USCPA TCP受験メモ①-Formの種類
USCPAのTCP科目受験に向けて、自分用の備考として要点をまとめます。
※誤植が多いかもしれませんがご参考までに
・Form 1040・・・個人が申告を行う際に用いる
・Schedule 1:Additional income and adjustments to income
→above the line deductionもこの中に記載
・Schedule A:Itemized deductions
・Schedule B:Interest and ordinary dividends
・Schedule C:Profit or loss from business
・Schedule D:Capital gains and losses
・Schedule E:Supplemental income and loss
・Form 1065・・・Partnershipが作成する情報申告書
・無印:Ordinary incomeを計算
・Schedule K:separately stated items含め全項目を記載
・Schedule K-1:各パートナーへのpass thru額などを記載
・Form 1120・・・C corpが申告を行う際に用いる
※原則として総所得の大きさ関係なく提出はマスト
・Schedule M-1:会計上の所得と税法上の所得の調整表
※NOL及びDRDの控除はこれに含まれない
・Schedule M-2:Unappropriated REs勘定の変動を記載
・Schedule M-3:総資産が10M以上の法人が作成を要求される
※Schedule M-1よりも情報の粒度が細かいため、作成要
件に該当しない企業が自主的にこれを作成することも
許可されている
(参考)
・Form 851:連結納税を行う際に提出が必要となる書類
・Form 1122:子会社を連結申告する初年度に添付が必要となる書類
・Form 2555
→Foreign earned income exclusionとForeign housing exclusion or
deductionの申告を行う際に用いる
〇Kiddie tax関連
・Form 8615:Tax for certain children who have unearned income
※条件を満たす子ども自身が申告書を提出する
(作成要件)
・不労所得が$2,500以上ある
・いずれかの年齢要件を満たす(今回は略)
・課税年度末に両親のどちらかが存命している
・子供がその課税年度においてtax returnを提出する必要がある
・ 〃 MFJではない
・Form 8814:Parent’s election to report child's interest and dividends
※以下要件を満たすことで子供の所得を親の申告書に記載できる
(要件)
・課税年度末に子供が19歳未満(フルタイム学生の場合は24歳未満)
・子供の総所得が$13,850以下
・子供の所得がInterestとDividendsのみ
・課税年度において子供に予定納税は発生しない
・子供の収入から連邦所得税が源泉徴収されていない
・子供がMFJではない
・親自身がMFJか、この選択をする資格がある
・Form 6251:Alternative minimum taxを計算する際に用いる
(算出過程)
Regular taxable income
+/-Adjustments
+Tax preferences
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Alternative minimum taxable income
-Exemption(固定額でFiling statusにより決定)
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Alternative minimum taxable base
×AMT tax rate(AMT baseが$220,700以下は26%、それ以上は28%)
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Tentative minimum tax
-Regular tax
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Alternative minimum tax
・Form 706:Estate tax申請時に用いる
被相続人(Decedent)の死亡後9か月以内に提出する必要あり
・Form 709:Gift tax申請時に用いる
Calendar-yearを用いて提出、翌年4/15までに納税
・Form 1041:trustやestateに$600以上の所得、もしくはnon-resident
alienがいる場合に、それらの所得税申告のために用いる
・Trust:Calendar-yearを用いることがマスト
・Estate:Calendar-yearの利用は任意
・Form 1023:IRC501条(c)で定義されている組織が非課税組織となる際に
設立から15か月以内に提出が必要となる
・Form 990:非課税組織が当年度の寄付額などを申告する際に用いる
※Charitable contributionの控除を用いている納税者の申告内
容との照合に用いられる
・Form 990T:非課税組織のUnrelated business incomeが$1,000を超える際
超過分の申告に用いられる
・Form 6252:割賦基準が適用される課税所得の計算時に用いる
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