姿勢と腰痛に関連性が弱いなら姿勢指導をどう変える？

姿勢と腰痛の関係が薄いことは、今となってはよく語られることです。
これを基に多くの臨床家の腰痛に対する意識や介入が変わったかもしれませんし、依然としてそのまま姿勢への介入を多く続けている人もいると思われます。
→姿勢と腰痛の関係性についてはこちらをご覧ください。

特に組織に属している場合、介入を変更することは大きな労力がかかり、「姿勢が悪ければ腰痛になる」といった"一見"直感的には正しいと思えることは患者に説明を納得させる上で使いやすいため、強固に結びついた姿勢と腰痛に関する信念を今更薄くすることは中々叶わないことでしょう。

姿勢と腰痛の関係は薄いとはいっても、それは統計的な話であり、臨床上関係している症例もあるはずだという意見もあり、これは間違った主張ではありません。
ただしこの場合、臨床的に姿勢が腰痛を引き起こしている患者を見つけることが可能であるか？その手段は何か？という問いにも同時に答えなくては臨床応用は難しく、やはり医療有事者の信念に沿った客観性のない介入になってしまいます。

医療従事者にとって最も理想的なのは患者個人にあった、そして客観的に効果性がある程度担保されている介入をすることですが、これが満たされるのはしばしば困難であり、医療従事者の介入の選択は客観性の弱いものか、論理的に正しくみえるものか、正しいと思い込まれている(信念)ものが選択されることも珍しくありません。

また姿勢と腰痛の関係が薄いことを受けて今まで姿勢が腰痛の原因になると多くのケースで考えてきた医療従事者はしばしば「何をやったらいいか分からなくなった」となるようです。

これらを踏まえて姿勢指導はどうなるべきでしょうか？
姿勢指導自体なくなるべきでしょうか？

ここでは、姿勢と腰痛の関係が薄いことを踏まえて姿勢指導はどう変化させれば良いかについてまとめていきます。

最近のデスクワーカーの姿勢事情