ビットコインマイニングの再生可能エネルギーの利用率が50％を突破！

ビットコインマイニングの再生可能エネルギーの利用比率が50％を超えたとブルームバーグ（Bloomberg）が報じた。同社アナリストのジェイミー・クーツ（Jamie Coutts）氏は、「ビットコインのエネルギー事情が変化している。ブルームバーグターミナルで発表された新しいノートはビットコインマイニングにおける再生可能エネルギー利用の急増を示している」とX（旧Twitter）で述べた。
 
このビットコインマイニングの再生可能エネルギーへの大きな転換は、二酸化炭素排出量の減少だけでなく、ハッシュレートの大幅な上昇も示している。この転換の主な要因は、2021年5月の中国政府のビットコインマイニングを禁止による中国からのマイナーの流出である。マイニング禁止により、マイナーは余剰エネルギーの利用に重点を置くようになり、エルサルバドル、ブータン、オマーン、アラブ首長国連邦（UAE）など一部の国ではマネタイズのために余剰エネルギーを利用してマイニングを始めた。
 
再生可能エネルギーへの転換は、ビットコインのエコシステムにとっていくつかの利点がある。
1）マイニングによる環境への影響を軽減し、二酸化炭素排出量を減らすことができる。
2)暗号通貨業界に対する評価が高まり、環境意識の高い個人や団体にとってビットコインが魅力的な投資の選択肢となる。
3)長期的に見て費用対効果が高いため、マイニング費用を削減でき、マイナーの収益性を高める可能性がある。
 
ビットコインマイニングの再生可能エネルギーの利用率が50％を超えたものの、安定した電力供給など、100％になるにはまだ課題が残っている。しかし、エネルギー貯蔵技術やグリッド統合ソリューションの進歩により、近い将来これらの課題が解決されると思われる。
 
なお、電気自動車メーカーのテスラ社CEOイーロン・マスク（Elon Musk）氏は2021年5月、ビットコインマイニングの環境問題への懸念を理由にテスラ社のビットコイン決済受け入れ中止を発表した。しかし、その1ヶ月後、彼は「マイナーによる合理的（～50％）な再生可能エネルギーの利用が確認され、将来のトレンドが肯定的になれば、テスラ社はビットコイン決済を再開するだろう」と述べた。今のところ、マスク氏はテスラ社のビットコイン決済再開についてはコメントしていない。
 
中国政府のビットコインマイニング禁止、テスラ社のビットコイン決済の受け入れ禁止など、ビットコインの歴史をこちらの記事にまとめているので、ぜひ読んでほしい。

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