オンライン講習会　法規×構造「構造計算」(法規分)

今回は法規と構造のコラボ。
ややこしい部分。
午前中の法規はオンラインで受講しました。

法20条　令36条　令81条
一号　　　1項　　　1項　　超高層
二号　　　2項　　　2項　　大規模建築物
三号　　　3項　　　3項　　中規模建築物
四号　　　3項　　　　　　　小規模建築物

法20条
　政令で定める技術的基準:令36条
　政令で定める基準に従った構造計算:令81条

構造計算
　・60m超えの建築物→耐久性関係規定に適合
　・耐久性関係規定
　　　構造仕様規定のくくりの中
　　　計算では判定できないもの
　　　例:令70条　柱の防火被覆
　　　　　令7条　鉄筋のかぶり厚さ

保有水平耐力計算
　①許容応力度計算
　②層間変形角
　③保有水平耐力
　④屋根ふき材計算
・高さ31mを超えていない建築物でも
　保有水平耐力計算を行えば、応力度等計算
　を行わなくて良い。
　→条件より上位の計算をすればOK。
・帳壁→カーテンウォール等
　④屋根ふき材の構造計算で風圧に対して
　計算しなければならない。

限界耐力計算
　・地震時を除く
　・04114:法令の理解を確かめている。
　・損傷限界耐力⇔安全限界変位　対比

許容応力度等計算
　①許容応力度計算
　②屋根ふき材計算
　③層間変形角
　④剛性・偏心率
・剛性率:6/10以上
　偏心率:15/100を超えない

木造
　・壁量計算は構造計算ではなく仕様規定

鉄筋コンクリート造
　・適用範囲
　　過去問の範囲で確認しておく。
　・有効細長比
　　耐久性関係規定に含まれていない。
　　(限界耐力計算をしても柱200以下、
　　　柱以外250以下)
　・02111:過去問の定番
　　除外規定を洗い出して、
　　違和感のあるものを覚える。
　・異なる基礎の併用
　　大臣が定める基準に従った構造計算を
　　行った場合、併用しても良い。

荷重及び外力
　・水圧:地下水位が関係してくる。
　・積載荷重
　　法令集を見れば良い。
　　柱の垂直荷重計算は4択なら順番はあと。
　　(計算して⚪︎なら時間の無駄)
　・倉庫の積載荷重　3，900N/m2 定番

許容応力度
　・アウトプット図を使ってある程度判断
　・29133:他の枝から絞り込む

確認申請
　法6条の3 時間がある時に1度読解
　・60m超えの建築物
　　大臣の認定が必要だが、適合判定は
　　いらない。
　・適合判定は建物規模ではなく、
　　計算方法で決まる。
　・建築主事又は指定確認検査機関の
　　確認検査員が審査する場合は、
　　(特定検査基準適合判定資格者)
　　適判必要なし。
　・構造一級建築士
　　規模だけ(一級建築士が設計できる範囲)
　　計算方法関係なし。