行政が仕事と”不妊治療に”ついて調査

こんにちは、助産師のみづきです。

最近、「ハラスメント」というテーマでセミナーの依頼があり実施してきました。 すると、その中でも”不妊治療”を含む妊活中の方に対する「プレマタハラ」に多くの関心が寄せられました。

不妊治療を受けるカップルは現在5-6組に1組と言われています。 厚生労働省が2017年に2000人の労働者や企業に対して行った調査では、 不妊治療中の従業員が働く事業所は13%だとか。 (同調査によると不妊治療を公表している従業員は4割弱。事業所長に行ってない方もかなりいると思うのでデータとしては弱いですが。) 言いたいのは、 居たとしてもそれに対して取り組みをしている企業はほぼないということです。 

　　　　　　出典：https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000197936.html）

その結果が 「95%の不妊治療女性が仕事との両立は難しい」 といっている所以でしょうね。

助産師にとっても、不妊治療のカップルや その結果妊娠され出産にくるカップルと 出会うことが多くなりました。 必然的にハイリスクな妊婦さんであることも多かったり、 治療中のカップルに対しては もう少し知識があれば辛い治療しなくても済んだかなと 思うことも多くあります。

今回のセミナー後もご自身の不妊治療についてご相談される方もちらほら。 制度をつくるってかなり大変だからこそ まずは顧問助産師がその「不安」の受け皿になれれば うれしいなあと思います。

関連して先日、卵子凍結が福利厚生として企業向けにリリースされたという ニュースを拝見しました。 (サービス内容はコチラ➡https://www.stokk.life/)

賛否両論あると思いますが、 個人的な意見としてはマーケットニーズをとらえていて、 とても面白いなと思いました。

そこから関心が若い女性に生まれたらうれしいです。

卵子凍結に関して、実は採卵も楽ではないので きちんと専門家として知識を発信していければと思います。

不妊治療に関して沢山書きたいですが、続きはまた今度にします！ 今日も最後までお読みいただきありがとうございました。

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