日月神示　覚醒と実践　中矢伸一　⑧

第二章　世界支配「本当の構造」を知る④

・天皇金塊を担保に発行された2000兆円が米デフォルトを救った？

2013年10月に米国がデフォルト（債務不履行）する可能性が世界中のメディアで大きく報じられました。それを救ったのが「天皇の金塊」という情報があります。
政治評論家の板垣英憲さんの「マスコミに出ない政治経済の裏話」で明らかになったこの情報は、スイスのプライベートバンクに預けている「天皇の金塊」を担保として通貨の発行を行う「金融カラクリ」が存在するという。
これにはＩＭＦ（国際通貨基金）が関わっており、金塊の担保として2000兆円分の「準通貨」を発行し、米国連邦政府のデフォルト危機を救ったそうです。

同じ時期にＩＭＦアジア太平洋アヌープ・シン局長が同年10月29日に都内で開いたセミナー（ＩＭＦ主催）で「日本の株式市場などに多くの海外資金が流出するなど、日本が世界の経済地図の中心に来た」と高く評価した。

シン局長は日本の真の財力「天皇金塊」を熟知しており、文字通り「黄金の国・ジパング」であり、世界の支配層（主要ファミリー）の頂点に立つ存在であると理解しているとのこと。
「通貨についても、国際基軸通貨がすでに米ドルではなく円に移っていることも身に染みており、日本が世界の経済地図の中心に来た」とも述べています。

ちなみに板垣さんの情報によると、中国と韓国は「天皇の金塊」によって経済支援される対象にはなっていないという。現在の国際情勢を見ると、世界金融システムの枠組みから中国と韓国は見放されているようです。

・人民解放軍のスポンサーは中国国民ではなく共産党政府

中国は数年以内に崩壊する予定だという話があちこちで聞かれている。原因は地方自治政府の役人が不動産開発業者らと結託して土地を人民から収奪し、自由自在に再開発をしてあこぎな利益を上げ、同時にお金を懐にいれている。人民の怒りは収まらない状況だという。

「中国を知り尽くした」瀬戸駿介さんが言うには、「人民解放軍というのは外国との戦争の際に自国を守るためにあるのではなく、中国人民の反乱から自分たち共産党幹部の身の安全を守るためにある。だから彼らは皆、海外に資産を持っており、いつでも国を脱出できるようにしている」という。
人民解放軍は中国の国軍ではなく、人民解放軍のスポンサーは人民ではなく共産党であり、正式には「堂軍」である。

そもそも大陸の各地でそれぞれの地域を治めていた自称軍隊、馬賊、武装蛮族らが殺戮を繰り返して集団化し、結果として中国全土では7つの「軍閥」に集約されたのです。
張作霖（中華民国の軍閥政治家）が満州地域を実効支配するがめに率いた北洋軍閥（奉天軍閥）は、そうした軍閥の中でも最も有力な軍閥と言われていました。
第二次世界大戦や国内内戦（国民党と共産党の戦争）を経て、複数の軍閥が集約され、次第に共産党（八路軍）として一体化した集団、それが中華人民解放軍なのだ。

だから人民解放軍は軍隊としての意思が一致しておらず、人民解放軍という名称に反して国民をスポンサーとしていない。それぞれの出自や思想が異なり7つの軍閥が力の均衡を保ちながら表向きに軍として統一しているように見せかけているだけ。ちなみに通常の軍隊と違い、手広く商売なども営んでいるのだ。
彼らが中国人民を守っていない事実は「天安門事件」で世界が知ることとなっているのは明らかです。

参考資料　瀬戸駿介さん　玉響の対談記事
https://ameblo.jp/homoeopathykawagoe/entry-11398106464.html

・共産党幹部のファミリーによる莫大な金額の汚職が暴露

2013年6月25日に中国の改革・開放を推進した鄧小平の子息らが資産1000億ドルを引き出し、国外逃亡を図った「事件」が報じられました。
この情報はガセネタでしたが、最近判明した情報によると、同年7月28日午前4時頃に鄧小平の娘一家が深圳空港がからオーストラリアに「亡命」したとのこと。
これで改革・開放に貢献した鄧一族は大陸から消滅、加えて温家宝（前首相）一家も北京空港からオーストラリアに向けて「亡命」したそうです。
これらの情報が本当なら中国共産党の崩壊は時間の問題です。
別の情報として、ネット上では中国共産党幹部とその一族の隠し財産や海外との繋がりが次々と暴露され始めています。

一日に数千という反乱や事件やデモが中国全土で起きていて、情報の暴露が知られていくとどうなるのでしょうか。在日中国企業、在留日本人はできるだけ早く、中国を「棄てる」ことを決めるのが得策です。

南沙諸島や尖閣諸島などの海域で近隣諸国ともめる中国ですが、仮に中国から手を出すようなことになれば太平洋の盟主を自称する米国の思うつぼである。
中国政府が保有する米国債（米国財務省証券）はチャラになるのですから。
米国債には「米国の安全保障に敵対する国家の保有分は国際緊急事態経済権限法等により無効化できる」という規定があります。莫大な借金を一瞬でチャラにできるだけでなく、米国は中国との戦争経済で儲かる…つまり米国にとって一石二鳥なのです。