Valuation - 評価アプローチ

今回は、企業価値の評価アプローチ及びそれらの特徴、用いられる場面を紹介したい。また、各評価アプローチの具体的な評価方法及び、実際にどのように資料を探して行うのか、また、注意点は何かについては次回以降記載したい。

企業価値の評価アプローチは、主に3つに分類することができる。

• インカム・アプローチ　

• マーケット・アプローチ　

• コスト・アプローチ

インカム・アプローチ

• 意義
  評価対象会社から期待される利益やキャッシュ・フローを用いて企業価値（又は株主価値）を算出するアプローチである

• 長所
  将来の収益獲得能力、評価対象会社が持つ固有の価値（収益性、成長性、ブランド価値、特許権等）を反映させるため、その企業を単体で評価するのに適しており、実務でも多く利用される

• 短所
  将来の事業計画を価値評価のベースとするため、恣意性の排除が難しく、客観性に問題がある。実際に事業計画及び割引率等を少し動かすだけでも価値が多く変動することになる

• 具体的な評価方法
  Enterprise DCF法、Equity DCF法、配当還元法、APV法等がある。

マーケット・アプローチ

• 意義
  市場の取引価格を参考にするアプローチ

• 長所
  市場での取引価格を反映するため、市場環境を反映することができる。また、取引されている情報を利用するため、客観性がある

• 短所
  評価対象会社の特有の価値を示さない。類似会社（類似取引）により算定結果が大きく相違することになる

• 具体的な評価方法
  類似会社比較法、類似会社取引法、市場株価法

コスト・アプローチ

• 意義
  企業の純資産を参考にするアプローチ

• 長所
  実際の評価対象会社の純資産の簿価及び時価を利用するため、客観性に優れている

• 短所
  すべての資産・負債が時価評価されない。将来の収益獲得能力やブランド力等、市場の取引環境等を反映していない

• 具体的な評価方法
  簿価純資産法、修正簿価純資産法（時価純資産法）

　簡単に3つのアプローチの特徴を述べているが、実際にある企業を評価する際には、各アプローチのどの評価手法が適切であるかを判断する必要があり、インカム・アプローチのみ検討を行うことや、マーケット・アプローチのみで検討をするのは適切ではない。
　評価手法を選定する際には、それを行う目的を考えてそれに合った評価手法を選択するのが一番良いと考える。
　例えば、清算価値を測るのにインカム・アプローチ、マーケット・アプローチで考える必要はない。しかし、一般的に継続企業を前提とする企業を評価する際には、インカム・アプローチで評価した上で、マーケット・アプローチで行った評価結果と比較を行い、その差について調査するなり、そのギャップを考慮して投資判断を行うのが適切だと考える。

　次回は、各評価手法の特徴について軽く触れて、詳細なポイントについて述べていきたい。