ガンになりたくなければコンビニ食をやめろ！/海外資本に支配された現在の日本の医療業界

ガンになりたくなければコンビニ食をやめろ！

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■海外資本に支配された現在の日本の医療業界

現在の日本の医療業界を要約すると「あの勢力」を母体とするビッグファーマが日本の大手製薬メーカーを傘下に収めている。その日本の製薬メーカーが医師や薬剤師などの医療関係者を傘下に収める構造になっている。

つまり実際に患者を治療する医療関係者よりも製薬メーカーの方が上位の立場で強い権限を持っており、大半の医師や薬剤師は製薬会社の指示通りに動かされているのだ。

例として、日本の大手製薬メーカー・T社は抗がん剤の開発部門をアメリカのビッグファーマ・ファイザー社に売却する形で事実上の別会社となった。

表向きは業務提携だが、結果的に日本国内では抗がん剤の研究・開発が不可能になってしまった。T社の大株主にはファイザー社や外資系の金融機関が名を連ねており、利益の大半を海外資本に奪われてしまっている。

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■オブシーボでボロ儲けをしている医療機関

今後日本が諸外国を大きくリードする可能性がある医療技術は、がん細胞の培養といった「モレキュラー・バイオロジー」と呼ばれる分子生物学に分野だ。

2018年にノーベル生理学・医学学賞を受賞した本庶佑氏が開発した「オブシーボ」というがん治療薬が存在する。

当初は体重60キロの人に1年間ぬ26回オブシーボを投与した場合、代金は3500万円にもなった。これに「高額療養費制度」が適用され、患者の実質的な負担額は140〜150万円程度になる。

高額療養費制度は税金から投与を行った医療機関に支払われる。だから医療機関側が莫大な利益を得るのだが、それは同時に国の医療費を増加させることになってしまっている。

現在の日本の医療福祉関係予算は一般会計だけでも50兆円前後にまで達している。これは2022年度の防衛費の9倍以上の規模だ。

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■吉野さんが提唱する打開策！

医療費の増大は日本という国家を破綻させかねない問題だ。ことの重大さはコロナ禍や食料品価格高騰問題の比ではない。

吉野さんが提唱する有効な解決役は、政府が高度経済成長時代に建設事業に対して税金を投入したように、製薬メーカーに税金を投入することで独自の新薬を開発させて、日本の生命保険会社と相互協力した上で独自の新しい保険制度を作り、難病患者に対して保険金を支払うというものだ。

これにより海外資本治療費が流出するのを防ぐことができ、同時に国家の財政負担を減少させる効果を生み出せる。

日本独自の医療システムを構築して、日本の医療・製薬産業を保護すれば、結果的に多くの医薬品や医療技術を世界に輸入する形になり、日本に大きな利益をもたらすことができる。これは医療に限らず、食料や半導体、スマートフォンなど全ての産業も同様だ。