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指数一覧（2024/10/24終値ベース） NYダウ：43,275.91（+36.86, +0.09%） 日経平均株価：32,680.15（+79.03, +0.24%） USD/JPY：150.90（-0.43, -0.28%） EUR/JPY：172.70（+0.04, +0.02%）
先週の日本マーケットにおいては日経平均株価38,000円を底固めすべく一進一退の攻防が続き、なんとかボックス圏を維持したような1週間でした。 日米ともに決算が出揃ったものの機関投資家が大型株に仕掛ける様子もなく、むしろPERが高めの銘柄は回避して取引されているような健全な相場環境になっているように思います。 その他の材料としては、日本の貿易収支が貿易とサービスともに久しぶりに黒字になったことで円高要因となるくらいでしょうか（ほぼインバウンド影響によるものと思われます）。
先週はFOMC （米連邦公開市場委員会）が開催され、その内容に注目が集まりました。 結果的には、4会合連続で政策金利が据え置かれた一方、パウエルFRB（米国中央銀行）議長は今後の見通しについて、市場で意識されていた3月の利下げ開始の可能性は高くないとする見解を示しました。
明けましておめでとうございます。 本年も宜しくお願いいたします。 今年のマーケットは米国機関投資家を中心とする、急激なポジション調整を受けてのスタートとなりました。
今週はドル円を始めとする為替変動が大きな1週間となりました。 日本国内においては日銀・植田総裁が7日に参議院の財政金融委員会に出席し、以下のような発言を行っています。 年末から来年にかけて一段とチャレンジングになる 現時点では、物価安定の目標の持続的安定的な実現を十分な確度をもって見通せる状況には至っておらず、今後、賃金と物価の好循環が強まっていくか注視していくことが重要 粘り強く金融緩和を継続することで経済活動を支え、賃金が上昇しやすい環境を整えていく方針
大注目だった米エヌビディア社（NVDA）の8～10月期決算発表から始まった1週間でした。内容自体は非常に良いものでしたが、市場の期待値が異常な程高かったこともあり、発表後の株価は2%下落する展開となりました。 内容としては、 純利益が前年同期比約14倍の92億4,300万ドル（約1兆3,700億円） 売上高は約3倍の181億2,000万ドルと4四半期連続で増収増益 23年11月〜24年1月期の売上高見通しも200億ドル前後と、180億ドル前後の市場予測を上回る と、
今週は米国長期金利低下を受けた物色ムードが全体的に強かったこともあり、これまで伸び悩んでいたグロース株に資金が流れた週となりました。 ただ、勢い束の間、金融引き締めに対するマーケットの楽観ムードを牽制するようなパウエルFRB（米国中央銀行）議長の発言も小休止状態といったところです。 ※現地時間の来週14日に米国10月CPI（消費者物価指数）の発表では様子見ムードとなりそうです。
先週は日銀の金融政策決定会合、FOMC（米連邦公開市場委員会）という2つの中央銀行イベントを乗り切り、後半にかけてマーケットは上昇圧力が高まりました。週末に達した日経平均株価32,000円付近の価格帯は戻り売り圧力も大きいため、少し跳ね返されて1週間を終えたような結果です。 このままの勢いですと、今週以降も海外販売戦略をいち早く取り入れたトヨタ自動車（7203）のように、好調な海外市況を受けた企業の経営状況次第で復調色が一段と強まる展開も期待されます。 一方で、国内の決算
先週は米国マーケットに落ち着きがないまま週末を迎えました。 投資家心理としては、「金利も高い上に、世界情勢も紛争地帯を中心に分裂傾向が強まる一方・・・資金投下できるテーマとしては”AI分野”かな？」そのような想いが滲み出た相場展開でした。 AI分野において、短期的に明暗を分けているのがMicrosoft社とGoogle社（+Amazon社）と言えるでしょう。
先週は、その前の週の株式下落を受けて、想定以上のリバランスが必要になった機関投資家やファンド勢がそのまま調整売りをしたような流れとなりました。レバレッジをかけて買いポジションを積んでいた個人投資家が担保維持率を保つために、さらに売り（信用買いの含み損に対する追い証のための強制決済）が続いてしまったような状態です。 結果として、米国株式に関しては割安感が出ているのでそろそろ反転上昇に期待が集まりますが、外部要因としてイスラエル軍によるパレスチナ自治区ガザでの地上戦が回避されな
先週の米国金利急上昇も落ち着き、株式市場も上昇に転じた週となりました。背景にはFRB（米国中央銀行）関係者たちが相次いでハト派寄り（景気刺激に前向きで金融緩和的な政策を支持）の発言をしたことも影響しているようです。 あくまで推測ではありますが、米国の「リボ払い」金利が20%を超えていると英国大手経済誌Financial Timesが報道したことで、クリスマス商戦に向けて消費を冷え込ませてしまうリスクが浮上したことを懸念した可能性も考えられます。 ※昨年のリボ払い金利は14%
28日に迎えた9月末配当の権利落ちに加え、日経平均の銘柄入れ替えに伴う換金売り、さらに上期末の機関投資家の持分調整（リバランス）の売りといった季節性の要因が重なったことで上値の重たい相場展開となりました。 特にインパクトが大きかったのはGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）による国内株ウエート調整のための売り圧力だったと考えられます。 海外市場については、10月からの新年度予算の策定が米国議会で難航しています。毎度お馴染みの定例イベントとなりつつありますが、投資家の一定
9月15日15:00｜日経平均株価33,533.09(前週比+2.84％) 9月15日9:00｜ドル円147.43 今週の日経平均株価は、週初の安値をボトムに週末にかけて尻上がりに上昇し、15日には7月5日以来の水準を回復しました。TOPIXもバブル経済崩壊後の高値を再び更新するなど、日本株相場が勢いを取り戻しつつあります。 三菱UFJ（8306）を始めとする銀行株を筆頭に、マツダ（7261）などの自動車株、鹿島建設（1812）などのゼネコン株、川崎汽船（9107）など
9月8日15:00｜日経平均株価32,606.84（前週比-0.31％） 9月8日9:00｜ドル円147.34 今週の日本株式市場は9月6日まで続いた8連騰の反動に加えて円安一服から、一旦手仕舞い売りが優勢な相場となりました。 ※円安一服に関しては、日本政府・日銀による円買い介入への警戒感が高まっていることや、8日発表の月次勤労統計で7月実質賃金が前年同月比2.5%減となったこと（円安による物価上昇の悪影響が意識されていること）も影響していると考えられます。
