ご祝儀相場」と言われ、株価が上昇傾向にある。また、前年の流れが逆になるアノマリーも意識。1月はその年の高値や安値を付ける傾向がある。特に為替において1月が上昇トレンドだと年間を通して上昇トレンドになり、下降ならその逆になるという性質がある。 2月為替においてアメリカ国債の償還利払いが行われ、利払いで支払われたドルを円に換えるため円高ドル安の傾向がある。株式においては「節分天井」という格言もあることから高値を意識していく傾向がある。 3月日本の株式市

          月別アノマリー

          MMT理論

          「Modern Monetary Theory」の略称で現代金融理論とも呼ぶ。 大まかな3つの性質・自国通貨を発行できる政府は財政赤字を拡大しても債務不履行にならない  ・財政赤字でも国はインフレが起きない範囲で支出を行うべき ・税は財源ではなく通貨を流通させる仕組みである 「税は国の収入である」といった従来の定説とは異なる考え方。 負債証明書 貨幣は貴金属などのようにそれ自体に希少性があり、交換価値があるものとして考えられていた。しかし一方で、現代貨幣理論をはじめとす

          アノマリー

          アノマリー(Anomaly)とは投資理論やファンダメンタルズでは説明のつかないが、かなり高い確率で為替相場を動かす現象のこと。 月単位で見られるアノマリーや、曜日などその他の要因で見られる有名なアノマリーなどある。 アノマリーについてその確率が高いものもあり、一概に否定することはできないが、相場はさまざまな理由で動いており、アノマリーを信じる投資家もいれば、全く気にせずに利益を出している投資家も多くいる。 ただ、アノマリーだけを根拠としたトレードではギャンブルの要素が大き

          夏時間・冬時間

          夏時間(サマータイム)と冬時間(標準時間)とでは取引時間が一時間ずれる。 為替の取引時間東京市場 9:00~17:00(夏時間) 9:00~17:00(冬時間) ロンドン市場 16:00~1:00(夏時間) 17:00~2:00(冬時間) ニューヨーク市場 22:00~6:00(夏時間) 23:00~7:00(冬時間) 為替市場ははっきりと決まっていないため、あくまでも目安として。 注意すべき点夏時間と冬時間の違いで最も注意しなければいけないのが経済指標の発表

          夏時間・冬時間

          小売売上高

          米国の小売売上高は米商務省のセンサス局が小売および飲食サービス業の約5000社を対象とした小売売上高の月次調査を行っている。 個人消費がGDPの70%を占める米国では、個人消費が米国経済に与える影響はとても大きく、売上が高ければ景気が良いと判断できる。 特に景気回復の兆しが見え始める段階においては、最も注目される先行指標。 小売売上高はそのままその後に発表される雇用統計やGDP(国内総生産)の予測材料とすることができる。消費を見極める指標には、この他にもウォルマート売上高な

          消費者物価指数(CPI)

          消費者物価指数はモノの物価を示す指数で、CPIは「Consumer Price Index」の略。物価が上昇しているということは景気が良く、消費者の購買意欲が高くなっており、逆に物価が下がっているということは景気が悪く、消費者の購買意欲が下がっていると考えることができる。 物価は必ずしも景気動向と一致するわけではなく、スタグフレーションといわれる景気後退時に物価が上昇する局面もあるため、他の経済指標も併せて確認する必要がある。 消費者物価指数は世界各国で発表される注目度の高

          消費者物価指数(CPI)

          物価

          モノやサービス、これらを集計して全体としてとらえたものが物価。一般に景気拡大時は、モノやサービスに対する需要が増えるため、物価は上昇基調となる。逆に景気後退時には、物価は下落基調で推移する。そのため、物価はその国の景気動向を反映する体温計だと言われている。 主要国の目標物価米国:2% EU:2%前後 日本:2% 英国:2% 豪州:2~3% NZ:1~3% カナダ:1~3% 物価上昇(インフレ)のデメリット・所得の実質額が下がる。賃金上昇は物価上昇より遅れてやってくるので結