人的資本経営における「エンゲージメントサーベイ」の効果的な開示方法　～レゾナック・ホールディングス～

はじめに2023年3月期の有価証券報告書から「人的資本」に関する開示が義務づけられるようになり、昨年から今年にかけて、にわかに人的資本の重要性が認識され始めてきています。項目として、「育児休業の取得率」「男女間の賃金差」「女性管理職の比率」の開示が義務化されたと同時に、独自で設定した指標の開示も推奨されています。 人的資本経営に必要なこと開示の義務化に先立って経済産業省は、人的資本経営の指針ともなる報告書「人材版伊藤レポート2.0」を公表しました。その中の「レポートの狙い