日月神示 覚醒と実践 中矢伸一 ㉔
第五章 新世界秩序は日本が中心と知る ④
・スピリチュアル系にも反日思想者が大勢いる
「精神汚染」の浄化について日本は節目を迎えています。
それは戦後レジーム（体制）からの脱却というハードルであり、戦争で負けた反動から反戦への動きが広まり、左翼系の思想が拡大しました。
マスメディア、大学、法曹界などの頭脳職と呼ばれる労働世界には左翼思想が跋扈（ばっこ）し、国家権力＝悪、資本主義＝悪という考えに染まった。実現不可能な理想主義に拘っている状態です。今、その左翼に振れ過ぎた反動が訪れているのです。
日本本来の自立した国家へ戻そうという動きが市民側からの運動が起き始めているということです。ここでも一番の問題は日本が現在も心身ともに米国の属国という点です。一部の一般市民には意識が高い人が広まりつつありますが、霞が関や永田町にはほぼ皆無です。
米国に逆らわず波風を立てずに職務を全うすれば、地位も名誉も保証され、定年後も安定です。それに逆らうということは自分や家族を危険にさらすということ…それでもやるという気概を持った人はいないのです。米国に逆らわず波風を立てずに職務を全うすれば、地位も名誉も保証され、定年後も安定です。それに逆らうということは自分や家族を危険にさらすということ…それでもやるという人はいないのです。
集団的自衛権についても国として軸を整備する必要があります。米国やイスラエルによって「意図的に作られた」戦争に加担するのは避けるのはもちろんのこと、アジアには中国という驚異が存在します。
そこに睨みを利かすという意味で、日本は積極的に台湾やＡＳＥＡＮ諸国と協力し、共同して同盟国を守るという集団的自衛権が最重要問題なのです。
・重要な法案は米国ではなく闇の勢力の意向で決まる
日本と韓国との関係はこれまでになく悪化してますが、「筋書通り」のことです。韓国は日本に頼らないとやっていけない国にも関わらず、朴槿恵（ぱくきんけい）大統領は反日姿勢を崩さず、日本の韓国離れを急速に進展させました。日本政府もある時点で韓国を見放したようです。
中国・韓国の衰退は反左翼勢力に影響を及ぼします。※特定秘密保護法案が成立したのもその流れです。
この法案に反日勢力が強く抵抗したのは、「国籍（過去に有していた国籍を含む）」という文言があり、こんな法案が成立したら反日工作が無に帰すばかりか、悪事がばれて逮捕者が続出する可能性があるからというのです。
新聞やテレビなどマスメディアには「在日枠」があり。反日勢力が社員として大勢入社しており、この法案に対しては偏向報道しかしません。それほど彼らには危機感があり、普通の日本国民にとっては成立が待ち遠しい法案なのです。
これも日本国内の闇の勢力の了解のもとのものであると考えられます。日本の闇の権力とは天皇家を裏から支える集団であり、秦一族の末裔です。この上層部が反日左翼勢力をパージ（排斥）することにしたというわけです。
その効果からか、ここ最近反日勢力が頻繁にあぶり出され、ニュースで韓国籍や中国籍の不法滞在者が相次いで摘発されたり。違法に商売をしていた者が逮捕されたりする事例が増えました。
反日勢力は日本人に「自虐史観（別名、ＧＨＱ史観）」を植え付け、日本に悪のイメージを重ねるように活動してきました。国旗や国歌を否定する一方で中国や韓国を賛美し、親しみを感じさせるような教育を強要してきました。そんな勢力が終わりを迎えようとしているのです。
ただ反日勢力を叩き潰すと恨みが残ります。改心させて取り込むのが良いのだと、日月神示も「抱き参らせる」といっています。
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