死亡原因別統計の超過死亡の多い項目（2022年1月～12月）
2023年6月23日〔金〕付けで、厚生労働省の人口動態統計月報（概数）の2022年12月分が公表されました。
このURLの2022年12月をクリックすると、人口動態統計月報（概数）（2022年12月分）のページが開きます。
開いた「政府統計の総合窓口 e-Stat」の表一覧から表番号12－17「（保管第7表）死亡数及び死亡率（人口10万対）、死因（死因簡単分類）・性・年齢（５歳階級・小学生－中学生再掲）別」のCSVファイルを求めることが出来ます。
１．135死因別の表とグラフ
この統計の死亡数を2016年1月～2022年12月までをエクセルで集計し、表とグラフで比較して見ました。
下のEXCEL表をパソコンにダウンロードすると大分類・中分類・小分類毎の135死因別の表とグラフが確認出来ます。
集計は「全年齢合計」と「65歳未満合計」、「65歳以上合計」の３つの死因別集計を比較しました。
亡くなる割合は当然、高齢者が多いため、全体の死者うち9割は65歳以上の高齢者です。
65歳以上の高齢者は65歳未満に比べ死者数が多いことから、前年対比や前年同月対比の比較に於いては変動の幅が65歳未満に比べ少なく、増加または減少の傾向がハッキリみられること、死因別の影響が確認しやすいことから65歳で区切って比較して見ました。
２．年度毎の変動があるため過去5年平均で比較
過去年との比較において前年度との比較では、前年の変動が大きいと当年と比較した変動幅も大きく影響を受けることになります。
より傾向を見やすくするため過去5年（2016年～2020年）の平均値と比較する方が、過去5年が平準化されて、当年と比較した変動幅の影響を小さくできます。
2021年を過去5年の平均値に含めないのは、2021年4月からコロナワクチンが高齢者に本格的に接種されていることから、この影響を除いた比較を検討するためです。
従って、2021年と2022年は過去5年（2016年～2020年）の平均値と比較して変動の幅や増減を見ました。
日本は少子高齢化社会になっているため、65歳以上で人口増加傾向、65歳未満で人口減少傾向にあり、死者数の単純比較では実態より過小評価や過大評価になります。
65歳以上の人口の増加率を計算すると、2021年の65歳以上の人口は過去5年（2016年～2020年）平均と比較して３．２％増加しています。
2022年は過去5年（2016年～2020年）平均と比較して３．６％増加しています。
毎年、65歳以上の高齢者では人口が増加しているため、死因別の前年同月対比や前年対比などの過去年との比較では人口増加が考慮されないため、死者数が増加していても、人口増加率を考慮すると死亡率は小さくなります。
そのため、その死因の死者数を当該年度の65歳以上の高齢者人口（各年の1月現在の住民基本台帳人口）で除してその割合（％）を計算し、それに1,000,000を掛けて100万人当たりの死者数を計算しました。
100万人当たりの死者数で年度毎の変動の幅や増減率を求め、その死因がワクチン接種後の2021年・2022年でどのように変動したか比較できるようにしました。
図２は「09207 心不全（65歳以上）」の死者数とグラフです。
図の左側は毎月の死者数の表と折線グラフです。
この表を基に右側に、心不全（65歳以上）の死者数の「年間合計及び5年平均（2016年～2020年）」と「年間合計を65歳以上の高齢者人口で除して100万人当たりの死者数で表示及びその過去5年（2016年～2020年）平均に対する増減割合」の表を求めています。
右端のグラフは心不全（65歳以上）の「100万人当たりの年間死者数」の棒グラフになります。
図２の表中「100万人当たりの年間死者数」は人口増加率を考慮する必要がないので、そのまま比較することができます。
表の「100万人当たりの年間死者数」の横には「前年対比」と「('16～'20年平均)に対する増加割合」を表示しましたので、過去5年（2016年～2020年）平均に対する増加割合は2021年は7.6％の増加、2022年は12月現在で 17.5％の大幅な増加になっています。
過去5年（2016年～2020年）の「('16～'20年平均)に対する増加割合」はその5年間で－6.9％から＋3.8％の間ですので、2021年の＋7.6％、2022年の ＋17.5％は大幅な増加ということがわかります。
また、「100万人当たりの年間死者数」の表の横に「前年対比」の増加率を掲載していますので、何年に死者の増加が大きく始まったのか参考になります。
個々の死因別の比較は上記のエクセルファイルをダウンロードしていただければ、公表された「（保管第７表）死亡数及び死亡率（人口10万対）、死因（死因簡単分類）・性・年齢（5歳階級・小学生ー中学生再掲）別」の全ての項目の「全年齢合計」と「65歳未満合計」、「65歳以上合計」の３つの死因別集計の2016年1月～2022年12月までの死亡数の統計とグラフをみることが出来ます。
集計の元になった2016年1月～2022年11月分のデータは、この表題と同様の過去のnote投稿に貼り付けてあります。
2022年12月分はエクセルファイルを以下に貼り付けます。
３．死因別の100万人当たりの死者数を基に増減一覧表の作成
このnoteのデータは厚生労働省発表の人口動態統計月報（概数）における月ごとの死因別の死者数を集計して、死者数が増加傾向にあるのか、減少傾向にあるのか死因別にまとめたものです。
その生数字の表とグラフとともに、死因別の年間合計をその年の総人口（住民基本台帳の1月人口）で除した100万人当たりの死者数を計算しています。
この死因別の100万人当たりの死者数を基に過去5年（2014年～2018年）平均に対する2019年から2022年までの増加割合を計算しました。
なお一部のデータは統計方法の変更などにより、データが無かったり、他に変更したデータが混ざっていたりするため、過去2年（2017年～2018年）平均に対する2019年から2022年までの増加割合で求めています。
この一覧表を作成することで、全ての死因の増減傾向がより判りやすくなると思います。
以下の表は上記のEXCEL「死因別年間比較表（グラフ）12月（2016年～2022年）」のエクセルシートにありますが、過去に掲載した途中経過の2022年6月分～11月分の集計分も参考に見られるように別のEXCEL「死因別の死亡率比較」に載せました。
この表を見ることで、2019年は過去5年平均と比べ死亡率が10％以上増加した死因が少ないのに比べ、ワクチン接種が始まった2021年、2022年は過去5年平均と比べ死亡率が10％以上増加した死因が異常なほど多くなったのがわかります。
ワクチン接種後、殆どの死因の死亡率が上昇するのは異常です。
ワクチンが死亡率上昇の原因と考えるのが、常識的な思考の持ち主ではないでしょうか。
４．コロナ（風邪ウィルス）感染死と肺炎死者数から判ること
2021年以降、国民の健康に影響を与えた事象は何かと考えた時、コロナウィルスの蔓延とコロナワクチン接種が挙げられますが、コロナ感染死は前年対比の超過死亡比較で3分の1程度です。
また、年代別に全体の死者数とコロナ感染死をグラフに表すと、コロナ感染死が本当に怖れる感染症だったのか、一目瞭然です。
過去5年平均との比較
しかも、コロナが普通の風邪扱いにしたならば、コロナ感染死と肺炎を合計した死者数はどうなるか見たのが、図12の表とグラフです。
コロナ感染死と肺炎を合計した死者数は2016年～2020年の過去5年平均97,615人と比較すると、2021年は89,961人と過去5年平均以下になっています。
コロナは風邪ウィルスですので、常識的に考えて肺炎で亡くなる方がほとんどと考えられるでしょうから、肺炎とコロナの死者数が過去5年平均より2倍も3倍も多いならば、コロナは超過死亡を発生させる危険なウィルスとなりますが、2021年はそうはなっていません。
肺炎の過去5年平均は97,615人に対し、2022年の肺炎＋コロナ死は121,659人で24,044人多くなっています。
しかし、2016年の肺炎死者数は119,206人であり、2022年の肺炎＋コロナ死は121,659人ですので2,453人多いだけです。
コロナが恐ろしいとマスメディアに煽られましたが、肺炎とコロナ感染死を合わせた死者数は2016年の肺炎死者数とほぼ同じなのです。
2016年はパニックになるほど風邪やインフルエンザ流行で騒ぎましたか？
これが、コロナウィルスの恐ろしさ（？）の正体です。
５．コロナ感染死の本当の死因は？
死因の付け方は死を直接引き起こした事象を「直接死因」と言い、その原因を「原死因」と言うそうです。
コロナ感染死において「原因死」がコロナ感染死でも、オミクロン株が主流になった2022年は「直接死因」が「肺炎」以外の死因に移行している点です。
図13のエクモと人工呼吸器実施ベッド数の推移からも肺炎による死者数が減少していることが読み取れます。
コロナ感染死が2021年に比べて3倍近く増加しているのに、エクモや人工呼吸器のしようが減少しているのです。
このことからPCR検査でコロナ陽性と判定されても「直接死因」が「肺炎」でなく他の死因で亡くなっている方がほとんどだということです。
風邪ウィルスであるコロナウィルスが「原因死」となるコロナ感染死において、「肺炎」以外の他の死因が「直接死因」の大部分を占めるのは明らかにおかしい現象です。
コロナワクチンの毒性によって疾病が発症または悪化した状態で、コロナワクチンの弊害である抗体依存性感染増強によりコロナに感染し、その疾病が悪化して死亡した方（または感染していなくてもPCR検査で偽判定で陽性にカウントされた者）が多くなったと考えられます。
このことからもコロナ感染死が超過死亡を押し上げたというよりは、2022年は3回目・4回目・5回目とワクチンのブースター接種が行われており、時期的にも複数回接種による副作用で超過死亡の要因となったと疑われます。
６．ワクチンのブースター接種と超過死亡者数の連動
図15の表は人口動態統計（速報値）の死者数を基に集計した表です。
年ごとのその月の変動が大きいことから、死者数の増加割合を対前年同月対比で見ると、前年のその月の死者数が少なかった場合、死者数の増加が見かけ上多くなったり、また、前年のその月の死者数が多かった場合、死者数の増加が見かけ上少なくなったりします。
そのため、毎月の総死者数を過去3年（2018年～2020年）平均値に対してどれだけ増加したか、あるいは減少したかを求めたものです。
過去3年（2018年～2020年）平均値に対する増加数を色分けして、3千人以上増加をベージュ色、5千人以上増加を黄色、1万人以上増加をピンク、2万人以上増加を濃いピンクで示しています。
本格接種が始まる前の2021年1月～3月は3千人以上増加のベージュか、減少（2月）でしたが、接種が本格化した2021年4月以降は増加の一途をたどっています。
前述しましたが、65歳以上で人口増加傾向、65歳未満で人口減少傾向にあるため、死者数の単純比較では実態より過小評価や過大評価になります。
このため、この表を人口補正して実態に近い数値に修正しました。
2021年の死者数は、過去3年平均の死者数は2021年の人口であれば何人になるか過去3年平均の死者数の数値を補正して、実際の2021年の死者数と過去3年平均（補正値）死者数の差を求めて超過死者数を求めました。
この補正では大まかに計算しています。
亡くなる割合は当然、高齢者が多いため、全体の死者うち9割は65歳以上の高齢者ですので、この割合を人口補正に使用しました。
2021年は65歳未満で過去3年（2018年～2020年）平均より人口が－1.5％減少、65歳以上では過去3年平均より＋1.7％増加しています。
従って、その月の過去3年平均の死者数の1割（65歳未満）に1.5％を掛けた値（A)、過去3年平均の死者数の9割（65歳以上）に1.7％を掛けた値（B)をそれぞれ求め、過去3年平均の死者数から（A)を引き（B)を足して過去3年平均の死者数を2021年の人口にした場合の死者数に補正します。
この補正した過去3年平均の死者数を基に超過死亡を計算しました。
その結果、超過死者数は補正前より減少しますが、より実態に近い数字になると思います。
この表をグラフに表すと、超過死者数はグラフから判るとおり、ブースターが始まる度に多くなり、超過死亡の死者数ベースが増加していっているのが判ります。
なお、2022年2月、3月はワクチン接種回数が減少しており、超過死亡のベースラインから死者数が下がっています。
しかし、それでも過去5回のワクチン接種の影響により、1万人以上の超過死亡が維持されています。
ワクチンを接種すればするほど、死にやすくなっているのが一目瞭然です。
７．ワクチン接種回数とコロナ感染死亡率の変動
図19は2022年1月から2023年5月8日までの毎月のＰＣＲ陽性者数とコロナ感染死者数を求め、その死亡率を計算すると共に、毎月のワクチン接種回数も記入した一覧表になります。
月毎のPCR陽性者に対するコロナ感染死亡者数の割合（死亡率）で見ると、0.04％から0.64％までと変動の幅が大きくなっています。
感染してから不幸にも亡くなるまである程度の日数がかかりますから、月毎の計算では感染爆発時の始まりや終わりでは、死亡率が過小に出たり、過大に出たりします。
しかし、死亡率の計算範囲を2ヶ月や３～4ヶ月に取ると、その死亡率は実態に近づきます。
同じ病原体でPCR陽性者が百万人単位いる中での死亡率は、ほぼ変動がないはずです。
しかし、結果は死亡率に倍以上の差が出ていいます。
PCR陽性者百万人単位の計算結果において、同じオミクロンの病原体で死亡率が2倍以上に変動するのは明らかにおかしいことです。
ワクチン接種は2021年4月から本格化しています。
このワクチン接種前の時期のPCR陽性者数と死者数・死亡率の表を示します（図20）
ワクチン接種前の武漢型＋アルファ株蔓延時の死亡率はオミクロン株より数倍高いですが、PCR陽性者は30万人程でオミクロン株より一桁少なくなっています。
2020年8月26日～10月28日の期間（感染拡大前）の60歳以上の死亡率は6.988％、2020年10月28日～2021年1月27日の感染拡大期間の60歳以上の死亡率は4.599％で、感染拡大期間の感染拡大前に対する割合は0.7倍でした。 また全体の死亡率も感染拡大前の死亡率は1.554％、感染拡大期間の死亡率は1.160％で、感染拡大期間の感染拡大前に対する割合も0.7倍でした。
この比較のPCR陽性者の母数は感染拡大前で3万3千人、感染拡大期間で27万3千人であり、オミクロン株の第６波（2022年2月～3月）の時の360万人の10分の1から100分の1にも関わらずその死亡率の差は0.7倍で、死亡率の変動は30％以内に収まっています。
このような死亡率を求める場合、母数の桁が大きくなるほど変動の幅が小さくなるのが普通ですが、オミクロン株の計算では逆の結果になり、母数の桁が大きいオミクロン株で死亡率の変動幅が2倍以上になっています。
このことは、コロナ感染死以外の死因（外因・別の要素）が加わっているとしか考えられません。
つまり、コロナ感染死にはワクチンの毒性によるワクチン死が相当数含まれている可能性があります。
ブースター接種時に死亡率が上昇していることが、表（図19）からも読み取れます。
コロナは風邪ウィルスなので、肺炎で亡くなる方が多いハズですが、オミクロン株になってからアルファ株やデルタ株の時より人工呼吸器の使用率が減っています（図13）。
つまりオミクロン株になってから死者数が爆上がりしているのに、肺炎以外の死因で亡くなっている方が殆どだということです。
アルファ株やデルタ株よりオミクロン株は毒性が低くなっています。
（図19と図20の死亡率の比較から明らか）
2022年4月～7月の期間は600万人のPCR陽性者で死亡率は0.07％です。
本来のオミクロン株の死亡率はこの期間の死亡率0.1％程度ではないでしょうか。
2022年2月～3月、9月～10月、2023年1月～3月のようにワクチン接種時期にコロナ感染死亡率が0.3％~0.6％に上昇するのは、オミクロン株が原因で亡くなっていると言うよりも、ワクチンの毒性で基礎疾患が悪化し、または新たに発病した方が感染して、コロナ以外の疾病そのもので、またはワクチンによる血栓発生により内臓機能が低下し体力を消耗して亡くなっている方が多数いるのではないでしょうか。
超過死亡の原因はワクチン接種以外には考えられず、これ以上のワクチン接種は中止すべきです。
ワクチンを接種された方も、これ以上の追加接種は危険です。
なお、チーム華さんのツィッタースペースで3月5日に『及川幸久presentsスペース「ファイザーの機能獲得実験について」村上康文東京理科大学名誉教授が解説！』が放送されました。
このスペースの文字起こしを行い、下記のnoteに掲載しました。
コロナワクチンの毒性を免疫学の見地から広範囲にわたり周知してくれています。
https://note.com/witty_ferret15/n/nda4f9d3c1573
８．減少傾向にあった死亡率がワクチン接種が始まった2021年から上昇に転じる
今回、人口動態統計（概数）2022年12月分の発表により、2022年1年分の集計が可能になりました。
このデータにより、年齢区分毎の死亡率を計算できます。
高齢者の年代別の年度当初1月の人口とその年代の年間死亡者数から死亡率を平成28年（2016年）から令和4年（2022年）まで調べました。
その結果、減少傾向にあった死亡率がワクチン接種が始まった2021年から上昇に転じていることが判ります。
ワクチン接種が始まった2021年から超過死亡が異常な数値を示していますが、この増加は高齢者の増加（高齢化）によって死亡者が増加したのではないかと考えている人がいます。
日本国内の死亡者の9割は65歳以上の高齢者です。
確かに高齢者の増加により、死亡者数は高齢者の各年齢階級別の調査では増加しています。
しかし、本来、何もなければ各年齢階級別の死亡率は大きな変動は無く推移していくハズです。
この高齢者の死亡率が2016年から上昇傾向であれば、高齢化が原因と考えられるかもしれませんが、死亡割合が上昇傾向を示していたのは100歳以上のグループのみで、5歳刻みの65歳から99歳のグループは全て死亡率が減少傾向を示していたのに、2021年に突如として上昇しています。
死亡率が減少傾向から平衡状態に終息するなら、本来穏やかに移行するはずです。
このことから、高齢化が2021年からの大幅な超過死亡の原因とするには、過去データの推移から見ても無理があります。
これが平衡状態になることなく急激に増加に転じるということは、何らかの病気の流行や災害、異常な事が起こったということです。
2021年から起こっている異常なことはコロナワクチンを国民の8割が接種している点です。
逆に、2021年のコロナによる死者数は16，771人で過去3年平均に対する超過死亡48,229人の3分の1に過ぎず、2022年もまたコロナによる死者数は47,657人で過去3年平均に対する超過死亡173,602人の3分の1に過ぎず、これが超過死亡の要因とは言い切れません。
循環器系の疾患の死亡者数のようにコロナ前の2019年対比で2割以上増加している疾患が相当数あるからです。
逆にコロナが特別枠で集計されなければ、風邪で肺炎になり死亡した場合は肺炎で集計されるようにコロナ死亡の殆どが肺炎に集計されると思いますが、コロナによる死者数と肺炎による死者数の合計は過去5年で一番多かった2016年の肺炎による死者数と同程度です。
（参照～見出し４．コロナ（風邪ウィルス）感染死と肺炎死者数から判ること）
このことからも、コロナワクチンが超過死亡の原因ではないかと益々疑われます。
９．このデータから読み取れるものと危険を察知する考え方
下の絵はKYT（危険予知訓練）の訓練シートです。
工場などでは、この絵を見て何が危険か意見を出し合って災害防止に努めます。
これにより何が危険か、どこが危険か危険を察知し、予知する訓練を行います。
私たちは政府によってワクチン接種を推奨されていますが、これまでここで述べたとおり、ネット上のワクチンの危険性を訴えている記事や超過死亡や死因別の死亡推移を分析することによってワクチンの危険性を認識できると思います。
ワクチン自体の作用メカニズムによる害は、内外の研究者により色々な論文が出されて危険性を訴えています。
超過死亡は状況証拠でワクチン自体の害を証明するものではありませんが、この危険予知訓練のように危険を予知する上では役立つものと思っています。
医師や研究者、海外の情報、色々な情報を集め総合的に検証し、危険を予知し、自分や家族の命を守っていこうではありませんか。
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