第1回「希望前進カンファレンス」のダイジェスト映像をアップしました

UPFと米「ワシントン・タイムズ財団」の共催による「普遍的人権と信教の自由のための希望前進カンファレンス」が11月12日、韓国をメイン会場に世界各国をオンラインで結んで開催されました。同会議では、信教の自由と世界の人権状況に詳しい専門家、VIPが登壇し、「信教の自由」の価値について訴えたほか、日本において世界平和統一家庭連合（旧統一教会）と友好団体への一方的なバッシングが行われている状況について、懸念を示しました。

シンクタンク2022のユン・ヨンホ運営委員長は、「私たちが人権について語るとき、その最も基本的な権利が『信教の自由』である」と述べ、1948年に国連総会で採択された世界人権宣言第18条に謳われる同権利の重要性について指摘しました。

ワシントン・タイムズのトーマス・マクデビッド会長は、多くの国で宗教団体や信仰をもつ個人が迫害、不寛容、差別、暴力に直面している現状について触れ、「私たちは団結し、真実を直視し、信教の自由の普遍的価値に関する宣言に示されている原則に基づいて、勇気を持って前進しなければならない重要な時に立ち会っている」と強調しました。

その後、各国の信教の自由と人権の状況について事情に詳しい専門家が登壇。それぞれ、イスラム系ウイグル人、チベット仏教徒、ユダヤ教徒、キリスト教徒、イスラム教徒、アフマディ教徒、バハイ教徒、エホバの証人、ヤジディ教徒、法輪功、そして最近では日本における世界平和統一家庭連合などの宗教団体への迫害の状況などが報告されました。

※UPF-Japan公式ウェブサイトから
https://upf-jp.org/archives/2354

【主なスピーカー】
カルビン・フェリックス氏（カトリック枢機卿）
マイク・ポンペオ氏（アメリカ合衆国第70代国務長官）
ニュート・ギングリッチ氏（アメリカ合衆国第50代下院議長）
ポーラ・ホワイト氏（トランプ前大統領宗教特別顧問）
サム・ブラウンバック氏（アメリカ合衆国「信教の自由」特任大使）
ダグ・バンドウ氏（CATO研究所専任研究員）
ヤン・フィゲル氏（第5代欧州連合「信教の自由」特使）
コール・ダラム氏（ブリガムヤング大学教授・「法・宗教学国際センター」創設者）
ハンフリー・ホークスリー氏（元BBCアジア編集局長）
マッシモ・イントロヴィニエ氏（「新宗教研究センター」創設者・理事長）

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