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人事労務に関するコンサルティング、研修、講演、本の出版などを行う、Tune株式会社のアカウントです。人事労務に関する情報や役立つデータ、解説などを発信します!https://tune-office.com

最近の記事

キャリアデザイン研修

Tune株式会社では、各種の研修をご用意しています。 人事労務関係の研修を提供する企業は数多くありますが、当社の特徴は、政府の審議会等で活躍する専門家による監修を受けた最新の知見に基づく情報提供ができること、また、受講者同士のディスカッションやワークを盛り込みアクティブラーニングを促す工夫を心がけている点にあります。 研修の内容や時間、方法(対面・オンライン)についても、ご要望に合わせてカスタマイズいたします。皆様の学びが深まることをお約束します。 ぜひ、ご興味のある方は、

    • ビジネスエコノミクス入門

      Tune株式会社では、各種の研修をご用意しています。 人事労務関係の研修を提供する企業は数多くありますが、当社の特徴は、政府の審議会等で活躍する専門家による監修を受けた最新の知見に基づく情報提供ができること、また、受講者同士のディスカッションやワークを盛り込みアクティブラーニングを促す工夫を心がけている点にあります。 研修の内容や時間、方法(対面・オンライン)についても、ご要望に合わせてカスタマイズいたします。皆様の学びが深まることをお約束します。 ぜひ、ご興味のある方は、

      • Tune株式会社がお届けする研修のご案内

        あけましておめでとうございます。本年もよろしくお願いいたします。 さて、Tune株式会社では、各種の研修をご用意しています。 人事労務関係の研修を提供する企業は数多くありますが、当社の特徴は、政府の審議会等で活躍する専門家による監修を受けた最新の知見に基づく情報提供ができること、また、受講者同士のディスカッションやワークを盛り込みアクティブラーニングを促す工夫を心がけている点にあります。 研修の内容や時間、方法(対面・オンライン)についても、ご要望に合わせてカスタマイズい

        • 人手不足の時代に、企業の管理職に必要なこと

           日本では、すでに人手不足が大きな問題となっています。それが今後はさらに加速していきます。このような時代の変化を受けて、企業の経営者や管理職はどのようなことを考えれば良いのでしょうか。 人口減少と人手不足 日本の総人口は、2008年にピークを迎え、その後は急速に減少しています。ただしすべての世代が均等に減っている、また減っていくわけではありません。注目すべきポイントとしては、高齢者は今度も増加しますが、15歳から64歳までの生産年齢人口は人数だけでなく人口に占める割合も減

        キャリアデザイン研修

          男女間賃金差異の公表義務への対応

           2023年度のノーベル経済学賞は、ハーバード大学のクラウディア・ゴールディン教授が受賞しました。受賞理由は「労働市場における男女格差の主な要因を明らかにしたこと」であり、このニュースを受けて、日本でも女性の働き方について取り上げられる機会が増えています。  女性の働き方については、男女間の賃金差異がどの程度あるのかという点が特に注目されています。日本では、女性活躍推進法が2022年に改正されて、常時雇用する労働者が301人以上の事業主に対して、男女間の賃金格差を公表するこ

          男女間賃金差異の公表義務への対応

          副業・兼業が推進されている理由

           2023年10月16日に、政府の規制改革推進会議が開催され、規制改革の重要課題についての議論が行われました。雇用労働分野では、「副業・兼業の円滑化」が取り上げられ、注目されています。最近は、副業・兼業を積極的に認めている企業も多いようですし、そのような会社への就職を希望する大学生も増えているという声もあります。  今回は、副業・兼業が政府により推進されている背景、また、企業や働く人の視点からの注意点などを解説します。  まず、副業・兼業がこのように推進されるようになった

          副業・兼業が推進されている理由

          noteスタートしました!Tune株式会社をご紹介します

          みなさん、こんにちは。 Tune株式会社の高橋亮子と申します。 この度は、私共の自己紹介記事をご覧くださり、誠にありがとうございます。 本日より、公式noteを始めました!まずは、会社概要からご紹介させてください。 会社概要【経営理念】 「働き方をtuningする」「より良い働き方とマッチングの実現」 【設立】 2023年3月16日 【メンバー】 共同創業者 安藤至大 日本大学経済学部教授、東京大学博士(経済学) 共同創業者 高橋亮子 国家資格キャリアコンサルタント その他

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