コロナパンデミックは本当か？⑭
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本書はドイツでのコロナパンデミックの現状を伝えています。マスクが義務に、死者（？）が日本と比較にならない程多いと言われていますが、実は日本とあまり違いがありません。ほとんどの死者数はコロナで亡くなった方ではないのです。
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■他国はどうしたか…模範としてのスウェーデン？
ドイツでは毎日のようにマスメディアを通じて感染者の《疑似的な》指数関数的増加を報られていました。市民の自由な行動の制限を厳しく行わなければ我が国の医療システムは崩壊する…と耳がタコになるくらいに聞かされました。
一方で、スウェーデンでは外出制限もなく、レストランやフィットネス・スタジオや書店や学校も開かれたままでした。
スウェーデンにあってドイツにないものは、良い政治（右に倣えをせず事実を源にした独自の判断をする政治）と、良きアドバイザーの存在です。
スウェーデン政府の感染症に関する責任者である疫学者アンダース・テグネル氏は良いアドバイザーの1人です。彼は明らかにかつての《豚インフルエンザ・パンデミック》の時の失敗から学びました。
もう一人はテグネル氏の前任者である著名な疫学者ヨハン・ギーゼヒです。彼は早い時期から、意味があるのは客観的根拠のある措置を適用することだと主張していました。ロックダウンは無意味であるばかりか、有害でさえあると。
彼はオーストリアの雑誌アッデンドゥムのインタビューで次のように話しています。
「真に科学的な根拠のある措置は2つしかない。1つは手洗いをすること。それが役に立つことを150年前のイグナツ・ゼンメルヴァイスの業績以来、私たちは知っている。もうひとつはソーシャルディスタンスだ。これが有効であることも証明されている。だから、ヨーロッパの多くの政府が適用している他の措置には、何ら科学的根拠がない。例えば、国境を閉鎖することはナンセンスだし、何の役にも立たない。また学校の閉鎖も有効だと言う証拠はどこにもない。」
事実、科学的見地からは学校の閉鎖は全くのナンセンスでした。
逆に意味のあることは、市民の自己責任意識と理性的判断に委ねること、そして正しい情報の提供と啓発の努力を行うことです。
スウェーデンの市民には自分を守る方法について十分に説明され、彼らはその通り実行しました。そこにはパニックを煽ることもなく、恐怖のシナリオを喧伝することもなく、ロックダウンもなく、罰金もなく、自由な行動の権利の大規模な制限もありませんでした。
WHOの緊急事態対応統括者であるマイケル・ライヤン常務理事は、スウェーデンのやり方を評価し、コロナウイルスとの戦いの《模範》と呼びました。
スウェーデンは多くの点で正しい政策をとり、深刻な副次的被害を避けることができました。これは多くの批判の的となり、中でもドイツのメディアはあらゆる手段を尽くして酷評しました。省略しますが、以下のメディア、著名人が非難に躍起になりました。
ドイツラジオ、雑誌フォーカス、ＲＮＤ（ドイツ編集ネットワーク）、カール・ラウターバッハ、マイシュベルガー（ＺＤＦドイツ第二テレビの報道討論番組）、ズェーダー（バイエルン州知事）、等々
実際は、スウェーデンでの感染は他の全ての国々と同様の経過を辿りました。ドイツもスウェーデン方式を取っていたらどうなっていたでしょうか？
即座に反対意見が返ってくることでしょう。スウェーデンの人口密度はドイツの10分の1であるから、ドイツのような人口密度が高い国では無理なのだと。
■アイスランドもロックダウンせずに乗り切った
アイスランドでも同様のことが言えます。人口密度が低いとはいえ、この国もコロナ危機をロックダウンすることなく乗り切りました。1800人の罹患者のほぼ全員が回復しました。COVID-19が原因で亡くなったのは10人に過ぎませんでした。酷いロックダウン無しでこの結果です。
次の例は香港です。人口密度は1キロ㎡あたり6890人です。それでも上手くやりました、スウェーデンやアイスランドほど緩やかではありませんでしたが、完全なロックダウンはありませんでした。
■日本の死者数はほんのわずかしかいなかった
次の例は日本と韓国です。日本の人口密度は1キロ㎡あたり36人です。
日本と韓国の共通点は、中国以外で最初にコロナウイルスに見舞われた国であることです。中国での厳しい隔離措置やヨーロッパのほとんどの国々と米国での大規模な外出禁止とは違い、日本での日常生活はほとんど従来通りでした。
日本の《検査陽性者》は不思議なくらい少なかった（当時はＰＣＲの検査数が少なかったから）。見るべき重要な数字は唯一死者の数です。死者の数がほんのわずかにしか過ぎないのです。日本も多くの点で適切な措置をとったと思われます。
■韓国のロックダウンなしでの徹底した検査体制に学ぶ
韓国では他国に見られないほど多くのＰＣＲ検査が行われましたが、公共空間でのロックダウン措置は取られませんでした。都市閉鎖も外出禁止措置もなく、役所や商店やレストラン並びにカフェも開かれたままでした。
韓国が行った措置は、市民に対する情報提供と検査と追跡でした。ドライブスルー検査センターでの大規模な検査が行われました。感染者の滞在場所が分かる追跡アプリによって徹底した透明性が確保されていたのです。
これらの国の事例全てが示していることは、既に世界の専門家たちが以前から明言していた通りです。ロックダウンはあまりにも大きな社会的・経済的被害をもたらす…百害あって一利無しということです。
（続く）
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日本の医師たちの対談を取り上げた記事も参考にどうぞ(*^-^*)
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PCR検査に関して詳しく知りたい方はこの本がお勧めです(*^-^*)
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気軽に笑って学べるマンガはこちら。かなりおすすめです(*^-^*)
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