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このnoteの目的と日経平均の相場観について

お読みいただいている皆様ご自身との相場観の比較のために、このnoteの目的と私の日経平均の基本的な相場観を書きます。

目的:

本noteは日経平均株価指数(日経先物や日本225CFD)のトレードで長期的に勝ち続けるようになることを目指す方向けです。
考え方はテクニカルをメインにした裁量トレードで時間軸は数分~数日のスキャルピングから短めのスイングトレードがメインになります。

A テクニカルと日柄+需給が基本


トレードを1日~5日ほどの時間軸で考える場合、割合で言うとおよそ9割がテクニカルと日柄、1割が需給といったバランスです。
ファンダメンタルズに関しては中長期的な目線では参考にする部分もあります(後述)。その他、日柄として経済指標発表やFOMC、日銀会合は相場の転換、続伸のタイミングとして解釈しています。

⑴テクニカルについて

MTF分析(マルチタイムフレーム)、ダウ理論、グランビルの法則による
トレンドフォローの押し目買い戻り売り
これだけです。
トレンドとは難しく考えず相場の方向性(日足5日線や4-1時間足20MAの向きが上昇優位か下落優位か)と自分の中で定義しています。
使用するチャートは
【相場の環境確認】
週足→日足→4時間足→1時間足
それぞれの値動きと移動平均線(MA)を確認し、現在のトレンドを判定します。
【エントリー】
15分もしくは5分足
相場の環境を確認し、トレンドが出そうな方向性に沿って分足で特定のチャートパターンが出る時にエントリーしています。環境によってはチャートパターンが出なくてもエントリーすることはありますが割合で言うと1〜2割です。

⑵日柄について

株価指数は先物など派生商品も存在しており、限月などの関係で為替取引よりも日柄、いわゆる”タイミング”が重視される傾向があります。
日柄は主に以下に分類されます。

⑴季節性
⑵SQ
⑶主要イベント

上記は内容云々(経済指標の良し悪し等)よりも、単に相場付きの転換やトレンドの続伸などのタイミングとして意識されることがしばしばあり、テクニカルと合わせて考えていく必要があります。

⑶日経平均需給分析について

私の需給分析の位置付けは
テクニカルにおける日足~週足レベルでのトレンド判定をサポートする指標
としております。つまり、チャートでの環境確認の補助的な役割ということで、例えば本日海外勢全体で大幅買越しだったから、買いのエントリーを取る、といった形では使用していません。エントリーはあくまで時間足で環境を確認し分足チャートを見て判断します。
環境足のチャートで上昇トレンド優位に加え需給でも上昇優位との判定が出れば買いエントリー待ちが望ましく、どちらかが相反したら、ニュートラルな目線でトレンドが出るのを待つ、といったイメージです。

B ファンダメンタルズに関して

週足~月足の方向性を判断するのに補助的な役割として活用しています
(メインはあくまでチャートです)。
主に米国と日本の金融政策、マクロ経済政策です。
現在(2023年1月)に関しては

米国・・・
長期金利ターミナルレートがほぼ確定
リセッション懸念
大統領選の前年
判定:やや強気
日本・・・
金融緩和政策変更の懸念
金利変動に伴う円高
判定:やや弱気

といった形です。
なお、先述ですが経済指標発表やFOMC、日銀会合などのいわゆる材料は主に相場の転換、続伸のタイミングとして解釈しています。
なぜならば、時間足までに落とし込んだ時、必ずしも悪材料で株価下落、好材料で株価上昇とはならないからです。材料出尽くしから相場反転や、相場反転と見せつけてからの押し目、戻り目形成でトレンド回帰という局面も頻繁に発生します。
つきましては、後付け的に値動きに関して材料内容を詳細に吟味する必要ないと考えています。

C その他

米国指標(主にS&P500)やドル円のチャートやその掛け合わせ(チャートとチャートを割り算したもの)を補助的な指標として使用しています。

D メンバーシップ(日経平均マスタープラン)でのコンテンツについて


無料枠は需給考察で有料枠はテクニカル限定動画、その他日経平均関連指標からなるトレンドシグナルを掲載しています。

⑴限定動画は毎営業日夜間公開
⑵更新欄で適時情報更新
⑶メンバーシップ専用マガジン
⑷速報はTwitterサークルへ発信(サークルにジョインいただきます)

詳細についてはお気軽にご連絡くださいませ。


免責事項:

当noteは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたものであり、「金商法2条8項11号」に該当する「投資助言業」(売買支持、助言、指南等)を行なうものではありません。また、将来の投資成果を示唆または保証するものではなく、参考情報であり、売買の一切について責任を負いません。
最終的な投資判断は必ずご自身で行なっていただきますよう、お願いいたします。

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