医師が教える新型コロナワクチンの正体14
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■急拡大中のワクチン市場
ワクチンに構成成分が体には良くないとされているにも関わらず、世界中に広まっているのは主な理由は、ワクチンがビッグビジネスだからです。
世界のワクチン市場の売り上げは年々伸びており、今や数十兆円を超える大規模なマーケットになっています。
一番売れているのはインフルエンザワクチンで、日本国内だけでも毎年2000万本以上と大量生産されており、原価は350～400円程度と言われています。
それを医療機関では1000円前後で仕入れ、3000～5000円程度で接種させています。
日本の国家予算からみたワクチンにかけられた税金は以下の通りです。
2006年度 600億円
2007年度 700億円
2008年度 950億円
2009年度 1300億円
2010年度 1550億円
わずか5年間を振り返っただけでも、倍以上に拡大しています。
2014年から水疱瘡（みずぼうそう）が、2016年10月からB型肝炎が定期接種となりました。
高齢者の肺炎球菌ワクチンの接種が推奨・拡大しました。
2010年代後半以降は3000～4000億円規模のビジネスになっていると推測できます。
政府がワクチンを推奨しているのは、製薬企業からの献金や補助金を得ているからです。
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■政府より力を持つ製薬会社
ワクチン大国のアメリカは、1975年には子ども一人あたりのワクチンにかかる費用は10ドル程度だったのに、2009年には1225ドルと試算されています。
34年間で120倍になっている、最新の数字ではさらに膨らんでいるのす。
世界的にみても。今度のワクチン市場は爆発的な成長を遂げると推測されており、投資業界も注目しています。
本来薬というのは病人に使うものですが、ワクチンは健康な人に打つため、マーケットが桁違いなのです。
製薬会社は圧倒的な資金力を誇っており、その力は政府より強力です。
豊富な資金力を利用して、ワクチンに関する法律や勧告を作成する立場の政治家や官僚を操っています。この構図は世界で刊行されている多くの告発本により、既に知られている事実です。
酷い例としては、アメリカの小児科医は患者へのワクチン接種率を高く維持することで、HMO（保険維持機構）から年4回のボーナスを受け取っており、接種率が下がると保険会社から注意を受けると伝えていました。
今やマサチューセッツ州では、新型コロナワクチンを打つと減刑される仕組みまでできており、ワクチンを無理やり打たせようと計画までしています。
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■ワクチンの言説がどう変わってきたか？
ワクチンは感染症を防いできたと言われていますが、それは捏造されたものです。感染症とや死亡率はワクチン導入とは無関係に、1900年代くらいから急速に減り続けました。ワクチンはこの時代にはありませんでした。
感染率や死亡率の低下は、公共施設などのインフラ整備が一番の理由です。
町がきれいになった
上下水道が増えた
一般家庭に冷蔵庫が普及した
食べ物の保存方法が増えた
以上などのことで衛生面が向上したのがもっともな理由なのです。
これを御用学者たちが事実を捻じ曲げて捏造しているのです。
例えば…150年前と現在の状況のみを比較して、感染者数や死亡者が減ったのはワクチンのおかげだと言い、人を騙してきたのです。
（続く）
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細川医師と大橋先生の対談本の記事です。参考にどうぞ(*^-^*)
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PCRについて詳細を知りたい方はこちらお勧めです(*^-^*)
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ドイツでのコロナパンデミックの状況を詳細に描いた書籍の記事です。日本との比較にどうそ(*^-^*)
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コロナを笑いで痛快に描くジョージさんの漫画の記事です(*^-^*)
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