マスコミ４月の世論調査　五輪の中止派は開催派（今夏・延期後）より少数に

　マスコミ各社が4月に実施した世論調査で、五輪の中止派は、開催派（今夏または延期後）に対して少数派であることが判明した。ただし、どの調査でも、今夏の開催は難しいとする意見（延期または中止派）が大半を占めた。

朝日新聞【中止派35%】

　朝日新聞は4月10～11日に1551人に対して電話で世論調査を実施。五輪について、「今年の夏に開催する」は28%、「再び延期する」が34%、「中止する」が35%だった。今夏または延期後の開催を求める意見は62%に上った。

　なお、3月は「今年の夏に開催する」は27%、「再び延期する」が36%、「中止する」が33%だったため、僅かに中止派が増えたことになる。

時事通信【中止派40%】

　時事通信は4月9～12日に2000人に面談で世論調査を実施。五輪について、「中止する」39.7％、「開催する」28.9％、「再延期する」25.7％だった。今夏または延期後の開催を求める意見は約55%である。

　なお、今年2月の調査では「22年以降に再延期すべきだ」35.3％、「中止すべきだ」25.8％だったという。中止を求める意見がかなり増えたことになり。

共同通信【中止派39%】

　共同通信の4月の世論調査では、「開催するべきだ」24.5％、「中止するべきだ」39.2％、「再延期するべきだ」32.8％だった。今夏または延期後の開催を求める意見は約57%である。

　なお、今年3月の調査では、今夏23.2％、再延期33.8％、中止39.8％で、開催派が微増した事になる。

産経新聞・FNN【中止派57%】

　産経新聞とFNN（フジテレビ系）が4月17～18日に実施した世論調査では、「中止もやむを得ない」56.8％、「予定通り開催できる」24.3％、「再延期せざるを得ない」17.6%だった。項目の表記に差があるためか他社と比べてかなりの差があり、今夏または延期後の開催を容認する声は約42%で中止派を下回った。

　なお、2月の調査では「中止もやむを得ない」49.1％、「予定通り開催できる」28％、「再延期せざるを得ない」20.9%で、中止派が増えたことになる。

日刊スポーツ（Twitter）【中止派49%】

　これは番外編だが、日刊スポーツの野球関連ツイッターアカウントが4月14日にTwitter上で実施したアンケートでは、回答数4445のうち、「開催するべき」25.1％、「中止すべき」49.4％、「再延期すべき」25.5％となった。中止派と開催派がほぼ同数で、各社の世論調査と数字にある程度の開きがみられる。