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電力業界の今を紐解く

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電力業界の有識者に寄稿いただいた玉稿です。
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#日本

第1回「再エネ主力電源化に向けた挑戦者たち」座談会 2021年03月15日

株式会社レノバ 代表取締役社長CEO 木南 陽介様 ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役社長 伊藤 敦様 イーレックス株式会社 代表取締役社長 本名 均様 (以下、敬称略) <各位のプロフィール> 木南 陽介 Yosuke Kiminami 株式会社レノバ 代表取締役社長CEO 京都大学総合人間学部人間学科卒業 学生時代から環境に対する問題意識を持ち、環境政策論と物質環境論を学ぶ。 大学卒業後は、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク・ジャパンを経て、

今冬の電力需給逼迫をどのように見るべきか(その1) 2021年04月15日

市村 健:エナジープールジャパン株式会社 代表取締役社長 (エネルギージャーナル社『環境とエネルギー』2021年2月18日付からの転載) コロナ禍が一向に収まらない中の年末年始から一か月にかけて、電力関係者にとっては稀に見る危機的状況が続いた。主観ではあるが、2011年東日本大震災以降では最も過酷な系統運用だったと感じている。仕事柄、各電力会社の「でんき予報」は毎日チェックするが、異変を感じたのは1月3日だった。東京電力PG管内の予備率が、正月三が日の日曜日であるにも関わら

失われたバッファーの回復が急務 2022年06月25日

公益事業学会 政策研究会会員 阪本周一 (電気新聞 2022年6月24日版 3面掲載記事を転載、補足のための追記あり) 電力需給逼迫は2020年末に顕在化して以降、修復の兆しがない。23年1、2月の東京エリアでは、周波数変換設備(FC)マージン開放、試運転電力などを加味してもマイナス予備率となっている。公益事業学会政策研究会会員の阪本周一氏は、電力システム改革の中で失われた「バッファー機能」の回復が急務だと訴える。  2020年末以降、電力需給逼迫が顕在化し、落ち着く兆し