医師が教える新型コロナワクチンの正体8

2021年7月17日 10:00

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■経済学者からみた新型コロナ

新型コロナ問題について「WeRise」共同宣言で名を連ねていただいている、藤井聡京都大学院教授が、今回のコロナ対策の対策の悪さをみて、現日本政府に落胆しています。

「WeRise」とは日本の有識者、医師、歯科医などが集まって現行の新型コロナ対策に対して共同で提言している活動です。

その中で特に「厚生労働省は自粛の必要性について、その科学的根拠を示すべきである。また、新型コロナウイルスの存在を示す根拠となる科学論文を示すべきである」とうたっています。

藤井教授は以下の根拠をもって、現日本政府の愚かしさを統計的に解説しています。

①現時点のコロナの健康被害は、インフルエンザとほぼ同じで、かつ、肺炎や自殺よりも圧倒的に低い。

②「自粛」がコロナの感染防止に対する影響は、。統計的には確認できないくらい小さい。

③コロナの感染拡大と感染縮小のパターンは、気温の変化パターンにおおよそ支配されている。それは自粛を一切していない旧型コロナ（つまり普通の風邪）のそれと同じである。

④政府からの自粛要請中に「補償」もあわせてしっかり払えば、人々はより強く自粛するし、自粛要請を解除した後の人々の活動量の復活もより大きなものになる。

⑤なお、自粛させると、経済が冷え込むのは確実である。

現在の日本政府はコロナ被害が欧米に比べて圧倒的に低いのに、国民に対して中途半端に「緊急事態宣言による自粛生活」を強いりながら十分な補償をしていない。

一般市民たちはみんな大変な目に遭っており、経済面の問題だけでなく、自粛生活による孤独感から自殺を図る若者が急増しているという主張なのです。

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なぜ海外の死亡者数が多いのでしょうか？

その原因の一つとして、PCR検査数や抗体検査数の違いはわかると思います。仮に日本のやり方に問題があるとしても、海外では死亡者数が多く、多くの国でロックダウンしていると報道されれば一般人は騙されてしまいます。

世界各国のPCR検査数の違いについて比べていきます。

2020年4月の段階で、日本はOECD（経済協力開発機構）加盟国36ヵ国中35位で、検査数は0.18％です。世界各国と比べてもその検査数の少なさが際立っています。

2020年8月の段階でも日本は全世界中で150位前後にランクインしており、0.61％にとどまっています。

2021年1月時点で時事通信社の記事によると、日本のＰＣＲ検査数は4.4％という数字も出ています。

世界各国が急ピッチで検査数を増やしているのに対して、コロナ発生から9カ月経過した時点でも、特に日本では大きな伸びは見られないのです。

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海外の死亡者数に関する一番問題点はＰＣＲで検査数などではなく、死亡診断の仕方であり、死亡診断書問題なのです。

有名なニュースとして、医師のスコット・ジェンセン氏の告発があります。

アメリカのＣＤＣ（米国症病対策予防センター）が医療機関に対して、「死因が判明しない者や、わからない者に対して、可能性が高いなら死亡診断書にコロナ死亡と書いてよい」という通達に関しての告発です。

この状況は1年以上も続いており、当初よりもさらにこの風潮が強まっており、誰も疑問に思っていないのが実情となってしまっています。

イタリア国立衛生研究所が再検証したデータでも、死亡診断書の12％がコロナウイルスによる直接死亡で、88％は違う死因でした。

コンゴではノーベル平和賞受賞者のデニ・ムクウェゲ博士が、コロナ対応チームから離脱したました。理由は「どんな病気もどんな死亡もコロナウイルスが原因だと公表しろ」という弾圧を受けたからです。

アメリカではウイルスソフト会社のMcAfreeの創業者、ジョン・マカフィー氏が「NYの死亡率高すぎ。新型コロナにすると病院が国から約416万円もらえることと関係あるの？」とツイートして話題になりました。

日本でも厚生労働省新型コロナ対策本部で、都や保健所に対して、新型コロナ感染症患者について厳密な死因を問わないこと、陽性者であって入院中や療養中に亡くなった方について、厳密な死因を問わずに新型コロナウイルス死として数えるよう通達しています。

（続く）

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細川医師と大橋先生の対談本の記事です。参考にどうぞ(*^-^*)

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PCRについて詳細を知りたい方はこちらお勧めです(*^-^*)

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ドイツでのコロナパンデミックの状況を詳細に描いた書籍の記事です。日本との比較にどうそ(*^-^*)

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コロナを笑いで痛快に描くジョージさんの漫画の記事です(*^-^*)

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