国産野菜の将来

こんにちは。谷口純也です。
季節も秋になり、秋の味覚が楽しめる時期になってきましたね。

秋の味覚といえば秋刀魚、まつたけ、栗ごはんなど多くの美味しい料理が思い浮かびますが、秋野菜が何よりも美味しいです。
そんな野菜の生産に危機が差し迫っているという記事を見たので書きます。
野菜の生産でも国内野菜の生産に危機が差し迫っているという。

コンビニや飲食店、建設現場などで働く外国人の姿は、東京などの大都市部だけではなく全国各地で珍しくなくなっている。人手不足に悩む現場からは、「外国人はもはや欠かせない存在」という声も聞こえてくる。
最も外国人労働者が多いのは製造業で26万人余り。
それでも割合を見てみると約2パーセント、50人に1人程度とはそれなりの割合だが、すごく多いという印象は受けない。

しかし、担い手不足が深刻な20代から30代に絞ると、その割合はぐっと高まる。最も割合が高いのは農業で、約7パーセントと14人に1人が外国人。
次いで漁業は16人に1人、製造業では21人に1人。“依存”とも言える状況が見えてきた。

農林水産省のデータを見てみると、農業を主な仕事としている「基幹的農業従事者」の数は2010年の約205万人から2019年には約140万人と、この10年近くで60万人以上、率にして30パーセント以上も減少している。しかも、基幹的農業従事者のうち68パーセントが65歳以上の高齢者。平均年齢も2017年のデータで66.6歳となっている。

高齢化が進み深刻な状況を打破できない状況が続いている中で、唯一の解決策となっている外国人労働者の存在が本当に大きい。
特に農業は外国人労働者に頼りきりの状態があるのが明らかだ。
そんな外国人労働者に頼りきりの農業だが、特に国産の野菜の生産状況は著しく悪化している。

例えば、小松菜を選別するのは中国やベトナムの若者たち。
彼らによって栽培した小松菜はその日のうちに出荷され、東京のスーパーに並ぶ。
しかし、現在コロナ禍の影響で海外からの労働者の減少し、高齢化が進む現場では生産できなくなる一方である。

近い将来、海外からの労働者を確保できない状況が続くようであれば日本の食文化が変化し、国産の野菜を食べるのが難しい時代が来るかもしれない。