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打ち上げ前に既出情報からCoDeTechを振り返る





1️⃣プロローグ

マイケル オッキー ラスティスラブ

時は2014年、マイアミで開催されたビットコインカンファレンスで、Vitalik Buterinがイーサリアムを発表したのと同じ年、、

その頃、スロバキアでは、
CoDeTech
(CoreDecentralizetTechnologies)の創設者である
Michael Loubser(マイケル/オッキーの実父)
Ockert Loubser(通称オッキー)
Rastislav Vašička(ラスティスラブ)
の3人が、ブロックチェーンの持つテクノロジーに魅了されていました。
そして、そのテクノロジーの可能性は無限大である事に既に気付いていました。

そこで彼らは、このテクノロジーを更に発展させる為に、ブロックチェーンの可能性の全てを探る事にしました。

彼らはディスカッションを重ねた末、現在のCOREブロックチェーンの基本となる、分散化技術の分野で最終的に最大のブレイクスルーとなるであろうものを初めて概念化させ、そのイメージを共有しました。

そして、これまでで最も洗練されたブロックチェーンを開発して、
【地球上のどんな場所でも関係なく全ての人にサービスを提供できるブロックチェーンを構築する】
という1つの究極の目標を掲げて、
そのイメージを実現化させる為の長く険しい旅を始めました。




2️⃣南アフリカからスロバキアへ

Ockert Loubser

🔷南アフリカ

時を遡ります。
CoDeTechの現CEOであり、南アフリカ出身のOckertLoubser(通称 オッキー)は、
2000年代初頭からIT業界に身を置く様になりました。

まず、オッキーはアナログビデオをデジタル化する事からキャリアをスタートさせたそうです。
そして、そのデジタル化したものをネットワーク環境に置く過程の中で、GPRSなどのネットワークについての理解も深めていきました。

2002年頃からはPOS(販売時点情報管理)の開発も始めており、物理的な小切手や領収書を実際にデジタル化していた様です。
そのデジタルデータはPOS端末には保存されず、分散ストレージに保存してGPRSネットワーク経由でデジタルデータを呼び出していたと言います。
当時、このシステムは頻繁に使用され、2004~2006年にかけて指数関数的に拡大したと述べています。

また、銀行向けに現金保険の回収や管理などのシステムも開発しており、これもデジタル化したものを分散ストレージで保存して扱っていたそうです。

オッキーは、これらをトークン化の初期形態と定義しており、ビットコインが誕生する3年以上も前からコンテンツをトークン化して分散管理していた事になります。

現在、オッキーはこの技術をトレントネットワークの様なものだったと振り返って語っています。
なので、オッキーは既にこの頃からWinnyと似た様な技術を使っていたのですね。

その他にもオッキーには数多くのキャリアがあります、詳しくはこちらを参照してみて下さい。

この様に、CoDeTech以前にも様々な開発に携わっていたオッキーですが、ITのバックグラウンドはあるものの資格は持っておらず、全て独学だと語っています。

IT分野に関しては、実父のマイケルが元々の指導者でもあり、ラスティスラブについては自分の10倍優秀だと語っているのが印象的でした。


🔷スロバキア

その後、2012年にオッキーは実父のマイケルとスロバキアに移住して、ラスティスラブらと共に2013年にCoDeTechを共同設立する事になります。
設立当時、オッキーとラスティスラブは27歳、マイケルは56歳でした。
初期CEOはマイケルが就任しています。

スロバキアでCoDeTechを設立した彼らは、まずEコマース(電子商取引)のプラットフォームを構築する事から始めました。

その中で、顧客とマーチャントとの間での支払い方法に関する技術でいくつかの問題に直面し、その問題を解決しようとしていた時に、オッキーは実父であるマイケルから独自のブロックチェーンを構築するつもりだと打ち明けられたそうです。

驚いたオッキーはとっさに「クレイジーだ!」とマイケルに言い放ったそうで、ブロックチェーンを開発するのにどのくらいの時間がかかるのか尋ねた所、マイケルに「6年だ」と言われ途方に暮れたと笑いながら振り返っていました。

しかし、そこからブロックチェーンの開発を始めた彼らは、徐々にブロックチェーンの技術とその可能性に触発され、どんどんと魅了されていったそうです。

それは2014年の事でした、
イーサリアムが発表されたのと同じ年が、
COREブロックチェーンの開発の始まりとなってます。

COREブロックチェーン タイムライン

その後、COREブロックチェーンは、8年という長い歳月をかけて、アップデートとテストを繰り返しながら開発を進めて、
2021年にオッキーがCEOに就任し、
最終的にメインネットがローンチされたのは2022年5月の事となりました。

🔷日常生活にブロックチェーンを

彼らは、【日常生活にブロックチェーンを】
という目標を掲げて、COREブロックチェーンのエコシステムとなる様々な独自のDapps(分散型アプリケーション)も平行して開発を進めて来ました。

COREブロックチェーン未完当初は、Dapps開発をイーサリアム上で行っており、後にそれらをCOREブロックチェーンに移管しています。

それらには、
取引所、銀行サービス、決済ツール、ビデオストリーミング、Eコマース、メッセンジャーアプリ、資産管理と財務会計、金属/原材料取引、電子政府システム、スマートシティ、医療ヘルスケア、農業技術ソリューション、
など、私たちの日常生活に関係する多様なプラットフォームがあります。

COREブロックチェーンが他のブロックチェーンとは違うのは、既存のクリプト関係者やユーザーはもちろんの事、今までクリプトとは縁が無かった一般の人々や企業やあらゆる組織までもが参入して日常的に使われる様に想定/設計されている事です。

彼らはこれらのサービスを誰もが安全かつシンプルに使用できる様にする為、
CorePassというデジタルIDを開発し、全てを一元化しました。




3️⃣CorePassについて

CorePass

🔷P2P分散型デジタルID

CorePassは、COREブロックチェーンベースのエコシステムやログインツールとしてCorePass認証を使用するウェブサイトなどで、自分が自分である事を証明する事ができる完全なKYC検証を備えたP2P分散型デジタルIDです。

COREプロジェクトにとって重要なアプリケーションであり、このデジタルIDがCOREの各プラットフォームにはもちろんの事、様々な企業や政府や機関などにもエントリーツールとして採用されて行く事が期待されています。


COREブロックチェーンは、このCorePassの基盤の上に全てのソフトウェア、通信ソリューション、及び統合オラクルが構築されています。

規制環境内でGDPR(EU一般データ保護規制)に完全に準拠したP2Pデジタルデータ交換が可能とし、世界中のあらゆる司法管轄区に適応できるとしています。

IDアカウントのKYCはKYCプロバイダーを介して実行され、個人用や法人用のIDアカウントが持てるとされています。

現在はKYCプロバイダーとしてsumsubというイギリスの企業が入ってますが、CORE独自の分散型KYCサービスも開発中だそうです

KYCがクリアされると、パスポートや免許証、在留カードなどの政府発行文書データは、COREブロックチェーン内でEdwards448暗号化され、自分自身のCorePassIDと紐付けられ、そのデジタルデータは自身のデバイスに保存されます。
そして、データの復号/公開権は完全にCorePass保有者のものとなり、自分自身の制御下に置かれます。

これにより、プライバシーが保たれたまま、KYC済みであるCorePassIDとのデジタル属性をCOREブロックチェーンベースのエコシステムやログインツールとしてCorePass認証を使用するウェブサイトなどに証明する事が可能となり、ユーザーは各プラットフォームのログインにアカウント名やパスワードなどを必要としません。

ユーザーは各プラットフォームのQRコードをスキャンするだけでログインが可能となり、CorePassはこれまでの世界で、最もシンプルで、最も安全なログインシステムをユーザーに提供できるとしています。

🔷追跡性

このシステムは完全な追跡性も可能にするとしています。
web2の時代では、ハッキングや管理ミスなどによる個人情報等の漏洩が社会問題となりましたが、
ここでは誰がどの様な情報を漏らし、何をしたかを突き止める事ができるとしています。
また、ログイン先のプラットフォームや個人間取引などで違法性のある行為を行った場合、責任を問われるシナリオも考えられます。

この様に、フェイクできないデジタルIDを持つ事で、参加者は自己責任を持った行動をする様になるとオッキーは述べています。

🔷デジタルウォレット

CorePassはウォレット機能があり、アカウントのCorePassIDがデジタルウォレットのアドレスになっています。

そのCorePassID(アドレス)には、
ICAN(International Crypto Account Number)が使用されています。
このICANはCOREにより構築されており、EUのIBANに準拠されていて、IBANの最新版だとしています。

そして、ブロックチェーンストレージ内のアドレスサイズを最小限に抑え、最新の金融ソリューションと互換性があるとしています。

この事から、将来的にWallMoneyのBaaS(バンキング・アズ・ア・サービス)や、それを採用した各銀行などで口座を持ち、Swiftでの送金がCOREブロックチェーンベースでも可能になるとしています。
(送金トランザクション検証は42秒)

ICANのアカウントナンバー(CorePassやマイニングウォレットなど)は44桁で構成されてあり、その頭2桁は、
【メインネット/XCB.CTNなど】cb〜
【テストネット/XAB.TCTNなど】ab〜
【プライベートネット/XCEなど】ce〜
となってます。

また、CorePassのウォレット方式には、HDウォレット(階層型決定性ウォレット)を採用しています。
アカウントのメインのアドレス(CorePassID)をマスターウォレットとして、同じアカウント内に複数の別のアドレスを作成する事ができるとしています。

これにより、1つのCorePass内で、
アカウントの顔となるアドレス(CorePassID)以外にも、自身の資産を複数の違うアドレスに分散保管して管理する事が可能だとしています。

🔷参入障壁

COREブロックチェーンは、今までクリプトとは縁が無かった一般の人々も参入して日常的に使われる様に想定/設計されています。

COREブロックチェーンの各プラットフォームを機能的に利用するにはXCBとCTNが必要となります。

その為、CorePassではクレジットカードやStripe決済を利用してCorePass内でXCBとCTNが簡単に購入できる様に設計されています。
この事から、今までクリプトを扱った経験の無い人でも参入しやすい環境になっています。

COREブロックチェーンのエコシステムには、ビデオストリーミングやメッセンジャーアプリ、Eコマース、決済ツールなどの、
普段私たちが利用しているプラットフォームの代替えとなり、次世代的な存在になりうる魅力的なアプリケーションがあり、それらを目当てに多くの一般の人たちが参入してくる事や、
ログインツールであるCorePass認証システムを、企業やウェブサイト、あらゆる組織に広く採用されて行く事などが期待されています。

🔷参加報酬

また、将来的に、CorePassは参加する事で得られる報酬もあるとしています。

COREブロックチェーンのトランザクション検証は、第三者のユーザーのCorePass内でバックグラウンドで実行されています。

ユーザーは、CorePassをインストールしてKYCを済ませ、少額のXCBを入れておく事で、その第三者としてのトランザクション検証者になれる資格がある様です。

そして、検証されたトランザクションをブロックチェーンに書き込むのに、その第三者のユーザーが保有するXCBが消費されます。
代わりに、その第三者のユーザーは、消費されたXCBよりも遥かに多額のCTNを検証報酬として得る事ができるとし、
これらが全てバックグラウンドで動作するとしています。

COREはこれを PoE (Proof-of-Effort/努力証明) と名付け、
参加努力によって得られる新しい形のマイニングだとしています。


4️⃣COREブロックチェーンについて

🔷エコフレンドリー

レイヤー1であるCOREブロックチェーンは、基本的にはPoW(Proof of Work/作業証明)を採用していますが、実際には、そのマイニングアルゴリズムは分散効率を証明する様に設計されているそうです。
彼らはこれをPoDE
(Proof of Distributed Efficiency/分散効率証明)と表現しています。

これは、PCマイナーだけでなく、将来的にスマホやIoTデバイスなどによるマイナーが世界中に広く分散化されていく事を想定しており、それらのデバイスによって運命づけられた未来を持つブロックチェーンだとしています。

そのマイニング電力には、ソーラーパネルや廃棄物エネルギー、グリッドエネルギー、バッテリーパックなどを用いる事で、省エネで環境に優しいエコフレンドリーなブロックチェーンにする事を目指しています。

僅かなエネルギーでネットワークを実行できる様に設計されたマイニングアルゴリズムであり、ブロックチェーンがこの様なメカニズムを実装するのは歴史的に初めてだとしています。

およそ1kh/sを9w程度でマイニングする事が可能になっており、ビットコインマイニングで見られる様な環境負荷の高いASICなどは参入できない仕組みになっているそうです。

現在の所、RyzenやCoreなどの高性能CPUではマイニングできていますが、ASICの主要マシンと比較してもその消費電力はおよそ10分の1程度です。

オッキーはこれによりマイナーの参入障壁を下げながらもカーボンフットプリントを達成したいと述べています。

🔷高セキュリティ

COREブロックチェーン上のデータの暗号化方式にはEdwards448という技術を採用しており、これを実装する初のブロックチェーンとしています。

知られている所では、ハードウェアウォレットのLedgerなどもこの技術を採用しており、この技術自体はCIAやシークレットサービス、政府機関などが使用するものと同等のセキュリティレベルであるとされています。

このEdwards448によって暗号化されたデータがP2Pで通信/保存される事で、COREブロックチェーンは今までにないセキュリティを持つとしています。

また、CorePassのウォレット方式には、HDウォレット(階層型決定性ウォレット)を採用しており、これはシードから秘密鍵を導出する最新タイプのウォレットとなってます。
HDウォレットは、使用の柔軟性、相互運用性、及び強化されたプライバシーと1回限りのバックアップの利点を兼ね備えています。

🔷XCBとトランザクション

XCB(コアコイン)は、COREブロックチェーンのネイティブコインです。
発行上限なし、小数点以下18桁、以上が26桁、
合計44桁のキャパシティを備えてます。

COREブロックチェーンでは新しいブロックが7秒ごとに誕生し、ブロック1つのマイニング報酬は5XCB(1ブロック/7秒)です。

1つのトランザクションは6つのブロックで検証されています。
その検証時間は、財務データか純粋データかなどは問わずに、全てのデータ検証が42秒で達成されます(6ブロック✕7秒)。

トランザクション検証は、第三者のユーザーのCorePass内でバックグラウンドで実行されます。

XCBはこのペース(5枚/1ブロック/7秒)でマイニングされ、年間で合計1800〜2250万枚をマイニングのみによって発行される様に設計されています。

また、XCBはガス代の他に、個人情報や資産などを暗号化してブロックチェーンに書き込む際にも使われます。

処理能力は最終的に10000トランザクション/秒になるとしており、VISAやMasterCardと競合できるとしています。

XCBは基本的に、PoW(Proof of Work/作業証明)によって全てがマイニングのみで発行される為、BTCと同様に、SECから証券として見なされる確率は非常に低いとしています。

🔷CTNとスマートコントラクトとCBC20

CTNトケノミクス

CTN(コアトークン)は、COREブロックチェーンのユーティリティトークンです。
発行枚数10億枚、小数点以下18桁です。

CTNは、CVM(コアバーチャルマシン)でYlemスマートコントラクトを実行するのにも必要となります。
その為、Dapps(分散型アプリケーション)のほぼ全ての操作やサービスの支払いに使用される事となります。

CVM(コアバーチャルマシン)とは、イーサリアムで言うEVM(イーサリアムバーチャルマシン)に相当します。
また、YlemとはイーサリアムのSolidityを大幅に改善した言語です。

これにより、セキュリティが向上しただけでなく、スマートコントラクト自体の処理/実行が減少しスピードアップにも繋がったとしています。

Ylemスマートコントラクトは価値のデジタル化も可能にします。
COREブロックチェーンは、有価証券であろうとコモディティであろうと、価値のあるものでトークン化できないものはないそうです。

Ylemスマートコントラクトによって、COREブロックチェーンのCBC20規格にトークン化された様々な価値/資産はウォレットに安全に保管でき、また、それらをハイブリッド型のDEX(分散型取引所)であるPingExchangeで取引する事ができます。

COREブロックチェーンのトークン規格であるCBC20は、あらゆるRWA(現実資産)をトークン化できるとしています。
また、CBC20規格はオフラインでもトランザクションを実行できるとし、デジタルセキュリティがユーザーと投資家の両方にとって最大の懸念事項である時代において非常に貴重だと述べています。

COREは、2030年までに、不動産、美術品、金融商品などのトークン化された資産の市場は4兆ドルを超えると予想されている事や、
プライベート市場のトークン化が80倍以上増加する可能性、
現在金融システムに反映されていない民間資産が最終的には最大540兆ドルに及ぶ可能性、
スマートコントラクト用にプログラム可能な中央銀行デジタル通貨 (CBDC) の市場に最大5兆ドルが追加される可能性、
などを例に挙げ、それらの受け皿としてCOREブロックチェーンのCBC20トークン規格の可能性を示唆しており、
イーサリアムのERC20規格を超える画期的な進歩だとしています。

そして、あらゆる資産をCBC20規格にトークン化する為には、YlemスマートコントラクトをCVMで実行させる必要があり、
その手数料としてCTNが必要となる為、
CTNはセキュリティトークンをサポートするとも言われています。

よって、CTNはトークン化された世界全体を実現するものであり、私達の周りの全てを真に分散化するものだとしています。

CTNについての詳細記事はこちら

🔷相互運用性とクロスチェーン

COREブロックチェーンは統合の為のAPIと、SwiftメッセージをサポートするISO標準に基づくオラクルを備えています。
また、2023年1月に行われたAMAでは、最新のISO20022も申請中であるとの発表もありました。

これは、金融機関が実際にCOREブロックチェーンを実装する事が可能となり、COREブロックチェーンが法定通貨とクリプトの架け橋になる事を意味します。

既にCoDeTechは、WallMoneyの機能で銀行向けのBaaS(バンキング・アズ・ア・サービス)などを開発していますし、PingExchangeでの取引ペアの予告発表では主要国の法定通貨がラインナップされてあり、始めからこれらの事を視野に入れていた事が見て取れます。

また、開発者向けの分散型資産転送サービスであるPaytoMoneyでは、ICANIBANUPIACHBICや、位置情報を使用したCASH、などの様々な支払い方法が実装されています。

Swiftは2022年11月、ISO20022への移行を2023年3月に延期しましたが、これとCOREのローンチ延期との関係性は不明です。

クロスチェーンについての詳細は不明ですが、
COREブロックチェーンは統合の為のAPIとオラクルを複数の言語で実装してあらゆる環境に対応できるとしており、ERCトークンが使えて、他のブロックチェーンとも相互運用性があるとしています。
(COREブロックチェーンのトークン規格はCBC)

また、EVM互換性があるという情報もありますが、COREブロックチェーンが実装しているのはEVM(イーサリアムバーチャルマシン)ではなく、独自のCVM(コアバーチャルマシン)なので、通常のEVM互換という訳ではなさそうです。

参考として、オッキーはこの様な発言をしていました。
【ネットワークの特定の部分を必要に応じてイーサリアムで実行したり、Solanaやカルダノで実行でき、私たちのプラットフォームの一部を問題なく利用する事ができます。】

これは、Ylem自体がSolidityを基に作られているので、Ylemコントラクトは独自のCVMだけでなく、
コンパイラーを通して他チェーンのEVMでも実行可能な事を意味しているかもしれません。
(技術素人なので間違っていたらご指摘ください)

また、逆にSolidityからYlemへのコンパイルは20分程度で完了できるそうです。
これにより、現在EVMに対応している他のブロックチェーンのDapps(分散型アプリケーション)などがCOREブロックチェーンへ簡単に移植/参入してくる事が期待されています。

尚、CorePassの項目でも記載しましたが、
CorePassID(アドレス)には、
ICAN(International Crypto Account Number)が使用されています。
このICANはCOREにより構築されており、EUのIBANに準拠されていて、IBANの最新版だとしています。

そして、ブロックチェーンストレージ内のアドレスサイズを最小限に抑え、最新の金融ソリューションと互換性があるとしています。

この事から、将来的にWallMoneyのBaaS(バンキング・アズ・ア・サービス)や、それを採用した各銀行などで口座を持ち、Swiftでの送金がCOREブロックチェーンベースでも可能になるとしています。
(送金トランザクション検証は42秒)

ICANのアカウントナンバー(CorePassやマイニングウォレットなど)は44桁で構成されてあり、その頭2桁は、
【メインネット/XCB.CTNなど】cb〜
【テストネット/XAB.TCTNなど】ab〜
【プライベートネット/XCEなど】ce〜
となってます。

🔷Luna°MeshとCOREブロックチェーン

◎ブロックチェーン通信
COREブロックチェーンは、既存のインターネットだけに依存する事なく、独自に開発したLuna°Meshというメッシュネットワークのみでも動作する様に構築されています。

Luna°Meshとは、CORE独自アンテナやIoTデバイスなどをインフラとして使用し、メッシュネットワークを構成させるソフトウェアです。
あらゆる周波数を同時に使える様に設計された独自のユニークなプロトコルだとしています。

エピデミックルーティングという技術を採用しており、サーバーの様な中央接続ポイントは存在せず、
Luna°MeshがインストールされているスマホやIoTデバイス、車両、船舶、航空機などがノードとなってメッシュネットワークを構成し、ブロックチェーンベースのデータが、周波数を問わずにP2Pで各ノード間をリレーやポッピングをしながら目標地まで到達/通信するとしています。

Luna°Meshがインストールされノードとなった各IoTデバイスにアンテナなどの通信パーツが備えてあれば、Luna°Meshネットワークのホットスポットとしても機能できます。

参考として、
CORE独自アンテナは指向性アンテナで最大200km、無指向性アンテナで半径約10km。
外付け送受信機を繋げたORBi2で最大3km。
Heyoがインストールされたスマホで最大100m程度。
と言われています。

Luna°Meshネットワークにノードとして参加していない非ノードの一般デバイスでも、
各ホットスポットのエリア内にいる場合は、
エントリー形式としてWiFi-6やBluetoothを使用してLuna°Meshネットワークに接続できるとしています。

非ノードのスマホの場合はWiFiモードで「Luna°Mesh」が表示されたらSIMカード無しでもLuna°Meshのホットスポットに接続できるそうです

通信速度はおよそ300Mbps、テスト環境では600Mbpsを記録した情報もあります。
基本的にノードとなるデバイスが増えるにつれて速度も早くなっていくとされています。

オッキーは、現在世界中で数十億のデバイスが存在する既存のインフラストラクチャーを使用したIoTの展開に焦点を当てており、2024年には500億台のデバイスが市場に出回るだろうと予想されてる中で、WiFiとBluetoothの接続さえあれば、それらのデバイスはLuna°Meshのプロトコルを実行できると述べています。

そして、COREブロックチェーンとLuna°Meshによって、既存のインフラストラクチャーを持つ都市をネットワーク化させ、スマートシティを実現する事ができるとしています。

◎インターネット通信
また、Luna°MeshはブロックチェーンベースのP2Pデータ通信だけではなく、既存のインターネット通信も可能になるとしています。

既存のISP(インターネットサービスプロバイダ)が許可し、Luna°Meshもポートを開く事を許可すれば、より高い周波数帯に行けるとしており、既存のインターネットがLuna°Meshネットワークにストリーミングされる様になるとしています。

Luna°Meshは無料で既存のインターネットが使えるとの情報もありますが、ISP(インターネットサービスプロバイダー)に支払う料金よりも、Luna°Meshのノードとなる事で得られる報酬の方が大きいと予想されてる事から、実質無料という事だと思います。

しかし、ホットスポットとなるノード周辺にある非ノードの一般デバイスは、無料でそのホットスポットにWiFi形式で接続できると思いますし、
その接続先ノードに既存のインターネット回線があればそれも受信/送信できると思います。

もちろん、Luna°Mesh単体のネットワーク通信は無料な上、ノードとして参加する事で報酬も得られる仕組みです。

オッキーはこの様なパートナーシップを結ぶ事も視野に入れており、現在の通信事業者に見られる様な基地局を使った通信タワーを構築するよりも、メッシュネットワークを構築してストリーミングさせる方が遥かに簡単でコストが安いと述べてます。

そして、これらの事業者が通信エリアを拡大させたい場合は、Luna°Meshを採用する事で遥かに費用対効果が高くなると主張しています。

◎人権としてのコネクティビティの実現
Luna°Meshは現在、主にヨーロッパなどにおいてベータ版で実行/テストされています。
周波数などの法的な問題もあり、現段階では制限をかけた接続方法でテストされていますが、将来的にLuna°Meshソフトウェアをアップデートしてフルメッシュのサービスを展開する事で、海上や航空機内を含めた地球上の98%の地域をカバレッジする事が技術的には可能だとしており、COREブロックチェーンが完全にボーダレスとなって全ての人に届く様にする事を計画しています。

また、実際にLuna°Meshが実装され人々にインストールされて普及が進んだ場合、COREの幹部に何かあったとしても誰にも止められないらしく、最初からそういうデザインにしてあると述べています。
この事から、恐らくオープンソースであろうと推測できます。

仮に政府などが規制でネットワークを止めようと試みても、メッシュ状に張り巡らされたノードがいくらでも通信経路を迂回させられるので、これを阻止するにはノードとなる全てのデバイスを一斉に止める必要があるとしています。

しかし、世界中のエネルギー供給を一斉に止めたとしても、独自アンテナがバッテリーパック程度でも稼働できる上、マイニングデバイスやLuna°MeshノードとなるIoTデバイスの消費電力も6W〜程度で稼働できるので、小型のソーラーパネルさえあれば給電できてしまい、COREブロックチェーンとLuna°Meshを完全に阻止する事は実質的に不可能だとしています。

これは、紛争や災害などの不測の事態によって既存のインターネットが遮断したとしても、COREブロックチェーンとLuna°Meshネットワークは機能する事を意味します。

COREはLuna°Meshベースの分散型検索エンジンも開発中であり、
有料加入型である既存のインターネットから無料参加型でノードインセンティブもあるLuna°Meshネットワークへと、
Luna°Meshが第2のインターネットとして独立した新ネットワークになる可能性を秘めています。

これにより、地球上の人々が人権を守りながらも、新たに真に分散化された民主的なコミュニティネットワークを持ち始めるとし、
CoDeTechの理念でもある
"Realizing Connectivity as a Human Right"
(人権としてのコネクティビティの実現)
を推進する事ができるとしています。

コロナや紛争などによる分断化が進む世界の中、
繋がる事は人権という理念の基で、彼らは多様性を重んじ、分断化に対抗するかの様に徹底的に接続性と分散化に取り組んでいます。

そして、この新しいネットワークをインターネット2.0と表現しています。




5️⃣エコシステム


COREブロックチェーンのエコシステムには、今までクリプトとは縁がなかった一般の人々にとっても有用となる魅力的なプラットフォームが数多く開発されています。

エコシステムについてや、その他のCORE関連の事についても、書きたい事は山ほどあるのですが、
筆者の限られた時間での都合の為、割愛させて頂きます。

代わりに、CoDeTechのライトペーパーのリンクを貼っておきます。



最後まで読んで頂きありがとうございました。
また時間があれば記事を書きたいと思います。


















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