設備保全システムの利用状況に関する独自調査結果を公開しました！
こんにちは。note編集部の青木です。
このたび、当社が独自に全国の製造業・建設業・鉄鋼業の設備保全担当者500名を対象に行った「設備保全システムの利用状況アンケート」の調査結果を公表しました。
この調査レポートでは、保全業務における課題や、保全システム導入による効果などについて紹介しています。今回は、調査レポートを抜粋して紹介します。
＜調査概要＞
調査対象：全国の製造業・建設業・鉄鋼業の設備保全担当者（20歳～79歳までの男女）
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2024年5月23日（木）～5月28日（火）
回答者：500名
調査委託先：株式会社ネオマーケティング
保全業務における課題とは？
「保全業務において課題と感じる項目とは？」という設問では、回答者の52.4%が「故障や修理に時間がかかる」、50.2%が「保全業務が属人化しており、引継ぎが困難」と回答しており、これらが課題として重視されていることが明らかになりました。
そのほかにも「保全業務における改善サイクルをもっと早めたい」や「データがバラバラになっていて管理が煩雑」といった課題が上位を占めており、コストや人手不足などよりも、これらの課題が重視されていることが分かりました。
（複数回答）
設備保全システム導入のメリットは？
本調査によると、回答者のうち半数以上の企業が設備保全業務の管理のために、「設備保全システムを利用している」と回答しました。
そこで「現在メインで使用しているシステムの特徴」を聞いてみたところ、回答者の60.5%が「紙資料に書き写すことなく、保全記録をまとめることができる」と感じていました。また、59.7%が「点検のスケジュール管理がしやすくなる」、58.1%が「バラバラの記録を1カ所にまとめることができる」と回答しています。
役職者層と現場のギャップが明らかに
使用しているシステムについて多くの人が一定の効果を感じている一方で、役職者層と現場担当者層別に回答を比較すると、両者の間で認識にギャップがあることが浮き彫りになりました。
例えば、経営層の86%は現在使用中のシステムで「点検記録の時間を短縮できた」と感じていますが、現場担当者層ではその割合がわずか33%にとどまっています。
「現場での点検記録の時間を短縮することができる」
このギャップは、システム導入後の定着までの計画がうまくいっていなかったり、現場の利便性が考慮されていないシステムを導入していることを示唆しています。特に現場では、日常的にシステムを使うことになるため、その操作性やサポート体制が不十分だと効果を実感しにくくなります。経営層がシステム導入の成果を感じている一方で、現場ではその恩恵を十分に受けられていない現状が、企業全体の保全業務の効率化におけるボトルネックとなっているのかもしれません。
「MENTENA（メンテナ）」は、現場の納得感も高い
調査レポートからは、「点検記録の時間短縮」以外の項目についても経営者層と現場担当者層にギャップがあることが分かりました。例えば、経営者層の67％が「導入後のサポートが手厚い」と感じているのに対し、担当者層はその半分以下の30％しかメリットを感じていません。
しかし、当社が提供しているクラウド設備保全システム「MENTENA（メンテナ）」は担当者層からも一定の評価をいただいていることが分かりました。例えば、MENTENA以外のサービスを利用している企業の現場担当者の方々は33%しか「システム導入後のサポートが手厚い」と実感していない一方で、MENTENAを利用中の担当者層の方々では69％と2倍以上の方がサポートの手厚さを実感していました。
本調査では、設備保全業務における課題と、その課題の解決策の一つとして設備保全システムの活用が有効であることが分かりました。同時に、システムを選定する際には、現場のニーズに適した機能や充実したサポート体制を備えたツールの選定が重要であることが明らかになりました。
さいごに
調査レポートではここで紹介した項目のほかに「設備保全システム選定時に重視する項目」や、「利用サービス別のシステム導入のメリット」なども紹介しています。
この記事を読んで興味を持たれた方はこちらから調査レポートをダウンロードいただくことが可能です。ぜひご覧ください。
クラウド設備保全システム「MENTENA（メンテナ）」
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